人間は必要に迫られた時に、新しいものが創れる・・・私は常々、そう思っています。
これは日常生活や仕事上においても一緒だと思います。
例えば、こうできたら、無駄な時間が節約できるのになぁ・・・などと
考え続け、チャレンジし続けることこそが新しいもの創りへの挑戦へとつながってるわけです。
私の場合、本業の卸売り以外に小売りも併用しているわけですが・・・
ある時に、小売りの方でご連絡を頂きましたが、大失敗をした経験が御座います。
要するに、頭の切り替えができていなかったんですね・・・
それからというもの、事務処理上では極力間違いを減らそうと
パソコンを利用し始めたんです・・・
かといって、むやみやたらとお金をつぎ込んでやるわけにもいかず、
Excelを利用して、簡易ソフトを色々と創り・・・利用するようになりました。
人間は、そのような必要性に迫られない限り努力できないものなのかも知れませんね・・・
大阪大学の塚本俊也特任教授は阪神大震災の時、
ボランティアでの被災者の情報収集に苦労した経験を生かし
この度、被災状況を把握するスマホアプリを開発されたといいます。
今朝は、このニュースを取り上げてみようと思います。
~以下、1月15日読売新聞夕刊より抜粋~
大規模災害時に被災者から避難状況などのデータをスマートフォンのアプリで収集し、地図上に表示するシステムを大阪大の塚本俊也特任教授(56)(危機管理学)が開発した。20年前の阪神大震災でボランティアをした際、被災者の情報収集に苦労した経験を生かしたという。
塚本教授は、阪神大震災の発生直後、国際的なNGOの一員として神戸市兵庫区に入り、一人暮らしの高齢者らの安否や避難状況などの確認をする責任者となった。しかし、対象が5000人以上いた為、確認に手間取り、ボランティア20人以上で約100か所の避難所を巡った。
塚本教授が開発したのは、日本語を始め、英語や中国語など9か国語の表示が可能なアプリ「多言語対応・広域災害情報予測システム」(無料)。
例えば、けがをして、救援が必要な場合は「赤」、負傷しているが、救援不要なら「黄」、負傷なしが「緑」という風に色分けされた点が、専用サイトの地図上に表示され、パソコンで見ることが出来る。被災者の1~2割程度の回答でも、どの地域に救援物資が届いていないかなどの傾向が分かり、支援する側が地図を見て対策を立てやすくなるとしている。多言語化することで、被災地滞在中の観光客や留学生らの安否確認もスムーズにできるという。
2006年のジャワ島中部地震の被災地、インドネシアのジョグジャカルタ特別州で、現地の大学生約500人を対象に昨年3月から実証実験中だ。
阪神大震災や東日本大震災のような広域災害では情報収集に時間がかかり、被災者への支援が遅れがちだ。塚本教授は「このシステムで、被災者の情報を視覚化できる。NPOや赤十字などに提供して、迅速な支援につなげたい」と話す。
これは日常生活や仕事上においても一緒だと思います。
例えば、こうできたら、無駄な時間が節約できるのになぁ・・・などと
考え続け、チャレンジし続けることこそが新しいもの創りへの挑戦へとつながってるわけです。
私の場合、本業の卸売り以外に小売りも併用しているわけですが・・・
ある時に、小売りの方でご連絡を頂きましたが、大失敗をした経験が御座います。
要するに、頭の切り替えができていなかったんですね・・・
それからというもの、事務処理上では極力間違いを減らそうと
パソコンを利用し始めたんです・・・
かといって、むやみやたらとお金をつぎ込んでやるわけにもいかず、
Excelを利用して、簡易ソフトを色々と創り・・・利用するようになりました。
人間は、そのような必要性に迫られない限り努力できないものなのかも知れませんね・・・
大阪大学の塚本俊也特任教授は阪神大震災の時、
ボランティアでの被災者の情報収集に苦労した経験を生かし
この度、被災状況を把握するスマホアプリを開発されたといいます。
今朝は、このニュースを取り上げてみようと思います。
~以下、1月15日読売新聞夕刊より抜粋~
被災状況 スマホで発信
震災教訓 9か国語アプリ
塚本教授は、阪神大震災の発生直後、国際的なNGOの一員として神戸市兵庫区に入り、一人暮らしの高齢者らの安否や避難状況などの確認をする責任者となった。しかし、対象が5000人以上いた為、確認に手間取り、ボランティア20人以上で約100か所の避難所を巡った。
塚本教授が開発したのは、日本語を始め、英語や中国語など9か国語の表示が可能なアプリ「多言語対応・広域災害情報予測システム」(無料)。
地図色分け 迅速支援に
被災者に全地球測位システム(GPS)付きスマホアプリをダウンロードしてもらい、「けがや救援物資の有無」「非難の状況」など簡単な質問に答えてもらう。操作は、高齢者でも簡単にでき、近くアンドロイド端末用に配信されるという。例えば、けがをして、救援が必要な場合は「赤」、負傷しているが、救援不要なら「黄」、負傷なしが「緑」という風に色分けされた点が、専用サイトの地図上に表示され、パソコンで見ることが出来る。被災者の1~2割程度の回答でも、どの地域に救援物資が届いていないかなどの傾向が分かり、支援する側が地図を見て対策を立てやすくなるとしている。多言語化することで、被災地滞在中の観光客や留学生らの安否確認もスムーズにできるという。
2006年のジャワ島中部地震の被災地、インドネシアのジョグジャカルタ特別州で、現地の大学生約500人を対象に昨年3月から実証実験中だ。
阪神大震災や東日本大震災のような広域災害では情報収集に時間がかかり、被災者への支援が遅れがちだ。塚本教授は「このシステムで、被災者の情報を視覚化できる。NPOや赤十字などに提供して、迅速な支援につなげたい」と話す。
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