15兆円追加経済対策とITS

村上春樹の新刊「1Q84」が発売と同時に大量に売れている。ファンの数と作家の寡作を考えれば別になんら不思議なことではない。
「ノルウェイ」あたりから読み始めた連中と同じに見られるのも癪、という自分でもいやらしい感情もあって書店へ行くのをためらっているが、それ以上に以前のような熱意を持てていないのかもしれない。人はいつまでも若くない。

政府の15兆円補正予算はITSをも潤わすことになるらしい。詳細決定は不明だが、ETCの通信（5.8Ghz DSRC)を使って高速道路の交通情報をナビ画面に表示するスマートウェイ構想の実用化に向けて、首都高速に相当な数の路側機を設置するようだ。それを受けてナビメーカーは対応したナビゲーション＋ETCを発売することになる。

カーブ先の渋滞や合流に関する注意をナビ画面に表示するだけ、というこの仕組みの実効性についてずっと批判してきた。路側表示版の警告内容をナビ画面と音声で伝えるだけであり、「ないよりはあったほうが良い」レベルのものでしかない。

安全に関して「ないよりはあったほうが良い」ものについて、好意的な市場調査結果を作ることは極めて容易だ。にもかかわらず、2007年の実証実験後のアンケート調査では「どちらかと言えば役立った」を含めて肯定的な意見は6割にとどまっている。
それを、「過半数の被験者が肯定的」と結論付けているが、正しくは「微妙」以外の何物でもない。

国が路側機を設置するとなれば、この構想に与してきた電機メーカーは対応ナビを発売せざる得ないが、そのコストアップはどのくらいになるのだろうか。
ユーザー価格での評価は1000円程度、という話も聞いたが、その程度の売価アップで商品化ができるとは到底思えない。まず成立しないだろう。
この施策は路側機メーカーを潤すだけに終わる。

あと、5.8Ghz DSRC（国交省）とアナログTV波空き地である700Mhz（総務省）を使ったITSとの関係をどう整理するつもりなのだろう？
700MhzをITSに使う、と決めたんだから、DSRCはETC専用にしてもうこれ以上の公共投資はやめるべきだと思うが、違うのだろうか。