私はつい最近誕生日を迎え、78歳となりました。この歳になると1歳ぐらい増えても誤差範囲のようなものですが、順調に高齢化しているといえるようです。
私の家では毎月の生活費は、私の厚生年金とかみさんの国民年金で若干不足するかというような生活です。ここでは老後生活に欠かせない厚生年金・国民年金の仕組みや、年金生活世帯のリアルな貯蓄事情などを紹介します。
一般的に老後の収入の柱は公的年金となるでしょう。しかし安定した老後生活を確保するためには、貯蓄が大きな役割を果たします。公的年金だけでは日々の生活費や医療費、予期せぬ出費に対応するのが難しい場合があるためです。
実際にどれくらいの貯蓄をしているのか金融広報中央委員会の調査を基に見ていきます。70歳代・二人以上世帯では、平均が1757万円とかなり多くなっています。これは高額貯蓄者の額が大きいため、そちらに引っ張られてしまうためのようです。
そこで中央値も出ていますが、これは700万円とかなり低くなっていますが、これがいわゆる平均に近いのかもしれません。このデータでは貯蓄をしていない人も20%弱もいるという事で、いろいろ問題も多いようです。
次に厚生労働省のデータから平均的な年金額を見ていきます。厚生年金の平均月額は全体の平均月額14万3973円で、男性16万3875円、女性10万4878円(国民年金部分を含む)となっています。
国民年金の平均月額は全体で5万6316円、男性5万8798円、女性5万4426円となっています。年金は毎年金額が改訂されています。2024年の公的年金は、前年度から2.7%の増額改訂となりました。
しかし2023年の物価変動率は+3.2%でしたので、年金の実質的な価値は目減りしています。厚生労働省の国民生活基礎調査によると、年金だけで100%生活できている高齢者世帯は41.7%にすぎません。
つまり年金を受給している世帯の約6割が、年金だけでは生活できていないのです。年金受給額には個人差がありますが、多くの高齢世帯が年金だけでは生活費を賄えない現状があります。このため公的年金に頼った老後の生活設計は、リスクが高いといえそうです。
老後の生活をより安定させるため、現役世代のうちに年金以外の収入源や老後資金を確保しておくことが大切です。そこでどう準備するかが重要で、ポイントはいつから始めるかになります。
株や投資信託にはリスクもありますので、そのリスクを軽減するには長期運用がカギとなります。まずはいつまでにいくら貯めたいのかという目標を立てて、それに合った方法を選ぶのが大切です。
早めの準備を始めれば、その分ゆとりある老後を迎えられそうです。
私の家では毎月の生活費は、私の厚生年金とかみさんの国民年金で若干不足するかというような生活です。ここでは老後生活に欠かせない厚生年金・国民年金の仕組みや、年金生活世帯のリアルな貯蓄事情などを紹介します。
一般的に老後の収入の柱は公的年金となるでしょう。しかし安定した老後生活を確保するためには、貯蓄が大きな役割を果たします。公的年金だけでは日々の生活費や医療費、予期せぬ出費に対応するのが難しい場合があるためです。
実際にどれくらいの貯蓄をしているのか金融広報中央委員会の調査を基に見ていきます。70歳代・二人以上世帯では、平均が1757万円とかなり多くなっています。これは高額貯蓄者の額が大きいため、そちらに引っ張られてしまうためのようです。
そこで中央値も出ていますが、これは700万円とかなり低くなっていますが、これがいわゆる平均に近いのかもしれません。このデータでは貯蓄をしていない人も20%弱もいるという事で、いろいろ問題も多いようです。
次に厚生労働省のデータから平均的な年金額を見ていきます。厚生年金の平均月額は全体の平均月額14万3973円で、男性16万3875円、女性10万4878円(国民年金部分を含む)となっています。
国民年金の平均月額は全体で5万6316円、男性5万8798円、女性5万4426円となっています。年金は毎年金額が改訂されています。2024年の公的年金は、前年度から2.7%の増額改訂となりました。
しかし2023年の物価変動率は+3.2%でしたので、年金の実質的な価値は目減りしています。厚生労働省の国民生活基礎調査によると、年金だけで100%生活できている高齢者世帯は41.7%にすぎません。
つまり年金を受給している世帯の約6割が、年金だけでは生活できていないのです。年金受給額には個人差がありますが、多くの高齢世帯が年金だけでは生活費を賄えない現状があります。このため公的年金に頼った老後の生活設計は、リスクが高いといえそうです。
老後の生活をより安定させるため、現役世代のうちに年金以外の収入源や老後資金を確保しておくことが大切です。そこでどう準備するかが重要で、ポイントはいつから始めるかになります。
株や投資信託にはリスクもありますので、そのリスクを軽減するには長期運用がカギとなります。まずはいつまでにいくら貯めたいのかという目標を立てて、それに合った方法を選ぶのが大切です。
早めの準備を始めれば、その分ゆとりある老後を迎えられそうです。
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