家庭から医療環境は変えられるか？

不妊治療を含めた妊活に始まり、ワクチン接種、病院の受診判断、食のアレルギー、予防医療、投薬、介護、脳死による臓器提供、

献眼、終末医療と、生まれてから死を迎えるまでの様々の選択決定は家庭にありながら、家庭への情報は量・質ともに不足しています。

この、家庭への教育いかんによっては、医療費の削減や不要不急の受診を減らし、患者自身の満足度も増すことが考えられ、

医療提供者の負荷も軽減されると考えます。

家庭から医療は変えられるか？

家庭への情報提供におけるメディアの使命は大きく、政策立案者による法制化により、文科省による学校教育

厚生労働省による医療現場における家庭への教育を実現できるのではないでしょうか？

家庭への医療についての教育が進めば、知見の底上げが可能となり、医療提供者は、専門性の高い部分だけの

説明ですむことになる。

一人世帯を含め５０００万世帯ある家庭への医療情報の提供、教育は喫緊の課題で、

医療費削減による健康保険財政健全化、健康長寿を目指すことは、地方自治体から取り組める課題です。

１０年先２０年先の医療環境について、みんなで考える必要があり、子ども医療費無料は親にとってこの上ない助成ではありますが、

この子どもが大人に成長した時に保険制度が破たんしないように、もう少し深く研究議論する必要があるのではないでしょうか？