■【経営知識】 管理会計03-01-2 ０３ 管理会計活用の末広がり８項２ 「２項 上位概念整合性」
管理会計を学んだことのある人は多いと思います。
ところが、理屈ばかりで、今ひとつ面白みがない「学問」であると感じた人も多いでしょう。
ビジネスパーソンは、管理会計を学問と捉えるよりも「経営実務のための経営思想」と捉えてみてはいかがでしょうか？
ますます、わからなくなった！？
と、お感じの方は、ぜひ、当ブログを参考にしてみて下さい。
■ ０３ 管理会計活用の末広がり８項
前章で、管理会計を正しく理解するために経営と管理会計との関係を中心にお話してきました。
ここでは、どのような視点で管理会計の導入に取り組んだらよいのか、その基本姿勢を８項目としてご紹介します。
■03-01 管理会計活用の末広がり８項
管理会計を活用し切れていない企業が結構あります。
その主たる原因は、管理会計の特質に沿った利用のポイントを押さえ切れていないことにあります。
なぜ、その様な重要なことが理解されないかというのは、その「ポイント」が、誰でも知っている”やさしすぎる”知識だからです。
誰でも知っているので、軽視してしまっているからです。
そのポイントを、管理会計活用の視点から８項に絞ってご紹介します。
【 注 】 予告なく変更となることもあります
◆03-01-2 「２項 上位概念整合性」
末広がり八項の第２項は「上位概念整合性」です。
企業は、経営理念をトップとして、その実現のための戦略・方策やビジョン、中長期経営計画、それらに基づく年度経営方針・計画、それをになう部門別や担当者個々の計画と、階層化された経営思想が根幹にあります。
それらが、その企業の「あたり前」の基準なのです。
たとえば、営業パーソンが月次営業計画を検討するときには、その上位概念である、部門の月次計画や自分が立てた年度経営計画、その基本となっている部門の年度方針・経営計画などとの整合性がとれていなければなりません。
管理会計の導入により、全社員が、常に上位概念意識を持てるようにします。
その結果、全社のベクトルがあうことに繋がり、全社一丸で会社の方針に向かって、自分のなすべきことに全力を尽くします。
すなわち、全体最適の方向に企業全体が、スパイラルアップして行くのです。
【 注 】
一般的な「管理」とは異なる、「正調派管理」について、詳しくは「あたたかい管理のための管理会計の教科書（秀和システム・今井信行著）」をご参照ください。
出典： あたたかい管理のための管理会計の教科書（秀和システム 今井信行著）
【 書籍紹介 】
■ “真”の管理会計とは何かを初心に戻って見直してみましょう
管理会計は、私たちに「気付きの機会」を与えてくれる魔法の力を持っています。たとえば、需要予測をして、売上計画を立案したり、営業部門の課題抽出に使ったりなど、管理会計は現場の実務にとても役立ちます。
一方で、「管理会計は理屈っぽい」「実務とかけ離れている」などと敬遠されがちです。その背景には、管理会計関連書の多くがアカデミックな著者による執筆だからです。経営というのは、泥臭い部分が多いので、現場で苦労している経営者・管理職や担当者の求めているものとは異なるところが多いのです。
筆者は、４０余年もの長きにわたって経営コンサルタントとして現場に密着してきました。従来の管理会計がバランススコアカードとか損益分岐点分析とかという経営手法の横割り的な目次構成でしたが、本書は、そのメリットを活かし、かつ利用者が求めている縦割り的な利用法をマトリックスに組み合わせたコンセプトで書かれています。
また、経営コンサルタント団体として最も歴史と伝統のある「日本経営士協会」による、日本を代表する会計学の権威者が培ってきたノウハウを継承して、昨今の経営現場に即する形に管理会計を焼き直しました。その結果、従来の管理会計とは「別物」といえるほど、現場に則した管理会計書になりました。
本書は、「営業・マーケティング編」として記述されていますが、営業職だけではなく、ＩＣＴや経営企画などの現場でも役立つ管理会計のノウハウと、自分の仕事に生かす方法を解説した「きょうか書（教科書＋強化書）」です。管理会計で「なにができるのか」「どのように取り組むべきなのか」を興味のある項目から調べましょう！
目次
第1章 管理会計を正しく理解する
第2章 需要予測で売上計画を立案
第3章 社内データを活用した顧客戦略に管理会計を活かす
第4章 商品戦略、地域戦略に管理会計を活かす
第5章 市場戦略に管理会計を活かす
第6章 温かい管理に管理会計を活かす
第7章 温かいプロセス管理ができる営業設備
第8章 管理会計で営業力を向上させる
定価：1,800円（＋税） A5判／ページ数 359ページ
■ 著者プロフィール
アメリカで経営学、マーケティングを学び、日本の商社で事務機器、印刷機器の輸出入業務や新製品開発と市場導入などを担当。ニューヨーク駐在所長、アメリカ法人役員などを歴任後、経営コンサルタントとして独立。パソコン揺籃期から中堅・中小企業のパソコン活用の啓蒙、ＩＣＴ活用による経営戦略の指導など、国内のみならずグローバルなコンサルティング活動を展開。現在、日本のコンサルタントの地位向上、若手育成に力を注ぎ、日本経営士協会会長他、各種の要職に携わってきました。
ソフトバンク「営業管理職のためのパソコンノウハウ」、秀和システム「ロジカル・シンキングがよ～くわかる本」「クリティカル・シンキングがよ～くわかる本（秀和システム 今井信行著）」、アメリカ・マグローヒル社「アメリカにとって今が対日進出のチャンス」など、著書や論文・寄稿・講演など多数。
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日本経営士協会は、戦後復興期に当時の通産省や産業界の勧奨を受け、日本公認会計士協会と母体を同じくする、日本で最初にできた経営コンサルタント団体です。
経営に関する相談・診断・指導・調査・企画・教育訓練および管理について、経営者をコンサルティングし支援する人やそれを目指す人を育成しています。
日本経営士協会は、「プロ集団＋コンサルタント育成」の集団で、1951年に産声をあげ、1953年に第一号「経営士・経営士補」を誕生させ、その活動を通して社会貢献をし続けています。（http://www.jmca.or.jp）
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