映画「南京」 サンダンスで初公開 際立つ「日本の残虐性」

先の大戦で日本は中国、アメリカを相手に戦って敗北した。

だが戦争は半世紀以上前に終結したわけではない。 

戦争とは武器を持った殺し合いだけを言うのではない。

現代の戦争は外交もその一つであり、メディアや映像を利用した情報戦も国益を左右する重要な戦争の一つと言える。

≪戦争とは他の手段をもってする政治の継続である≫
（クラウゼヴィッツ『戦争論』』）

中国とアメリカを相手に戦った日本に対して70年後の今年、米中は合作映画という手段で日本に情報戦争を仕掛けてきた。

中国の国営テレビとの共同制作による米中合作映画「南京」の上映によって、中国に情報戦の宣戦布告をしたのだ。

だが中国の政治プロパガンダ映画で嘘塗れの「南京」の前に拱手傍観、雌伏したままでいい筈はない。

これに対抗して良識ある日本人が立ち上がったことはに対抗して、日本でも自主映画制作の話が持ち上がったことは「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」で詳しく伝えている（前稿）。

◆「南京の真実（仮題）」http://www.nankinnoshinjitsu.com/

◆記者会見http://www.youtube.com/watch?v=n_SNKHu5vow

 大東亜戦争を日本と合作で戦った米中が、ここに来て合作映画で情報戦争を仕掛けてきた理由を、

国際法に詳しい佐藤和男青山学院大学名誉教授は次のように語っている。

「東京裁判は日本人に罪悪感を抱かせるための政治ショーに過ぎない。原爆投下は史上最悪の犯罪だが、南京は米国の原爆犯罪のすり替えだ」。

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映画「南京」　サンダンスで初公開　際立つ「日本の残虐性」

　【ソルトレークシティー（米ユタ州）＝松尾理也】１９３７年１２月の「南京事件」をテーマにした米ドキュメンタリー映画「南京」が、ユタ州パークシティーで開催中のサンダンス映画祭で初公開された。同映画の制作陣は産経新聞と会見し、「反戦映画ではあるが、反日映画ではない」と述べる一方、中国の国営テレビ局との共同制作の形をとっていることなど、中国との密接なかかわりも認めた。

　「南京」は、当時南京に滞在していた欧米人の証言、事件で生き残った中国人へのインタビュー、旧日本軍兵士へのインタビューの三つの角度から事件を描く構成になっている。

　このうち、中国側のインタビュー部分には、生存者が出演し、涙をながしたり、傷跡を示したりしながら、日本の残虐性を訴える。

　一方、旧日本軍兵士の部分の多くには、日本国内の平和活動家によって収録されていた過去のインタビュー映像を使用。一部には、文脈は不明ながらも、笑いながら虐殺を語る映像なども挿入され、中国側との対比が強調されている。

　制作指揮はインターネット接続大手ＡＯＬの元副会長、テッド・レオンシス氏がとり、監督は、アカデミー賞短編ドキュメンタリー賞を２度受賞したビル・グッテンターグ氏が務めた。

　レオンシス氏らによると、同作品は、中国中央テレビ（ＣＣＴＶ）の協力を受けて制作され、今後同テレビでの放送が予定されている。日本での公開は未定だが、同氏らは「広範な取材、調査に基づき、正確な内容を期した。多くの日本の人々にも見てもらいたい。政治的な意図はない」と話している。

　サンダンス映画祭は全米最大規模の独立系映画祭として知られる。今年のドキュメンタリー部門には８５６の応募から「南京」を含む１６本が選ばれ、上映されている。

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　■語ろうとしたのは歴史の一つの側面

　プロデューサーのテッド・レオンシス氏、監督のビル・グッテンターグ氏との一問一答

　－－映画「南京」の制作意図は

　レオンシス氏「ヒーローの物語としてつくった。それは違う背景でも語られうるが、今回、私が選んだのが南京だったということだ。ただし、南京事件が世界的にはほとんど知られていない問題であるということが、制作の理由でもある」

　－－事件をめぐっては、さまざまな論争がある

　グッテンターグ氏「この主題についてこのストーリーしかないと主張するつもりはない」

　レ氏「犠牲者数についても、激しい論争があるのは承知している。そこで、私たちは東京裁判での数字を引用することにした。もっと少ないという意見はあるだろう。では、少なければ問題ないのか？というのが私の意見だ。数の多寡は問題ではない」

　－－反日映画ではないと強調しているが、日本に肯定的な部分はほとんど感じられない

　グ氏「語ろうとしたのは、歴史の一つの側面だ。いろいろ取材はしたが、結局、当時現場にいた人々についての映画にすることにした」

　－－旧日本軍兵士が笑いながら虐殺を語る記録的なシーンが会場でも波紋を呼んでいたが、ああした映像は意図的に選んだものか

　グ氏「７０年も前の出来事を語る際には、入手できた記録フィルムが最良の映像として、よしとしなければならない場合もある。元兵士が笑っていようがいまいが、そこに何らかの含みを持たせる意図はなかった」

　－－日本では石原慎太郎・東京都知事らにも取材を行ったそうだが、そうした保守派の意見はまったく反映されていない

　グ氏「その部分が映画に含まれていないことは遺憾に思う。しかし、私は同様に、他にも取材しながら映画からそぎ落とした多くの部分についても遺憾に思っている」

　－－故アイリス・チャン氏の「レイプ・オブ・南京」にはどれほどの影響を受けているのか

　レ氏「チャン氏の死亡記事をみたことが制作のきっかけになったのは事実だが、同書については史実的に不正確な記述が多いと聞いている。この映画は同書に基づいて作られたものではない」（産経新聞　2007/01/26 09:08)

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 この映画はアイリス・チャンの「レイプ・オブ・南京」に触発されて製作されたことは間違いない。（「「チャン氏の死亡記事をみたことが制作のきっかけになったのは事実だ・・」プロデューサー談）

「アイリス・チャンの考証もされていない本が基礎となっているが、アイリスの翻訳さえ日本では左翼系出版社も、あまりに誤りが多いので出さなかった。
こんな出鱈目本を基礎に、あのアメリカが映画を作ったのだが、日本でさえ文部省検定では南京事件があったことを書かないと検定が通らないという惨状を呈している」（藤岡信勝拓殖大学教授）

◆「レイプ・オブ・南京」の日本での販売権を持つ柏書房が今なお日本での発売が出来ない理由。（ニューヨーク・タイムズ）http://www.jiyuu-shikan.org/oversea/03/035/ntimes.html

◆アイリス・チャン「レイプ・オブ・南京」についてはhttp://www.history.gr.jp/~nanking/chang.html

 

 

 

「南京の真実」 日中情報大戦争！

ついに良識人が立ち上がった。

嘘放送はもう許せない！！　　「南京の真実」を映画化

　　南京大虐殺なる政治プロパガンダの嘘を世界に向けて発信

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　今朝（１月２３日）、都内のホテルで歴史的な記者会見が開催された。
　
　日本の保守陣営が大同団結し、誤謬だらけの戦後の歴史認識と中国がばらまくインチキ歴史解釈の訂正のために、映像というもっとも効果的な方法での反撃が開始されたのである。
　南京攻略戦の真実を伝え、中国と米国の政治謀略「南京大虐殺」の嘘を暴くドキュメンタアリー映画「南京の真実」の制作発表と記者会見が開かれた。

　この映画は情報戦でもあり、英語版、中国語版がつくられ世界同時公開を目指す。
　またインターネットの動画による配信も計画されている。公開は南京７０周年の１２月を目処としている。

　記者会見は超満員となった。
まずプロジューサー兼監督の水島総氏が挨拶、ひきつづき上智大学名誉教授の渡部昇一氏が「田中上奏文のインチキを当時、だれも真剣に反論しなかった。情報戦にやぶれることはかくも凄まじい結果をまねく。メディアにはメディアで、情報戦には情報戦で闘おう」。

　南京学会会長でもある東中野修道教授は、
　「おととしニュー・オーリンズを襲ったハリケーンのときに、強盗、強姦、放火，暴行が蔓延していると言う噂が拡がった。調べてみるとデマであった。
　南京の報道は陥落（１９３７年１２月１３日）から三日後に米国の新聞にでたが、爾後、東京裁判まで一切語られることが無かった。
突如、１９４６年からの東京裁判で浮上し、１９７２年本多勝一の『中国の旅』で、中国側の宣伝キャンペーンが開始された。そこで南京に派遣された、生き残りの将校に数知れずインタビューしたが、誰もが「このまま（嘘の不名誉がばらまかれたまま）では死ねない」と言った。
　南京陥落から蒋介石軍は、漢口から重慶まで逃げて、その間、じつに３００回も外人記者団との会見を開いたが、ただの一回も南京問題がでてこなかった。
また当時の国民党中央宣伝部の用意したプレス・リリースにも一切現れていない。国民党報告には、一件の殺人事件さえ報告されていない」。

 

　▼国会議員も超党派で支援に駆けつけた

　記者会見には国会議員も多数が詰めかけ心底からの熱弁を振るった。
　まず西村真悟（衆議院）議員は、「いよいよ日本側の反撃が開始される。これまで日本の議会は中国の工作に屈服してきた。虐殺は１９２７年の国民党の南京入城のさいに起きた。あれこそが南京の真実である」。

　松原仁（衆議院）議員は、
「当時、外国人が居住したのは『安全区』で、しかし国民党は『安全区』のなかにさえ砲台をつくった」。

戸井田徹（衆議院）議員。
「選挙区の講演会で挙手を求めると、じつに９０％の日本人は『南京大虐殺があったか、どうか、知らない』と答えるほど、関心がない。我々の先輩は少なくともいまの日本人よりは立派だった。あんな事件を日本人が起こすわけはないのに、たとえば国会図書館関係筋ではＢＣ級の裁判資料さえ、公開を憚ってきたのである。ようやく公開される運びとなって、行動はこれからだ」。

渡部郎（衆議院）議員。
「ティンパリーの嘘放送は蒋介石国民党の宣伝だったが、あれは米国を参戦させるための謀略文書。ところが、いまの日本人は歴史をしらず、大学入試どころか、高校で日本史が選択科目、日本人が自国の歴史を知らない。超党派で、この問題に取り組まなければならない」。

赤池誠章（衆議院）議員。
「中国社会科学院の学者らと議論したが、彼我の差は大きく、歴史認識が縮まることはない、と確信した。中国の歴史解釈とはときの権力者に正当性を付与するのが目的であり、政府の正当性を喧伝する武器。その道具に日本が使われているのだ」。

鷲尾英一朗（衆議院）議員。
「若いひとに歴史の真実を残しておかなければならない。全世界を相手に、この情報戦を闘わなければならない。大変な作業となるが、ともに闘いましょう」。

笠浩史（衆議院）議員。
「教科書問題、歴史認識問題は、国会でさえ、過去の難しい問題は好い加減にせよという意見を聞く。このどうでもいいさというムードに危機感を抱く」。

松本洋平（衆議院）議員。
「歴史の真実を明らかにすることは、国の名誉と誇りの回復であり、これからの日本人が世界に胸をはっていきていくためにも是非とも必要である。

稲田朋美（衆議院）議員。
「愛国暴走は中国人にとっては正義、偉い人を庇うのも中国人の正義。真実を追究してやまない日本人と天地のへだたりがある。先日も百人斬り訴訟で、我が国の最高裁判所が、百人斬るという嘘は、限りなく嘘に近いが、一部灰色である限りは個人の名誉云々は争えない、として不当判決をだした。
国家の名誉を守るのは裁判所ではない、政治家である」。

松下新平（参議院）議員は、
「宮崎県選出だが、歴史の真実を伝えるのは政治家の責務であると認識している」。

大江康弘（参議院）議員は、
「国会の議論の虚ろなこと、多くの議員は、この歴史問題に関心が薄い。台湾のことでも、本質議論に関心がうすく、たとえば関空第二滑走路を早めに完成することが決まったのも、理由は「華僑大会」が関西で行われるからというではないか」と現状のひどさを訴えた。

▼米国でも常識と扱われている南京

さて、会場には加瀬英明、藤岡信勝、佐藤和男、中村アキラ、大高美貴、井尻千男、小山和伸、日下公人、勝岡寛次、佐藤克己、篠沢秀夫、田中英道、高森明勅、西尾幹二、西村幸祐、水間政憲、三輪和雄、八木秀次、山際澄夫氏ら、列挙できないほど夥しい有識者、大学教授、ジャーナリストが集合した。
それぞれが、この映画への期待と所信を連続的に表明した。
このため、記者会見は質疑応答を含め、じつに二時間にも及んだ。

映画『プライド』をつくった経験もある外交評論家の加瀬英明氏は、
「米国では南京とナチスが同列におかれて南京虐殺は常識となっている。日本の国益を守るべきである」

教科書問題の偏向と闘う藤岡信勝氏は、
「アイリス・チャンの考証もされていない本が基礎となっているが、アイリスの翻訳さえ日本では左翼系出版社も、あまりに誤りが多いので出さなかった。
こんな出鱈目本を基礎に、あのアメリカが映画を作ったのだが、日本でさえ文部省検定では南京事件があったことを書かないと検定が通らないという惨状を呈している」

国際法に詳しい佐藤和男名誉教授は、
「東京裁判は日本人に罪悪感を抱かせるための政治ショーに過ぎない。原爆投下は史上最悪の犯罪だが、南京は米国の原爆犯罪のすり替えだ」。

大東亜戦争の研究で知られる中村アキラ教授は、
「政府が何もしないので民間が立ち上がったのである。南京に参加した多くの将校にインタビューしたビデオもたくさんある。南京は完全なフィクションである」。

歴史に詳しい勝岡寛次（明星大学教授）は、
「日中共同歴史研究はなりたつまい。中国は最初から、侵略戦争という政治用語、プロパガンダ語彙を持ち出してきている。之では議論が成立しない」。

▼日本人いがいに日本人の不名誉は回復できない

機密文書を連続的にすっぱ抜くジャーナリストの水間政憲氏は、
「世界の反日ネット網が完成しており、こうした歴史解釈の偏向ぶりの嚆矢となったのは中国帰国者連盟だ。およそ１０００人が洗脳され、命と引き替えに出鱈目な証言を７２年からなしてきたからだ。８２年から中国の歴史教科書に南京事件が掲載されるようになったのだ」。

　評論家の西尾幹二氏。
「サダム・フセインの処刑を東条英樹とならべて朝日は、日本の保守派に言いがかりをつける戦術にでてきた。　勝利者が負者を裁くという意味で、拙速だったという点で、ニュールンベルグ裁判と東京裁判は似ているが、これは保守の反論を防ぐ目的もあった。
もとより人道の罪などと東京裁判はナチス裁判の側杖を食った形である」。

東北大学名誉教授の田中英道氏。
「ナチ、原爆、そして文革。この三つが二十世紀の歴史的犯罪だ。文革へのすり替えが、中国にとって南京大虐殺だった」。

　篠沢秀夫（作家、学習院大学名誉教授）は、
「電車内で足を踏まれたら、足を踏んでますよ、くらいは言っても良い」

　ジャーナリストの山際澄夫氏、「日本人の名誉を回復させるのは日本人しかいない」

　大高美貴（ジャーナリスト）さんは、
「恐れを知らない中国の行為は、死者への冒涜である。チベットも蒙古もウィグルも、日本が立ち上がることに大いに期待しており、そしてアジアに幸せがくる。
この映画作製による思想戦は、日本の崇高な使命だ」。

▼ふりかかる火の粉は取り払わなければならない

多摩大学教授もつとめたエコノミストの日下公人氏。
「中国の反日プロバガンダは米国に主舞台。理由は日米離間。であれば日本側の反撃も米国に焦点を当てて、狙いを米中離間におくべきだろう。

歴史学者の高森明勅氏。
「インテリジェンスがいかに国益にとって重要であるか」

　さて会場に小生も出向いたので一言つぎのように述べた。
　（宮崎正弘）「田中上奏文が嘘であることは昨今ようやく世界的にばれてきたが、南京は、いってみれば日本にふりかかった『シオンの議定書』だ。
帝政時代のロシア秘密警察のつくった偽造文書『シオンの議定書』がユダヤ人虐殺に正当性の口実をあたえ、やがてナチスが援用した。ユダヤ人は本当に虐殺された。
もし“南京大虐殺”なる偽造文書まがいの嘘放送、政治プロパガンダを、このまま日本が放置してしまったならば、やがて日本人をまちうける運命はいかなるものになるのか？　ふりかかる炎は取り払わなければならない」。

　なお、詳しくは「映画「南京の真実」制作委員会　電話（５４６４）１９３７
http://www.nankinnoshinjitsu.com/

宮崎正弘の国際ニュース・早読み」　
平成１９年（２００７年）　１月２５日（木曜日）　
通巻第１６９０号　
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