今日は８月９日、長崎の被爆記念日。投下された時刻は、私は小倉へ行く新幹線に乗ってる最中でしょう。
先日の『平和と手話通訳を考えるつどい』チケットと当日払いの人を加えるとちょうど１３０人、スタッフを入れると１４人はいたのでいしょう。手話と関係ない方々がたくさんお越しくださいました。ご協力ありがとうございました。
(長崎新聞のネットから記事・写真）
あす、66回目の長崎原爆の日 福島から中学生参列
平和祈念式典リハーサルで合唱する児童＝長崎市、平和公園
長崎は９日、６６回目の「原爆の日」を迎える。３月の東京電力福島第１原発事故発生以降、かつて同じ「核」の惨禍を体験した被爆地が発するメッセージに国内外の関心が高まっている。長崎市の平和公園で開かれる「長崎原爆犠牲者慰霊平和祈念式典」の平和宣言で、田上富久市長は核兵器廃絶とともに、原子力に頼らない安全なエネルギー社会の実現を訴える。 原発事故は市民生活に深刻な影響をもたらし、被爆地長崎にも大きな衝撃を与えた。田上市長は平和宣言の冒頭、「ノーモア・ヒバクシャ」を訴えてきた被爆国が再び放射線の脅威にさらされていることに遺憾の意を表明。原子力依存からの脱却と、原発に代わる再生可能エネルギーの開発に着手するよう求める。
長崎市長が平和宣言で、原発の是非に具体的に踏み込むのは初めて。６日の広島市の平和記念式典でも、松井一実市長が平和宣言でエネルギー政策の見直しに言及。参列した菅直人首相も「原発に依存しない社会」をあらためて表明した。いずれも時期は明言していないが、広島、長崎両被爆地が菅政権とともに原子力の「平和利用」に対し、否定的な見解を示すことになる。
平和宣言ではこのほか、米国が相次いで実施した新たな「模擬核実験」を批判。「核兵器のない世界」を掲げた一昨年４月のプラハ演説以降、核軍縮をめぐる動きも停滞しているとして、オバマ米大統領に核兵器廃絶に向けたリーダーシップを要請する。日本政府には「非核三原則」の法制化や「北東アジア非核兵器地帯」の創設を引き続き働き掛ける。
式典には７日現在、過去最多の４６カ国の駐日大使らが出席予定。原発事故の被災地である福島県からいわき市の中学生を招待したほか、瀬戸孝則福島市長も初めて参列。原爆の惨禍から復興を遂げた長崎を視察する。
平和公園では７日、平和祈念式典のリハーサルがあり、関係者が当日の進行を入念に確認した。
