3月13日 その2 イスラム横町でマスクを販売

マスクが買えなくて困っている人をサポートしようと思って：

確かフジテレビの「グッディ」だったと思ったが、新大久保（テレビ局は屡々こういうことを言うが、こんな地名はなくて駅名はある）でマスクを売っていると言って出した絵には、イスラム横町に最初に出店したハラルフード店が出ていた。インタビューされた店長が言うには「困っている人をサポートしようと、バグラデシュから輸入した。今店頭にあるのは3回目の輸入だ」となっていた。我が家では丁度カレー粉の在庫が切れたので、偶然にも今将に買いに行こうと言っていたときだった。そこで、行ってきた。

テレビ中継ではない以上、店頭には”Face Mask“と表示された箱はなかった。カレー粉は以前のガラス瓶入りから板紙の箱に入れる形で売られていた。この方が重量も軽減され、輸送コストを削減出来るのだろうと見た。店長と思しき人物に「今テレビで放映されたよ」と語りかけてみると「そこで予約出来るよ」と言われたが、日本人の青年が電話番号を伝えて予約の申し込みをしていた。その後に顔馴染みの薬局で歯間ブラシを買って、販売員に訊くと聞くと「マスク不足で色々なルートで入ってくるようです」と言っていた。

ところでトイレットペーパーだが、薬局で私の後ろに並んでいた小母さんは「トイレットペーパーが1パック残っていたので」と言って買っていった。なるほど、入荷はしているようだと解った。だが、イオン系の食品スーパーの店頭に置かれたケースは、未だに空っぽだ。我が家の在庫は今月末まであるかないかだ。何れ品薄は解消すると政府もメーカーも言うが、何時の日か早朝から並ばねばならなくなるのかと、やや不安にさせられた。「トイレットペーパーの品薄は、この輸送効率が低い計量の紙を運んでくれるドライバー不足が主たる原因の一つだ」という報道もあった。

東京オリンピックは？

「閃き」の行方は：

私が「閃きでは東京オリンピックをテレビ観戦している自分の姿がどうしても見えてこない。それは何故だろう」と述べたのは、現在の新型コロナウイルス問題が発生する前のことだった。その閃きが暗示していることは深く考えなくとも解る「東京オリンピックは開催されないのでは」だった。渡部亮次郎氏が主宰される「頂門の一針」では、私以外にも同じような危惧を表明した方がおられた。そこにこの新型コロナウイルス問題が、WHOにパンデミック宣言をさせる事態にまで立ち至ってしまった。

私は新型コロナウィルスの感染の勢いが激しくなった頃に「なるほど、私の閃きはこのような予測不能な事態が生じることだったのか」とまでは指摘出来た。だが、もし万が一にも開催が中止となった場合の我が国に発生するだろう経済的な大損失までは「閃き」もなければ、損害を発生させるような中止が具体化されるとは考えていなかった。しかし、現在の状態を見れば深く考えなくとも、延期とか中止の憶測が出てくるのは、不思議でも何でもあるまいと思う程事態が悪化している国が多過ぎるのだ。

だが、元JOC職員と聞くテレビに再三登場される春日良一氏は「オリンピック憲章には延期も中止も出来ないと記載されている」と断言されていた。我が国の組織委員会も東京都知事も何度も「開催しかあり得ない」と強調された。感覚的には、強調されるほど疑わしくなってしまうとはお考えでないようだ。IOCのバッハ会長も「開催する」と明言された。だが、IOCの委員の中にも延期や中止めいた発言をされた方もおられたし、我が国ではアメリカで同様な発言をして病院から急遽出てこられた森会長が懸命に火消しに回らせた委員も出ていた。

更に、昨日だったか、アメリカのトランプ大統領は延期の選択論を表明された。そこに追い打ちをかけてIOCのバッハ会長はオリンピック開催はWHOの見解に従うといったような、私には責任回避としか受け止めようがない発言をされたと報じられている。私にはテドロス事務局長のパンデミック宣言がバッハ会長には渡りに船だったのか、そう宣言させるように仕組まれたかは知り得ようがない。だが、私がこれまで何度か述べた「ヨーロッパ/アメリカ人の間の結びつき」が憲章に違反しないように巧妙に中止か延期に持っていくように、外堀から埋め出したと見えて仕方がないのだ。

しかもその憲章には「開催国で発生する損害の補填はない」と記載されているとも報じられている。それかあらぬか、マスコミ報道では発生するだろう大きな損害額が取り沙汰されている。しかも問題はそれだけに止まらず、世界的なリーマンショック級以上の不況が襲ってくる懸念も論じられている。そこにある難問はリーマンショックの時は財政的な手が打てたが、新型コロナウイルスが相手では治療法どころか防御策でも不十分なので、適切な対応策が見当たらないと専門家は悲観論を述べておられるのだ。

このような前例がない緊急事態にあってもIOCは憲章を盾にとって「損害は補償しない」と主張し続けるのだろうか。中止や延期は現時点では飽くまでも推論だが、その危険性がある以上我が国の組織委員会やJOCは、IOCにでも何処にでも飛んでいって「憲章の改正」を提議すべきではないのか。補償を可能にすべきではないのか。

そこでの最大の難関は「IOCはアメリカのNBCからの巨額の放映権料を貰っている点」だろう。だから私は「彼らの同盟論」を言うのだ。森喜朗会長と山下泰裕JOC会長の鼎の軽重が問われる事案が発生しかかっているのだ。予防に優る治療無しだ。