認知症になっても魂は健全 バーチャルリアリティで患者体験

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《本記事のポイント》
・バーチャルリアリティ技術で、認知症を体験できる
・障害があっても、魂は健全である
・相手を理解することが、相手を愛することにつながる

バーチャルリアリティ(VR=仮想現実)技術を応用した認知症体験会がこのほど、埼玉県さいたま市で行われた。ゴーグル型のディスプレイを装着した約50人の参加者が、認知症患者に見えている世界を実体験するものだ。このほど東京新聞が報じた。

記事によると、認知症患者は、車から降りることを促されているだけなのに、まるで屋上から飛び降りることを強要されているように感じたり、電車の中で目覚めるとどこにいるのかわからなくなったりする。患者への聞き取りを基に、そんな状況をVR技術で再現した映像は、参加者の認知症に対する認識を変えているようだ。

「八十四歳になる認知症の母の気持ちが少し分かった。電車の乗り換えができず責めたことも反省させられた」と参加者の女性は語った。

この体験会の主催者で、高齢者住宅を運営している下河原忠道社長はこう訴える。「拒絶や徘徊など認知症の症状には理由がある。異常と決めつけ、閉じ込めなどで傷つけてはいけません」(22日付同紙)

体験会の参加者は、自分にとっては何でもないことでも、患者にとっては脅威に感じられることを実感したという。認知症の人々は状況を正しく認識できないために周りに理解できない行動をすることもあるが、その人なりの考えがあって行動しているわけだ。


◎障害があっても魂は健全

宗教的な観点から見ると、認知症であっても魂は健全で、周りの人の考えや気持ちなどはすべて伝わっている。肉体に不具合を抱え、自分の気持ちを上手く表現できなくとも、心の中では人と同じように痛みや苦しみ、そして喜びや感謝も感じている。

大川隆法・幸福の科学総裁は、著書『心と体のほんとうの関係。』で、次のように述べている。

「人間の肉体は、"機械"としての面では、いろいろなところが弱ってくるので、頭脳の機能などがうまく働かなくなることはあります。しかし、そのようになったときでも、"霊的には完璧"です」


◎相手を理解できたということは、愛せたことに等しい

また、健康な人からすれば、認知症の人が感じている日常は想像もつかない世界だ。患者が何を考えて行動しているのかが分からず、途方にくれることもあるだろう。しかしこうした体験を通じて、患者の気持ちを理解することができれば、自然と見方も変わってくるのではないか。

大川総裁は、認知症になる人には、思い出したくない過去がある場合も多いと指摘する。自己防衛反応として脳の病気をつくり、辛く悲しい過去を忘れられるようにしているケースもあるという。

認知症の人との接し方について、大川総裁は次のようにアドバイスする。

「周りの人たちが、もう少し感謝してあげなくてはいけないと思います。周りの人たちから感謝され、現在ただいまが幸福だったら、過去の苦労は幸福なものに変わっていくのです。(中略)なるべく感謝し、ほめてあげ、優しくしてください。それが大事です。それによって、少しずつ好転していくと私は思います。」(『奇跡のガン克服法』)

魂の真実を知った時、人は生まれ変われるし、周りの人をも幸福にできる。相手を理解したということは、その人を愛せたということに等しい。(亮)

 

【関連書籍】
幸福の科学出版 『心と体のほんとうの関係。』 大川隆法著
https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=124

幸福の科学出版 『奇跡のガン克服法』 大川隆法著
https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=50

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石垣市で「慰安婦」「南京大虐殺」記述の中学副読本の配布が中止に 幸福実現党公認議員が要求

http://the-liberty.com/article.php?item_id=12744

《本記事のポイント》
・石垣市で「慰安婦」「南京大虐殺」について書かれた中学副読本の刊行が見送り
・政府見解がこうした教材配布の根拠となる
・石垣市では「気象情報に尖閣諸島を含める」意見書も可決されている

沖縄県石垣市の教育委員会が2017年度以降、中学生副読本『八重山の歴史と文化・自然』の刊行を見送ることが分かった。同書の「従軍慰安婦」「南京事件」に関する記述が、「見解が分かれる事案」と判断されたためとみられる。

事の発端は、幸福実現党の友寄栄三議員が2016年6月の市議会で、同書の「朝鮮から連行されてきた女性たちが慰安婦として人権無視の状態に置かれていた」「一般市民への無差別の虐殺や略奪を行いました」といった記述を問題視したこと。友寄氏は、「中山義隆市長と石垣教育長は同書の刊行の見直しを検討すべき」との考えを示していた。

副読本の刊行見送りを受け、執筆者の田本由美子編集委員長らは、市教委に継続発行を求める要望書を提出。監修委員の三木健市史編集委員会委員長も、「この記述は、これまで発表された政府見解の枠をはみ出てはいない」と訴えた。

今後も市教委定例会で同書の刊行が再検討される可能性はあり、せめぎ合いは続きそうだ。


◎日本の教育の自虐史観を払拭すべき

「先の大戦で日本は悪いことをした」という歴史認識は、「南京大虐殺」「従軍慰安婦」などが主な前提となっている。しかしこれらは、戦後、アメリカや中国、韓国、日本国内の反日勢力がでっち上げた架空の話であることが明らかになっている。

日本の教育に蔓延する自虐史観を払拭しなければ、子供の愛国心は育たない。その上、中国や北朝鮮などに、日本の領土・領海を侵したり、日本に多額の賠償金を請求したりする口実を与えることになる。

歴史認識の見直しを期待されていた安倍政権だが、2015年8月に出された安倍談話も、日本軍による慰安婦の強制性を認めた「河野談話」を打ち消すものとはならず、十分な成果が出ていない。

それが、教育現場で自虐史観を教え続ける口実となっている。


◎尖閣の気象情報提供を求める意見書も可決

前出の友寄氏は、副読本以外にも、石垣市議会に「気象情報に尖閣諸島を含めることを求める意見書」を提案。尖閣諸島の領有権を主張する中国側が「中国福建省の一地域として尖閣諸島の気象情報を一般公開し、国際社会に領有権を主張している」ことを問題視したものだ。この意見書も、17日の市議会で賛成多数で可決されている。

歴史や領土の認識が揺らいでいては、自国を守ることもできない。尖閣諸島を抱え、国防の最前線と言える石垣市におけるこうした動きに期待したい。(小林真由美)

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