教室での講義からオンライン講義へ逆戻り 京都だけの話ではなくなるでしょう。

　本題に入る前に。今日（2021年４月17日）の午前中、仕事の関係で丸ノ内線の新車2000系に乗っていて、車内の画面広告を見て驚きました。東京オリンピックの公式ショップで売られているグッズの広告だったのです。初めて見ました。東京メトロでも半蔵門線の車両（8000系、08系）や東急の車両では見たことがなかったのです。そればかりか、2020年の秋にも何度か丸ノ内線に乗りましたが、オリンピックグッズの広告など流れていなかったのです。驚きばかりで内容を覚えていませんが、思い出作りに云々というようなフレーズが並べられているのを見て、冗談なのかと思いました。

　さて、本題に入ります。Yahoo! Japan Newsで見つけた記事で、京都新聞社が今日の15時付で「オンライン授業に逆戻り『大学生活どうなっていくの？』学生ら不安の声」というものがありました（https://www.kyoto-np.co.jp/articles/-/549372）。

　今月、近畿地方でCOVID-19の感染が拡大しています。そのため、2021年度から原則として教室で講義を行うこととしていた大学が方針の転換を行わざるをえなくなった、ということです。上記京都新聞社記事によると、立命館大学は「19日から当面の間」、原則としてオンライン講義に変更することとなりました。また、京都産業大学は「27日から実験や実習などを除き可能な限りオンラインに切り替える」、龍谷大学は「26日から一部授業をオンラインにする」、京都大学や京都工芸繊維大学は検討するとのことです。

　よく、オンライン講義ばかりでは友人ができない、という趣旨の学生の声が聞かれます。これに対しては「やり方の問題だ」という意見もあるようですが、できにくいことは認められるでしょう。講義だけでなく、サークル活動なども規制されることになるので、大学生としての生活を送りにくくなることは否めません。

　しかし、ここで少し立ち止まります。オンライン講義へ逆戻りなのは京都だけの話なのか、と。近いうちに首都圏なども同じようになるであろう、とも予想できます。

　大阪府では、５日連続で新規感染者が1000人を超える状況になっており、医療崩壊に近い状態となっています。第２回の緊急事態宣言から早く脱したのは誤りであったのでしょう。少なくとも大阪府などには第３回の緊急事態宣言が発せられてもおかしくありません。

　そして、近畿地方も関東地方も本州にありますから、当然陸続きです。近畿地方で感染が拡大しているのに、他の地方で拡大しないとは言えないでしょう。2020年の経験からしても、これから夏にかけて感染者が増えることは十分に予想できます。第１回の緊急事態宣言では要請に応える形で多くの大規模小売店舗が休業し、街の人通りが大幅に減少しましたし、2020年３月から小学校、中学校、高校、大学のほとんどが休みとなりました。これで感染者数が減少したことは認められます。経済活動も冷え込みましたが、目先の利益に囚われるよりはよいことです。しかし、政権が変わってから、これと言った策が立てられているようには思えません。勝負の３週間などという勇ましい言葉だけが飛び交うだけで、第２回の緊急事態宣言は見事な失敗に終わりました。第１回と異なり、一律10万円の給付金もなかったのですから、我々庶民としては自粛している訳にはいかない、富裕層とは違うのだ、ということです。それに、政府はGoToや東京オリンピックに熱心で、COVID-19対策に熱心なのかどうかは疑問がよせられるところでしょう。

　私は首都圏の大学で仕事をしていますので、少しばかり記しておきますと、本務校（大東文化大学）では原則として教室での講義です（オンライン講義の併用もできます）。正門以外の門から入ることはできず、検温を受けて消毒液を手に撒かなければなりませんが、2020年度よりは規制が緩んでいます。教卓の前にアクリル板が設置されているはずだと思っていたら、何故かなかったのです。他の大学でも教室での講義が増えており、原則となっているようですが、私が非常勤講師（兼任講師）として担当する講義のいくつかはオンライン講義です。また、検温、消毒液などは、大学によって違いがあります。

　東京都はもとより、神奈川県などでも新規感染者が増えていない訳ではありません。今後の状況によっては、オンライン講義への逆戻りは京都だけの話ではなくなるでしょう。私は、逆戻りの可能性は高いと考えています。ゴールデンウィークが一つの契機になるでしょうか。昨年の第１回緊急事態宣言の時よりも厳しい措置を採ることができるようにしなければ、たとえば、諸外国では当たり前のように行われているロックダウンを行わなければ、新規感染者や再感染者は減らず、多くの都道府県で医療崩壊が起こるでしょう。勿論、東京オリンピックなどとんでもありません。できるはずがないのです。