これから新聞はどうなるのか

上海に来て、まあ当然なんだけど新聞は取っていない。
会社に日経新聞がくるが、読んでいない。ネットがあれば必要な情報は手に入るので、あえて新聞を読む必要もないのだ。多分、帰国後に新聞を取ることはないだろう。
結婚した娘の家は固定電話もないし新聞も取っていない。むしろ今の若い世代ではそれが普通のようだ。

今日本で使っているプロバイダーと契約するときに、家族のメールアドレスを月額50円だかでオプション契約したが、結局みんなGmailをつかっているのでプロバイダーのメアドは全く使っていない。この月額50円も年間600円、もう10年以上使っているから一万円近い無駄金を使ったことになる。

同じように、日本にいた時もほとんど読まなくなってから新聞に一体いくら使ったのかと考えるとゾッとする。
その新聞がどれだけの廃棄物として我が家から捨てられたかを考えると、もっと恐ろしい。
宅配というシステムに支えられ、ほとんどの世帯は「購読中止するキッカケがないから取り続けている」だけだろう。
近い将来、「新聞なんかとるのやめたほうがいいんじゃない？」という動きがあっという間に広がるかもしれない。

構造変化でビジネスが消滅してしまうことは、仕方がない。ブレークスルーなしに現状を無理やり維持しようという試みは成功した試しがない。

そうした中で、新聞の「新聞雑誌の消費税軽減」キャンペーンはいただけない。
また、膨大な紙資源をつかったメディアを毎日日本中にくまなく物流するというビジネスが環境にとって好ましいとは到底思えないが、彼らはそこには絶対ふれない。

例のアルジェリアの実名報道にしたって、どっかの新聞が「本人の名誉」だとか、「海外では実名」とかいう事を言ったらしいが、何を言っているんだろう。
XXXではそうしている、という理論はそれがベストプラクティスである場合にのみ通用する。
海外というだけで有難がる言い方からは昭和のニオイがする。

もう電子化は避けられない。小額課金システムを構築して１記事１０円とかで読めるようにするとか、最適化したリーダーを自ら調達し原価で配布するとか、色々取るべき策はあるだろうと思うのだが、どうにも「報道の使命」の名の元に現状維持にしがみついているようにしか見えない。

最近に新聞は自ら滅亡へ向けて加速しているように思える。