1010 Radio

ラジオから色んな情報が発信されるように、車いすの視点から情報や思いを発信。

ロシア・サハリンでは熊が例年より早く冬眠に入る

2009-11-04 | ラジオ
極東のサハリンでは、動物園の熊が例年より1ヵ月早く冬眠についた。
現地では厳しい寒さの予兆とされている。
サハリン州立動物園の発表によると、同園で飼育しているツキノワグマ
2頭は先月後半から眠りにつき、ヒグマ2頭も2日、昨年より1ヵ月早い冬
眠に入った。

すでに園ではアライグマ、ハリネズミ、アナグマ、狸も眠りにつき観覧終
了となった。
昨年より少なくとも1週間早い冬眠となった。

また地元住民たちによると、野生の熊たちも夏に準備していた冬眠用の
穴に入ったと言うことだ。

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11月3日放送 ロシアの声・ニュース

モスクワで行われた政治弾圧による犠牲者の名誉回復運動

2009-11-04 | ラジオ
10月29日、モスクワではソ連時代の政治弾圧による、犠牲者たちの
名誉回復運動が開かれている。
10月30日、ロシアでは政治弾圧による犠牲者を悼む日となっている。
1974年この10月30日は政治犯の日として制定された。
そのときソ連の人権擁護活動家コバロフ氏は、ソ連の物理学者でモ
スクワ人権委員会の創設者の一人、後にノーベル平和賞を受賞する
サハロフ・アカデミー会員の自宅で記者会見を開いた。
それから4年後の1978年、コバロフ氏は公衆の面前で、アフガニスタ
ンにソ連兵士を投入することに反対する立場を示した。

これに対しこれまでに政府から授与されていた、全ての賞が剥奪され
コバロフ氏はモスクワから7年間の追放を言い渡された。
今から35年前にサハロフ氏の自宅で開かれた記者会見では、ソ連の
政治犯の状況に付いて初めてジャーナリスト達に語られた。
そのときからソ連の人権擁護活動家たちは、10月30日を団結と闘いの
日として毎年祝っている。

1991年ロシアでは政治弾圧の犠牲者の、復権に関する法律が採択さ
れた。
10月30日はソ連時代に粛清された、犠牲者を悼む日として承認された。
無実の罪で弾圧された人々が、どの位いたのかに付いて正確な数字
を出す尊は不可能だ。
ただ1937年から1938年にかけての、スターリンの粛清時代には150万
人以上が検挙された。
その半分は銃殺され他の人々は収容所で亡くなった。
多くの人々の運命が明らかにされていない。

国際団体メモリアルは政治弾圧の犠牲となった人々の、名誉回復運動
を行っている。
メモリアルの理事は、この作業は犠牲者の無罪が証明された1991年か
ら始まったが、近いうちに終了する見込みはまず無いと述べ次の様に語
っている。
「1990年モスクワの(?)広場には、ソ連の最初の強制収容所があったソ
ロヴェツキー諸島から運ばれた、大きな石が記念の記しとして置かれた。
この石は今日まで、葬られた場所が明らかになっていない数百万人の
犠牲者を追悼するシンボルとして存在している。
毎年10月30日この場所には犠牲になった人々の親族や、現在では少な
くなった囚われの身から生き残った人々たちが訪れている。

3年前からこの記念日の前日、10月29日には犠牲者の名前を読み上げ
る運動が行われている。
この運動には誰でも参加することができる。
12時間かけてモスクワで射殺された人々の名前を読み上げる」
メモリアルの理事は、この様に話している。

10月30日の政治弾圧者の追悼の日には、(?)広場のソロヴェツキーの石
の周りに、過去に政治弾圧を受けた人々やその親族たちが集まり集会が
開かれる。
この集会は伝統的なものとなっている。
この様な活動はロシア全土で行われる。
国際団体メモリアルのデータによれば、現在ロシアの都市や村では、大量
弾圧によって銃殺されたり、強制労働に送られたり、あるいは収容所で亡
くなったロシア人達を追悼する記念碑の数が多くなっている。
しかしメモリアルの理事は、残念ながら国家全体としての共通した記念碑
が無く、ソ連の政治弾圧に関する国立博物館もまだ存在していないと述べ
ている。

(?)は聴き取れず

さまざまな生の断片―ソ連強制収容所の20年

ジャック ロッシ,内村 剛介
成文社


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10月29日放送 ロシアの声・ラジオジャーナル

ロシアで新型インフルエンザ感染者数が2000人を超える

2009-11-03 | ラジオ
ロシア保健社会発展省は新型インフルエンザA型H1N1の治療提案書を配
布し、効果的な抗ウイルス剤が掲載された、膨大なリストを発表した。
このリストは保健社会発展省のホームページから入手することができる。

また来週から本格的なワクチンの摂取が、三段階に分けて行われる。
もっと優先順位が高いのが公共事業従事者、非常事態省職員続いて医療
関係者、教師と続いている。

来月12月には慢性疾患の患者、妊婦ならびに子供たちに向けてワクチンの
摂取が行われる。
最新の情報によるとロシアの、新型インフルエンザ感染者数は2000人を超え、
そのうち5人が死亡している。

11月3日放送 ロシアの声・ニュース

先週一週間の青森での出来事(243)

2009-11-03 | 青森
10月26日~11月1日まで、青森県内の出来事をテキトーにピックアップ

■むつ市で捕獲され東京・上野動物園に譲渡されたニホンザル24匹が、本年度内にもサル山で一般公開
■26日、蓬田村の北海道新幹線・津軽蓬田トンネルの工事現場で、安全祈願祭と巨大な掘削機SENS(センス)の発進式
■弘前大学学生らによる調査で県内の携帯電話の所持率は中学3年生の39%から高校1年生では95%に急上昇
■26日、県水産ビルで県漁業協同組合連合会創立60周年記念式典
■26日、弘前大学農学生命科学部で「日中リンゴ産業技術フォーラム」

■中泊町長の妻が町議らに新米を贈っていたことが判明
■26日、青森市教育委員会は来年春に高田中学を荒川中学に統合することを決定
■26日、韓国で開かれる「世界灯祭り(ソウル・ランタン・フェスティバル)」に出展する青森ねぶたが韓国に向け出発
■26日、外ケ浜町三厩支所が商工会館三厩支所に移転し庁舎開所式
■26日、横浜町に開業する診療所の地鎮祭

■7~9月期の県内経済情勢は一部持ち直し
■三沢市の「仮称・アメリカ村」の拠点商業施設「MG(メーンゲート)プラザ」の開業を来春に延期
■中泊町が職員の酒気帯び運転を理由に交通死亡事故ゼロ500日の表彰を辞退
■青森市の青果卸業者が「リンゴ食べ比べBOX」の商品情報を音声で紹介するCDを制作
■27日、青森市で「第7回アジアプラズマ核融合学会」と「アジア太平洋プラズマ理論会議」が開幕

■27日、東北財務局が八戸信用金庫、あおもり信用金庫、下北信用金庫の合併を認可
■27日、三沢市で県統計大会
■27日夕方から28日未明にかけて県社会福祉協議会が行っている、一人暮らしの高齢者を対象の緊急通報システム「福祉安心電話」の一部機能が停止
■27日、大鰐町が債権者の日本政策投資銀行、青森銀行、みちのく銀行に対し協議の開催を要請
■27日、青森刑務所に服役している受刑者が公務執行妨害と器物損壊の疑いで青森地検に書類送検

実録!女子刑務所のヒミツ―出所したばかりの
元女囚が明かす!


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■県警は今後も事案の内容に応じて、逮捕事実を非公表にすることもあり得るとの見解
■県社会福祉協議会が2001年度から2008年度にかけ、県OBの専務理事2人と常務理事1人(いずれも現在までに退任)に対し、年2回の期末手当で給与規程にはない20%の加算
■第51次南極観測隊に青森市出身の女性が再び南極へ
■28日、県内のイトーヨーカドーも即日配達するネット受注開始
■28日、八戸工業高等専門学校と山形大学工学部は交流協定を締結

■県観光連盟と県印刷工業組合は共同で、新幹線新型車両「E5系」イメージを印刷した2010年用年賀はがきを作成

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■28日、青森市、東地方の両保健所管内に県内初のインフル警報
■28日、2010年12月の東北新幹線新青森駅開業後に導入する、新型車両「E5系」を岩手県のJR北上駅で報道公開
■29日、第三セクター「弘前再開発ビル」が青森地方裁判所弘前支部に申し立てていた民事再生手続き廃止が確定
■県社会福祉協議会の県OBの常勤役員3人らへの規程外加算、知らぬまま理事承認

■29日、県教育委員会が2010年度の県立・私立高校の募集人員を発表
■2008事務年度(08年7月~09年6月)の個人事業者の所得税調査で本県の申告漏れは4323件
■青森市の経済部長が経済部の副参事以下の全職員48人分の人事関係書類を紛失
■三沢基地に駐留している北部航空警戒管制団・第1移動警戒隊が、来年3月に千歳基地(北海道)に移駐
■労働基準監督署の指導による県内企業が追加で支払った残業代は計16件、総額1億2711万円

■29日、2010年度公立学校教員採用試験の最終結果を発表
■29日、東北町議会は談合情報通りの企業体が落札した町発注の河川工事請負契約締結案を否決
■29日、青森地裁弘前支部は第三セクター「弘前再開発ビル」破産手続きの開始決定
■29日、青森市の経済部長が紛失した書類が、青森市の飲食店で見つかる
■29日、第38回はちのへ菊まつり開幕

■29日、今年8月、東北町の郵便局で発生した強盗事件で、43歳の男に対し懲役4年の判決
■米軍三沢基地は航空機の離発着がない夜間は飛行場の照明灯を消す省エネ対策を実施
■30日、午前7時から8時にかけての大雨と雷で、青森市と五所川原市の一部の世帯が停電
■むつ市が指定管理者に指定している「農事組合法人みなみ農園開発」の理事が、現金970万円774円を着服
■むつ市大畑庁舎市民福祉課の主事が20回にわたり計75万9060円を着服

■9月の本県の有効求人倍率0.29倍
■三沢市に基地交付金と調整交付金として325億4千万円
■七戸町の菓子店に勤務する男性が「2009ジャパンケーキショー東京」味と技のピエスモンテ部門で銀賞
■30日、弘前市の津軽藩ねぷた村で来年の干支ねぷた作りが本格化
宮崎完熟マンゴーをヒントに、1個千円の樹上完熟リンゴ商品化へ

■大型クラゲの大量発生による本県太平洋沿岸漁業の今季被害額が、現時点で2億5639万円
■30日、弘前市の藤田記念庭園で雪つり作業が始まる
■30日、八戸市立市川中学校校舎の外壁2カ所に落書き
■30日、本県2009年産水稲の予想収穫量は前年比5%減の28万6700トン、うち主食用は27万8千トン
■30日、日本原燃は11月に予定していたMOX工場の着工を延期すると発表

■30日、第30回県高校総合文化祭が開幕
■来年2月に青森地方裁判所弘前支部で第三セクター「弘前再開発ビル」の債権者集会
■青森市の中国料理店で料理長をしている男性が、第1回国際中国料理青年調理師コンクールで最高賞の金賞
■31日、「奥入瀬渓流エコロードフェスタ」(マイカー規制)が始まる
■南黒医師会は新型インフルエンザ患者に対応するため、11月9日から12月25日まで平日午後8時まで診療

■31日、八戸市のアパートで灯油をまいて火をつけるぞと脅した35歳の男を逮捕
■31日、西目屋村でハイブリッドカーを使った自動車レース
■31日、青森市内のデパートで写真フリーぺーパー「青森美少女図鑑」の創刊記念イベント
■31日、黒石やきそばに合う酒の完成品試飲会
■31日、八戸市で「ふるさとの木で街並み再生フォーラム」

■31日、奥入瀬川サケ釣りが解禁
■31日、東京で東京青森県人会主催の「2009青森人(あおもりびと)の祭典」
■31日、台湾の馮寄台・台北駐日経済文化代表処代表(駐日大使)が来県
■11月1日、「青森スイーツ・ノベンバー」始まる
■1日、青森市民センターで熟年バラエティショー

■1日、「全国巨樹・巨木林データベース」に南部町にある幹回り4.76メートルのオニグルミが、日本一太いオニグルミとして登録
■1日、黒石市で第22回りんご将棋大会
■1日、サザンオールスターズ福山雅治さんらが所属する芸能プロダクション「アミューズ」最高顧問の大里洋吉さん(青森市出身)が、東京浅草に「アミューズ ミュージアム」を開館

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■1日、野辺地町で警察犬の競技大会
■1日、七戸町で県内の自治体としては初となる、携帯電話への緊急情報の一斉配信開始

■1日、倒木のおそれがあるため「奥入瀬渓流エコロードフェスタ」中止
■1日、平内町漁協が合併40周年記念式典
■1日、県立北斗高校通信制の創立10周年記念式典
■1日、県聴覚障害者情報センターで「手話まつり2009」
■1日、青森空港に北京から初のチャーター便

■1日、青森市で県社会医療事業協会は「青森県医療ソーシャルワーカー協会」に改め再建総会
■1日、県立大湊高校が第5回「わがまち新聞」コンクールで団体賞

東奥日報、NHK青森放送

北欧諸国の問題解決にあたり、完全なパートナーであるロシア(2)

2009-11-02 | ラジオ
と言うのも北方航路を新たな世界的な商業航路として発展させた場合、
北氷洋に面したロシア沿岸と、ノルウェー北岸は大きな意義を持つか
らだ。
このほかシュトックマン・ガス田の開発もプロジェクトの一つであり、すで
にヤマルとコラ半島の開発が行われている。
この二つのプラットホームの建設には、本格的な地上のインフラ整備が
必要で、当然北欧を中心としたほかの国々との協力で開発されることに
なるだろう。
また北欧諸国はロシアとの交通路の開発に、ロシア以上に関心を示して
いる。

さらに北欧諸国はエネルギー安全保障の強化に付いても感心を示してい
る。これに貢献するのが、ロシアが提案したノースストリーム・プロジェク
トだ」

ロシア科学アカデミー・ヨーロッパ研究所北欧センター所長は、北欧諸国
はこのノースストリーム・プロジェクトに有益性を見出していると述べ、続け
て次の様に話している。
「多くの北欧諸国が、このガスパイプラインの敷設に反対していない。
アイスランド、ノルウェー,デンマークがノースストリーム・プロジェクトに賛
成の意を表した。
間もなくフィンランドからも肯定的な答えが返ってくるだろう。
フィンランドはバルト海の環境問題に影響を与えるとして、乖離的な姿勢
を示していた。
スウェーデンは現在検討中だ。しかしながら全般的な見通しは明るいと言
えるだろう。
と言うのも北欧諸国はこのプロジェクトが、北欧諸国を含むヨーロッパのエ
ネルギー供給を改善してくれる可能性があることを理解しているからだ」
所長はこの様に述べている。

この様にロシアは北欧理事会ではオブザーバーの立場にあるが、北欧地
域の様々な問題において、ロシアは完全なパートナーである。
つまりロシアは効果的なアイデアを提案し、北欧の安定と持続的な成長に
貢献することができるのだ。

なぜ、デンマーク人は幸福な国をつくることに成功
したのか どうして、日本では人が大切にされるシス
テムをつくれないのか


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10月27日放送 ロシアの声・ラジオジャーナル

北欧諸国の問題解決にあたり、完全なパートナーであるロシア(1)

2009-11-01 | ラジオ
10月27日からスウェーデンのストックホルムにデンマーク、アイスラ
ンド、ノルウェー、フィンランド,スウェーデンの代表者らが集まり北欧
理事会とEUとの協力関係、環境問題、エネルギー問題、交通システ
ムなどのテーマに付いて話し合いを行う。
ロシアは北欧理事会の加盟国ではないが、従来より北欧理事会の
協議にオブザーバーとして参加している。
これに関連してロシアの声の記者は、次の様にまとめている。
北欧閣僚理事会広報事務所所長は、ロシアと北欧は多くの共通点が
あるため、山積した問題を解決するために、共同のアプローチを考案す
る必要があるとの見方を示している。
続けて所長は次の様に述べている。
「ロシアも北欧も非常に似通った地理的条件、自然そして環境を持って
いる。
つまり私達は非常に近い隣国なのだ。
従ってロシアと北欧の協力関係は、肯定的な結果を齎してくれる。
というのも私達は共同で解決しなければならない、多くの問題を抱えて
いるからだ」
所長はこの様に述べている。

北欧理事会は1952年に5つの北欧諸国の、政党代表が集まった諮問機
関として創設された。
北欧理事会の主な課題は、北欧諸国の振興と協力を進めることだ。
北欧理事会の活動によって共通の労働市場の創設、ビザ無し渡航、国
籍取得の簡素化、保険、社会保障、教育分野における統一規格が導入
された。

モスクワ国際関係大学・ヨーロッパ総合学科教授は、北欧理事会に他の
国が参加することは想定されてはいないが、北欧理事会は活発に隣接諸
国との関係を拡大させてると述べている。
続けて教授は次の様に語っている。
「北欧諸国は冷戦後、極北の情勢を再び評価しなおした。
そしてこの極北地域における国際関係を、再構築するに当たり鍵となるパ
ートナーとなったのがロシアだった。
そしてバレンツ海、欧州北極圏協評議会、バルト海諸国理事会ならびに北
極理事会が創設されたのだ。
こうした協力関係のネットワークを支えにして、北欧理事会はロシアと共に
ノースリメンションプログラムを共同で採択した。
その後このプログラムは、ロシアとEU,ノルウェー、アイスランドとの協力関
係プログラムに改変され、その基本となる枠組みが、協力関係からパートナ
ーシップ関係になった。
先ず最初に環境保護、保険、社会保障分野でのパートナーシップが構築さ
れた。
また輸送ロジスチック分野でのパートナーシップ関係も創設された。
現在この輸送ロジスチックのプロジェクトが、プログラムでの主要方針になっ
た。

長文のため(2)へと続く

貧困にあえぐ国ニッポンと貧困をなくした国スウェーデン

竹崎 孜
あけび書房


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10月27日放送 ロシアの声・ラジオジャーナル