おはようございます。中小企業診断士の竹内幸次です。今日は東京都立川市の中小企業のコンサルティングをします。
今日はデジタル化に対する社内の意識と業績への影響についてです。
【デジタル化に対する社内の意識と業績への影響】
作成 中小企業診断士 竹内幸次
・ICT投資、DXによるビジネス革新等、デジタルへの投資が業績にどの程度影響するのかは中小企業経営者は気になるところ。
・中小企業白書2021年版にはデジタル化意識と業績との関連がレポートされている。
・デジタル化に積極的な組織は「業績プラス」は約76%。
・デジタル化に消極的な組織は「業績プラス」は約42%。
・特筆すべきはデジタル化に積極的だと「どちらとも言えない」が半分以下に減少し、明確にプラス効果を自覚するようになるということ。

▲デジタル化の積極的だと業績にプラス効果がある
作成 中小企業診断士 竹内幸次
・ICT投資、DXによるビジネス革新等、デジタルへの投資が業績にどの程度影響するのかは中小企業経営者は気になるところ。
・中小企業白書2021年版にはデジタル化意識と業績との関連がレポートされている。
・デジタル化に積極的な組織は「業績プラス」は約76%。
・デジタル化に消極的な組織は「業績プラス」は約42%。
・特筆すべきはデジタル化に積極的だと「どちらとも言えない」が半分以下に減少し、明確にプラス効果を自覚するようになるということ。

▲デジタル化の積極的だと業績にプラス効果がある
スプラムでは中小企業に即した現実的な経営助言を行っています。講演、コンサルティング等の問合せからご連絡ください。
関連講演:
2021年6月8日にオンライン&対面ハイブリッド講演「中小企業の実践Webマーケティング2021~身近なDX推進、事業再構築につながる成長型Web活用のすべて」を多摩信用金庫たましんBOBセミナーで行います。
関連記事:中小企業診断士竹内幸次の「デジタル化」をテーマにした企業ブログ記事一覧
スプラム感染予防ポリシー 詳細はスプラム感染予防ポリシーをご覧ください。
経営コンサルティングを希望される企業様へ | |
早朝から深夜まで年中無休で何でも経営相談できる顧問契約をお勧めしますが、公的機関の無料経営相談としてコンサルを受けられる場合があります。お気軽にお尋ねください。Zoom等のオンラインコンサルも可能です。 ![]() | ![]() |
経営コンサルタント 中小企業診断士 株式会社スプラム 代表取締役 竹内幸次https://ssl.spram.co.jp/
Certified Small and Medium Enterprise Management Consultant
Copyright:© 2021 SPRAM All Rights Reserved.(著作権はスプラム竹内幸次に帰属。無断転載禁止)


企業ブログ記事のカテゴリ【累積5700記事の経営ヒント集です】
スプラムは”戦略的PRと戦略的経営”を表現したコンセプトワードです

Strategic Public Relations And Management
〒104-0061 東京都中央区銀座6-6-1 銀座風月堂ビル5階 TEL 03-5537-7775
経営コンサルタント中小企業診断士事務所スプラム https://www.spram.jp/

週刊文春掲載「ビジネスの質を高める配送術」

創業塾の顧客満足度が全国1位に!
中小企業診断士竹内幸次が講師を担当した神奈川県商工会連合会の創業塾ステップアップコースがCS調査で全国ナンバーワン(1位)になりました!今後もよりパワーアップした講演をお届けします!! >>今後の講演予定はこちら ![]() |
![]() |
中小企業診断士竹内幸次のテレビ出演時のコメント
東京MXテレビ「5時に夢中」に出演して美保純さんの餃子店開店に関してコメントさせて頂きました。立地選定、マーケティングリサーチ、資金計画、成功の可能性等についてコンサルティングのようにコメントしております。
>>テレビ・ラジオ出演実績はこちら ![]() |
![]() |
【スプラム感染予防ポリシー】
・健康維持に万全を期します。
・人込みを避け、もしくはマスクを着用します。
・手洗いを励行し、業務提供前には両手およびPC、スマホ等をアルコール消毒します。
・講演前とコンサル前には体温を測り、37.5度以上である場合には業務を控えます。
・業務提供の際には、人と一定の距離を保つよう配慮します。
(2020.3.11制定)
・人込みを避け、もしくはマスクを着用します。
・手洗いを励行し、業務提供前には両手およびPC、スマホ等をアルコール消毒します。
・講演前とコンサル前には体温を測り、37.5度以上である場合には業務を控えます。
・業務提供の際には、人と一定の距離を保つよう配慮します。
(2020.3.11制定)