無人機への熱

無人機は軍における現代の主要トレンドとなっている。すでに今年、そのような無人機がロシア軍に配備される。
パキスタンはイギリスに対して、最近シリア上空でも見かけられたアメリカ中央情報局の無人機を使って、パキスタンを攻撃するのを止めるようアメリカに説得するよう求めている。
無人戦闘機はすでに自らを(※声が出ていないため聴こえない)。
アメリカ中央情報局の無人機はパキスタン、イエメン、ソマリアでテロリストの拠点と見られる場所を攻撃している。同様の無人機はイスラエル軍とイギリス軍にも配備されている。

ロシア軍には今年、小型の無人機が初めて配備される。その目的は偵察と秩序の監視だ。同時にアメリカの戦闘無人機と同様の大型無人機の開発も行われている。
ロシア国防省付属社会評議会のコロトチェンコ議長は、ロシア軍に配備される無人機について、次のように語っている。
「ロシア軍は国家プログラムの枠内で、戦闘機バージョンを含めた無人機シリーズも開発する。国防省は無人機の開発および、大量供給に関する大規模な契約を二つ締結した。
今後2年から3年で新世代型ロシア無人機の、最初のモデルの実験が開始される」
議長は、このように話している。

軍、特殊部隊、治安機関における無人機の需要は増加するばかりだ。無人機は今後、多くの国に装備(※一般的に装備じゃなく「配備」だろうね)されるだろう。
専門家らはすでに無人機の世界市場のポテンシャルを、年間60億ドルと評価しており、2018年までには、さらに倍になるとの考えを表している。
コロトチェンコ議長は将来的な軍事活動は、人間が直接参加しない形で行われる可能性があるとの見解を示し、次のように語っている。
「今後40年から50年後の戦争では、人間の参加が遠隔操作による戦闘行為に制限される可能性がある。人々はすでに現在、戦場から離れた場所で、兵器を操作することを学んでいる」
議長は、このように話している。

だが現在のところ、無人戦闘機を使った作戦が常に成功しているわけではない。その例としてパキスタンとアフガニスタンの国境地域では、アメリカ中央情報局の無人機が活動しており、民間人にとっては悲劇的な状況となっている。
山岳部では操作が(※「ふくふくざつ」って何だ???)なため調査が不十分であったりするなどの理由で、無人機による犠牲者の数が数百人に上っている。

アメリカ・カナダ研究所の副所長は、政治家や将官らは軍事作戦で無人機を、できるだけ頻繁に使用する可能性を拒否していないと指摘し、次のように語っている。
「共通および長期の傾向として、航空機産業において無人機が占める割合が増加している。世界は小型の偵察用などの無人機から、無人戦闘機の開発へ移行している」
副所長は、このように話している。

現在すでに数十カ国が無人戦闘機の保有を望んでいる。そのような国の一つに韓国がある。韓国とアメリカの最初の取引は無人機の価格が高額なために失敗に終わったが、韓国は北朝鮮領土を上空から偵察する意向を持ち続けている。
また中国はアメリカの無人機に似た独自の無人飛行機を開発した。専門家たちは、中国の無人機が広く供給されるとの見方を示している。それは無人機の別の生産者らの活動を活発化させ、兵器の輸出市場全体を大きく変化させる可能性もある。

	無人機とロボット兵器
	クリエーター情報なし
	並木書房

※相変わらず声が出ていない女性アナウンサー

2月24日放送　ロシアの声・ラジオジャーナル