三十三 アルジェリア独立革命
（７）二次革命と社会主義体制の確立
権力闘争を乗り超え、着々と権力を固めていくかに見えた初代大統領ベンベラは、１９６５年６月の政変で突如政権を追われることになった。政変の主導者は、ベンベラ政権の副大統領兼国防相でもあったフアリ・ブーメディエンであった。
ブーメディエンは士官学校卒の職業軍人ではないが、若くしてFLNに身を投じ、２０代にしてFLN軍事部門である民族解放軍の参謀長となったたたき上げのレジスタンス戦士であった。
政治的な面では目立たない存在ではあったが、８年に及ぶ独立戦争の過程で、軍事部門のリーダーとして、隠然たる勢力をすでに築いており、ベンベラとしても無視できない存在であった。
ベンベラは、独立後、民族解放軍を母体に編成された正規軍の長（大佐）にブーメディエンをそのまま据え、国防相として政権にも参加させたほか、副大統領の地位も与えて体制保証を図ったつもりであったが、そのような優遇によりかえって裏切られる結果となった。
FLNは独立戦争中のスムマム会議以来、政治優位の原則を持っており、これがある種の文民統制の担保であったが、軍事部門から出たブーメディエンが主導した６５年政変は実質的に見れば軍事クーデターであり、ここへ来て、政治優位原則が破られた形となった。
しかし、ブーメディエンによれば、６５年政変はクーデターならず、「革命の回復」であり、実際、政変後、ブーメディエンを議長とする革命評議会が設置され、改めて体制の社会主義的な再構築が行われた。
なぜ、ブーメディエンがこのような挙に出たかについては定かでないが、ベンベラの農村共同体や労働者自主管理など理想主義的な理念への疑念、さらには現実主義者として知られたブーテフリカ外相（後の大統領）の解任といった人事への不満が背景にあったと見られる。
そのため、言わば、独立革命に続く二次革命が、ブーメディエンを中心とする軍部を中心に実行されたと言える。実際、６５年政変以降、ベンベラの社会経済政策は転換され、ブーメディエンが道半ばで病死する１９７０年代後半にかけて、石油の国有化をはじめとする国家主導の計画的社会主義が追求された
このプロセスは、先行のエジプト革命で、初代のナギーブ大統領が短期間でナーセルに追放され、体制が再構築された過程にも似ているが、ここでは実質的な最高実力者であったナーセルが満を持して登場したのに対し、アルジェリアでは影の立役者が表舞台に登場しつつ、路線変更を実行した形である。
ブーメディエンによって敷かれた新路線はソ連モデルの社会主義であったが、イデオロギー上はマルクス‐レーニン主義を採用することなく、経済開発に重点を置いたプラグマティックなソ連モデルの採用であり、この施策は少なくとも７０年代までは成功を収めた。
もっとも、政治的な面では、６５年政変はFLNの一党支配体制を変更することなく、むしろこれを強化し、FLNはブーメディエンの没後も一党支配体制を固守したため、アルジェリアにおける民主化は繰り延べされた。
しかし、長期独裁支配に対する反発が１９８８年の民衆騒乱と９０年地方選挙におけるイスラーム主義政党の躍進を招き、後者を強く警戒した軍部による事実上のクーデターと、それに引き続く長い内戦を惹起し、FLNの一党支配体制はいったんリセットされることになる。
こうしたブーメディエン大統領の死去（１９７８年）後の展開は本節で取り上げた独立革命の範疇を外れるので、後にアルジェリアにも波及することになるアラブ連続民衆革命（アラブの春）に関連付けて取り上げることにする。
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