働き方今後の行方は

働き方などについては、このブログでも何回か取り上げてきました。

安倍内閣も一億総活躍社会とか、働き方改革推進会議など設けて、色々な問題に取り組もうとしています。しかしこの現在の方向性に若干違和感を感じています。ここでは団塊の世代の引退した老人の妄想を述べてみます。

まず歴史的な観点から始めますが、戦後の復興から高度経済成長になるまでです。日本の働き方は、終身雇用というのが、いつごろからかはわかりませんが、雇用形態の基本となっていました。

その中で労働者は組合を作り、権利や待遇改善に取り組んできましたが、企業がいわば家族的な色彩をよしとしてきたこともあり、企業内組合という海外にはないような特殊な組織となりました。この我々世代の大先輩たちが、勝ち取ってきたことに、雇用の安定と賃金の上昇があります。このころは労働組合にも力があり、政治の面でも労働者の代表としての社会党が3分の1の議席を占め、55年体制と呼ばれていました。

たぶんこの辺りで基本的な労働条件や、労使関係が出来上がったのだと考えています。この頃の職場はほぼ完全な男性社会で、女性は卒業から結婚までの一時的な戦力とみなされていました。

この典型例が私の職場の研究所でもありました。研究所内に研究補助職という職種があり、名前の通り研究員の手助けをする業務で、主に短大出の女性がやっていました。原則として研究員一人に補助職一人付く体制ができていたのですが、これは女性が7,8年で辞めていくことが前提となっていました。

たぶん会社はこういった人たちが10年、20年と勤務した時、どういう処遇をするかなど考えていなかったような気がします。私が現役のころはこの体制が残っていましたが、当然今ではなくなっています。たぶんこのころはこれが社会全体の一般的な認識だったと思います。

このように女性は短期間の雇用ということが徐々に変わり、はっきりとしたのが1986年の男女雇用機会均等法の施行でしょう。これによって女性・男性の差別が減少し（無くなったわけではありませんが）、女性の社会進出が本格化したわけです。この頃から共稼ぎなど働く女性はいましたが、大部分が専業主婦で男性はあまり家事など行わず、仕事に専念している時代でした。

こういった歴史的なことを書いていったら、予想外に長くなってしまいました。いわばこれからが本論なのですが、次回に続けることにします。