(注）HP「中東と石油」の「OPECの部」で全文をご覧いただけます。
その１．どこまで上がる原油価格
原油価格の上昇傾向に歯止めがかからない。年初(2007年)に1バレル当たり50ドルであったWTIの価格は11月には90ドル台に達し、わずか1年で2倍近く値上がりした。1986年以来、2003年までの20年近くにわたり20ドル台に低迷していた原油価格が、その後4年足らずの間に4倍に急騰したことと合わせ、価格は異常とも言えるペースで上昇している。そして11月21日にはついに99.29ドルの史上最高値を記録し、100ドルを突破するのは時間の問題と言われる状況である(上図参照)。
エネルギー消費国の意向を代弁すると言われるIEA(国際エネルギー機関、事務局：パリ)は、価格の急騰を抑えるためにOPECに度重なる増産を要請してきた。これに対しサウジアラビアのナイミ石油相やカタルのアッティヤ副首相兼エネルギー相などOPEC(石油輸出国機構)加盟各国の石油相は、異常な高価格は石油の需給バランスというファンダメンタル以外の要因によるものである、と主張した。OPEC側の言い分は、市場には十分な原油が供給されており、価格高騰は中東のほか世界の産油国をめぐる地政学的な問題、或いは米国の石油精製能力不足によるガソリンの供給不足等が原因だ、ということである。そして特に最近の高騰については石油先物市場に雪崩れ込む投機資金によるものであり、石油価格の決定権は今や市場にありOPECには価格を左右する力は無い、と説明している。このことについてカタルのアッティヤ大臣は、「1986年に原油が10ドルまで暴落しOPECが市場改善を要望した時、消費国側は『価格は市場が決める問題である』と、つれなく突き放したのに、価格が暴騰するとOPECに『何とかしてくれ』と言うのは虫が良すぎる」と痛烈に皮肉っている。
OPECも手をこまねいていた訳ではなく、9月の臨時総会で50万B/Dの増産を決議した。しかしこの増産決議も焼け石に水であり市場の勢いは止まらない。石油業界の多数意見は現在の価格水準が高過ぎると見ているが、一部の関係者は第二次オイルショック後の1980年の最高価格40数ドルを現在のインフレ係数で換算すると101.7ドルに相当することから、原油価格は100ドル台でもおかしくないと考えている。
OPEC内部でも強硬派のチャベス・ベネズエラ大統領は100ドルは妥当な価格だとしており、同じく強硬派のアハマドネジャド・イラン大統領もこれに同調している。さらにチャベス大統領は、米国がイランを攻撃した場合原油価格は200ドルになる、と反米を意識した政治的な発言をしている。そしてIEAも現状を放置すれば2030年には159ドルに達すると警告しているのである。 (第1回完)
