ニューヨークタイムスと政治系サイトのポリティコが、米国防総省(ペンタゴン)がUFOを極秘調査していたという記事を掲載し、ワシントンポスト他、米メディアだけでなく全世界の大手から各国の地方紙までが伝える騒ぎとなっている。
このUFOプログラムは、ネバダ州出身の民主党上院議員、ハリー・リード氏が上院多数派の代表を務めていたとき、彼の発案で2200万ドルの予算が計上されて始まったものだ。といっても、これは"ブラックマネー"(闇の資金)による"シャドウプロジェクト"(隠されたプロジェクト)だった。
ペンタゴン内でUFO調査をしていたのは、元軍情報部のルイス・エリゾンド氏。このUFOプログラムは、2007年から2012年まで運営され、予算がカットされた後も、軍から上がってくる情報をもとにUFO調査は密かに続けられた。
(続きは以下のURLより)
https://the-liberty.com/article.php?item_id=13937
《本記事のポイント》
・ロシア疑惑について、反トランプメディアの誤報が相次ぐ
・ロシア疑惑を捜査している情報機関の公平性も疑問視されている
・トランプの改革を推し進めるためにも、ロシア疑惑を早々に解くべき
いわゆる「ロシア疑惑」について、米メディアの誤報が相次いでいる。
ここ1週間ほどで、ABCテレビ、CNN、ロイター、ブルームバーグなどの大手マスコミの誤報が相次いで発覚している。特にABCの誤報は、トランプ大統領の訴追の可能性を書いた内容で、米株式市場が一時急落するなど著しい影響を出した。
そのニュースとは、マイケル・フリン元大統領補佐官についてのものだ。フリン氏が12月1日、ロシア関係者との接触をめぐって、連邦捜査局(FBI)に虚偽の証言をしたことを認めた。これについて、ABCニュースのベテラン記者であるブライアン・ロス氏は、フリン氏が「大統領選挙中」に、トランプ氏本人からロシア側との接触を指示されたと証言する見通しだと伝えた。
(続きは以下のURLより)
https://the-liberty.com/article.php?item_id=13905