通常であれば、11月４日に投票を終えたアメリカの次期大統領は、既に決まっているはずでした。ところが、マスメディアがバイデン氏を次期大統領と見なして報道しつつも、様々な情報が入り乱れ、不正選挙疑惑が持ち上がったことで混沌とした状況が続いています。メディアやバイデン派の人々は、トランプ陣営の主張に対して常々‘根拠のない’という枕詞を付けていますが、多くの人々が事の推移を固唾を飲んで見守っているように、一般国民が不正を疑うに足る状況証拠はあります。このため、‘根拠のない’という言葉が繰り返されるほどに、人々は、そこに反復による‘刷り込み’効果の意図を読み取らざるを得ないのです（同じ言葉を繰り返すのは、古典的な誘導や洗脳の常套手段…）。
こうしたバイデン氏を支えるマスメディアの心理作戦に加えて、今般の不正選挙疑惑において、俄然、注目を集めるようになったのは、不正選挙システムの存在です。多くの州では、今日、選挙の投開票に当たって投票機、並びに、集計ソフトウェアが導入されています。このことは、先端的なデジタル技術を用いれば、いとも簡単に不正選挙が実行されてしまうことを意味しています。マスメディアは、‘根拠のない主張’として不正疑惑について無視を決め込もうとしていますが、電子投票・集計システムの存在自体が、誰もが否定し得ない最大の根拠とも言えましょう。技術的には不正が可能なのですから。
しかも、今般の選挙にあってアメリカ各州で採用された電子投票・集計システムの多くは、真っ先に社名の挙がったドミニオン社をはじめとして、海外に本部を置く企業ばかりです。カナダ企業であるドミニオン社の親会社は、イギリスのロンドンに本部のあるスマートマティック社とされていますし、ドミニオン社のデータ管理を提供しているのは、スペインの企業であるサイトル社とされています。ネット上では、ドイツのフランクフルトで米軍とCIAとの銃撃戦の末に、選挙データを管理するサーバーが、米軍側によって押収されたとする情報が拡散されていますが、このサーバーは、サイトル社のものなそうです。銃撃戦等の真偽は不明なのですが、アメリカ大統領選挙の投票結果を扱うサイトル社のサーバーがアメリカ国外のドイツに設置されていたことだけは、少なくとも事実のようなのです（日本で喩えれば、国政選挙における各候補の投票数の管理が、海外の企業によって行われているようなもの）。
これらの企業は、表面上はそれぞれ別個の企業を装いつつも、その背後では、国際企業連合体として閉鎖的な‘身内グループ’を形成し、各国に電子投票システムを納入しているのかもしれません（仲間内であれば不正や陰謀が漏れにくい？）。考えてもみますと、電子投票・集計システムが、特定の国際グループによって民主主義国家のシェアを握られている現状は、不自然と言えば不自然です。そして、背景を探ってゆくと、米民主党、ジョージ・ソロス氏、クリントン財団、中国、ラテン系諸国といった、国際陰謀を疑うに十分な共通のキーワードによって繋がっているのです（資本関係も…）。そして、これらの確認されている事実こそ、大掛かりな国際陰謀としての不正疑惑に信憑性を与えているのです。
電子投票・集計システムに対する疑惑こそ、不正選挙問題の核心であるとしますと、その証拠を掴むには、民間人では凡そ不可能となり、強制捜査権を有する機関を要します。上述した米軍対CIAの銃撃戦説が信憑性を帯びるのも、同問題は、最早、票数を増やすことを目的とした公職選挙法違反の問題に留まらず、国家安全保障上の問題にまで発展しているからに他なりません。そして、アメリカでは、民主党の国家反逆罪が問われ、シドニー・パウエル弁護士等による軍事法廷への提訴が取沙汰されている理由も、まさに、この点にありましょう。また、ポンペイオ国務長官による「不正選挙を見逃せば、米国は植民地化されてしまう」という趣旨の発言も、秘密結社的な国際組織によって、こうした不正システムが密かに用いられれば、いとも簡単に国権が掌握されてしまう危機を表現していると言えるでしょう。
マスメディアが発信する報道を最早信じることはできず、かつ、ネット上にあっても様々な真偽不明の情報が飛び交う中、事実を突き止めることは困難なことです。そうとは言え、不正選挙の問題は、アメリカに留まらず、全世界の民主主義国家にとりまして重大問題です。曖昧な幕引きは許されず、不正選挙疑惑については、その手口を含めて徹底的に調査されるべきではないかと思うのです。人類史にあって真実を覆い隠してきた闇を払うためにも。
