地震予知の限界

「地震予知」今後使わず　学会方針「国民に誤解与える」
できるか分からないものに何十億と予算をつぎ込むことが妥当かどうか・・・難しいところですね。

例えばこの前ノーベル賞をもらったｉＰＳ細胞の研究にしても、一時は２位の人に予算を削られたわけで、科学や医学など目に見える成果が出るか分からない「実現可能性」の段階で、予算をどう分配するかは、ギャンブルに近いものがあります。諦めずに研究し、成果を出す部門もあれば、単なる金食い虫になっているものももちろんあるでしょう。「地震予知」は、昭和４０年から研究しているそうですが、いまだに「実現可能性０」の寂しい部門のようです。

「緊急地震速報」は、その「地震予知」の研究部門が世に出した、日本が世界に誇る素晴らしいシステムです。東日本大震災の時には、あの速報がでてからの数秒間に身構え、何らかの方法で被害を小さくしようと対処できたという方は少なからずいることでしょう。しかし、あれは既に起こった地震が到達する前に知らせるという仕組みなので、厳密には「予知」とは言えません。例えば１時間でも１分でも、地震発生自体を予知できたとしたら、もっと様々な対策が取れるはずです。ただ、今後も実現できないのであれば、「タイムマシン部門」「タケコプター部門」と」同様、存在してはならない部門であるということになってしまいます。「地震速報部門」に名前を変えればまあ生き残れるかな？

ちなみに教育部門は時間はかかりますが実現可能性１００％の未来型投資なので、もっとつぎ込むべきだと思います。復興予算全部くれたら、地震予知を発見できる人材も育つかもしれませんよダンナ(謎）