＊HP「中東と石油」に本シリーズ(1)埋蔵量～(5)原油価格が一括掲載されていますのでご覧ください。
BPが毎年恒例の「BP Statistical Report of World Energy 2009」を発表した。以下は同レポートの中から石油に関する埋蔵量、生産量、消費量等のデータを抜粋して解説したものである。
石油篇(4)：世界の石油精製能力
(1)2008年の地域別精製能力
2008年の世界の石油精製能力は8,863万バレル(以下B/D)であった。これを地域別でみると最も大きいのはアジア・大洋州の2,510万B/Dで全世界に占める割合は28%である。欧州・ユーラシアもほぼ同規模の2,509万B/D(28%)であり、北米2,104万B/D(24%)がこれに続いている。石油消費量ではアジア・大洋州、北米、欧州・ユーラシアの順であるが（前章「世界の石油消費量」参照）、精製能力では欧州・ユーラシアと北米の順位が入れ替わっている。このことから欧州・ユーラシアは精製能力過剰の状態にあり、北米は反対に精製能力不足の状態にあることが推定される（グラフ「地域別石油精製能力(2008年)」http://menadatabase.hp.infoseek.co.jp/2-D-4-91aRefinaryCapacityby.gif 参照）。
国別では米国の精製能力は1,762万B/D、世界全体の20%を占め、2位の中国（773万B/D、8.7%）以下を大きく引き離している。以下は3位ロシア(555万B/D)、4位日本(465万B/D)、5位インド(299万B/D)、6位韓国(271万B/D)と続き、世界上位10カ国にはこのほかイタリア、ドイツ、サウジアラビア及びフランスが入っている（表「国別石油精製能力上位20カ国」http://menadatabase.hp.infoseek.co.jp/1-D-4-91RefineryCapacitybyCountries.htm 参照）。
(2)1965～2008年の地域別精製能力の推移
上図は1965年から2008年までの地域別の精製能力の推移である（拡大図はhttp://menadatabase.hp.infoseek.co.jp/2-D-4-91bRefineryCapacity65.gif参照)。欧州・ヨーロッパ及び北米の先進工業地域は1965年以降第二次オイルショック(1979年)前後までは精製能力が大きく増えている。この時代は欧米先進国の経済が拡大し石油需要が急伸したため、各国は将来を見越して製油所の新増設を盛んに行った。しかしオイルショックを経て1980年代に入ると石油の需要が急減したため、先進地域は過剰な精製能力を削減せざるを得なかった。特に欧州・ヨーロッパでは1979年に32百万B/Dあった精製能力が1990年代後半には25百万B/Dにまで削減されその後現在まで横這い状態を続けている。
これに対してアジア・大洋州地域では日本で欧米同様の精製能力の削減が行われたものの、全体としては中国、インド、東南アジアなどの需要が拡大し、石油精製設備の新増設が活発に行われた。この結果オイルショックの前後を通じてアジア・大洋州の精製能力は一貫して拡大しており、1965年にわずか360万B/Dであった精製能力は2008年には7倍の2,510万B/Dに達している。この間1997年には北米地域を追い抜き、また2008年にはわずかではあるが欧州・ユーラシア地域の能力を上回った。アジア・大洋州は今や世界最大の精製能力を有する地域となっている。
精製能力を米国、日本、中国及びインド4カ国で見ると（グラフ「米・日・中・印の精製能力の推移(1965-2008年)」http://menadatabase.hp.infoseek.co.jp/2-D-4-91cRefineryCapacityby.gif参照）、1965年の米国の精製能力は1,039万B/Dで、日本は5分の1の192万B/Dであった。これに対し中国及びインドの精製能力はともにわずか20万B/D強に過ぎなかった。米国はその後急速に精製能力を増強し1980年には1,862万B/Dに達した。日本もほぼ同じ時期に564万B/Dのピークに達している。これに対し中国、インドも設備増強を図ったがその足取りは鈍かった。
ところがオイルショック後の1980年代に入ると、米国は余剰設備を次々と廃棄して15百万B/D台にまで精製能力を落とし、日本も4百万B/D台に減らしている。これに対し中国とインドは1990年代後半から急速に設備の新増設を行い、特に中国の伸びは目覚しく1999年には遂に設備能力で日本を追い抜いた。
1990年代後半から2008年までのこれら4カ国の設備能力は、日本一国のみが1995年の501万B/Dから2008年には465万B/Dへと削減しているのに対し、米国は1,533万B/Dから1,762万B/Dへと約15%増強、中国は401万B/Dから773万B/Dとほぼ倍増、インドも113万B/Dから299万B/D(2.6倍)とそれぞれ大幅な設備増強を行っている。
(3)米国、日本及び中国の精製設備稼働率（1980～2008年）
精製能力に対して実際に処理された原油の量（通油量：Refinery throughputs）で割ったものが設備の稼働率である。2008年の全世界平均の稼働率は85%であり、中国は89%と平均より高く、日本は世界平均と同じ85%、米国は少し低い83%であった。各国で多少のばらつきはあるものの8割台のかなり高い稼働率である。
このように3カ国が同じような高い稼働率であることは実は過去数十年間では見られなかった現象である。ちなみに1980年以降の稼働率の推移を見ると(グラフ「石油精製設備の稼働率（1980-2008年）」http://menadatabase.hp.infoseek.co.jp/2-D-4-92RefineryCapacityOpe.gif参照)、1980年の米日中3カ国の稼働率は米国72%、日本71%に対し中国は世界平均(75%)を上回っていた。3カ国の稼働率はその後2年間さらに下がるが、中国と日本の落ち込みが激しく1982年には日本は60%、中国も72%にまで低下した。これはオイルショック前に将来の石油需要の増加を見越して製油所を新増設したものの需要が急減したためである。その後80年代後半以降石油需要が回復したため世界の平均稼働率は80％台に上昇し米国、中国も稼働率が80%台に回復した。しかし日本だけは過剰な設備を抱えたまま稼働率は60%台にとどまった。
90年代は3カ国で明暗がわかれ、米国は90%以上、日本も80%台半ばを維持したのに対し、中国は精製能力を急拡大したため(上記(2)参照)、稼働率が70%以下に低下した。そして2000年以降は経済が世界的規模で拡大し、中国の石油精製設備の稼働率も急速に改善されている。2005年の世界の平均稼働率は86%、米国、日本及び中国はそれぞれ88％、91％、90％と非常に高い水準に達している。
2005年以降は米国と中国の立場が逆転し、中国が高い稼働率を維持している。米国の稼働率も年々低下しているとは言え80%台後半の高い水準にある。石油価格上昇の一因として精製設備(特に米国の)の不足が指摘されており、世界的規模で精製設備の新増設が必要な状況にあると言えよう。
(石油篇第4回完)
(これまでの内容)
石油篇(3)：世界の石油消費量
石油篇(2)：世界の石油生産量
石油篇(1)：世界の石油の埋蔵量
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