子宮頸がん：喫煙で2.3倍、喫煙＋HPVで相乗的に高まる

いま20～30歳代の若い女性の子宮頸がんが非常に増えています。子宮頸がんはパピローマウイルス（HPV）が原因となっていることがわかり、日本でもやっとHPVワクチンの接種が開始されることになりましたが、実は喫煙でも子宮頸がんのリスクは２倍以上高くなり、それにHPV感染が重なると相乗的に非常に高くなることがわかっています。閉経前女性の乳がんが喫煙者で約４倍、受動喫煙でも約２倍高くなるという情報を少し前に載せましたが、子宮頸がん、乳がん、いずれもタバコにより若いお母さんの命が脅かされているということを、喫煙者は言うに及ばず全ての人は深く心に銘ずるべきです。

以下、専門外なのでネット上の資料を引用しておきます。

● 子宮頸がんとは（グラクソ）
http://glaxosmithkline.co.jp/medical/cervical/about0203.html
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子宮頸がんの発症率は年々増加しています。なかでも20～30歳代の女性における子宮頸がんの発症率の増加は大きく、1990年代に入ってから各種がんのなかで最も高くなっています。

以前は「出産をすませた女性の疾患」とされていた子宮頸がんが、出産年齢の上昇ともあいまって、現在では「これから妊娠や出産を迎える女性の疾患」へと変化しており、子宮頸がんの若年化は世界的にも問題になっています。
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● 喫煙とがん【がん情報サービス】
http://ganjoho.jp/public/pre_scr/cause/smoking.html
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胃がん、肝臓がん、子宮頸（けい）がんは、それぞれピロリ菌、肝炎ウイルス、パピローマウイルスという微生物感染との関連がありますが、それらの感染の影響を除いても喫煙と因果関係があると判定されました。

女性では肺がんで４倍、子宮頸がん、口唇・口腔・咽頭がんで２倍以上と高くなっています。

子宮頸がん（扁平上皮癌）では、禁煙後急速にリスクが下がり、その後、たばこを吸ったことがない人のレベルまで下がり続けます。
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● 子宮がんは増えている　港区産婦人科医会　堀産婦人科院長　堀量博
http://www.minatokuishikai.or.jp/topics/shikyugan_home.html
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タバコと子宮がん
喫煙が子宮頸がんの原因のひとつであることをご存知ですか。詳しいことは解明されていませんが、HPV感染と関係してなんらかの影響を及ぼし、実際ニコチンは頸がんのがん細胞の増殖速度を高めることが示されています。またパートナーの喫煙も受動喫煙と精液中のニコチンの作用が影響すると考えられます。
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● 喫煙とHPVウイルス感染は相乗的に子宮頸がんの発症リスクを高める
http://cancernavi.nikkeibp.co.jp/news/hpv.html
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スウェーデンKarolinska Institutetの研究により、喫煙とパピローマ・ウイルスの感染は相乗的に子宮頸がんの発症リスクを高めることが明らかになった。

・喫煙者でかつHPV-16の感染濃度が高い場合、喫煙者でかつウイルス非感染者に比べて、子宮頸がんを発症するリスクは27倍となる。
・喫煙者でかつHPV-16感染濃度が低い場合、喫煙者でかつHPV-16非感染者に比べて、子宮頸がんの発症リスクは14倍となる。
・非喫煙者でかつHPV-16の感染濃度が高い場合、非喫煙者でHPV非感染者に比べて、子宮頸がんの発症リスクは6倍となる。
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小児への新型ワクチン接種「前倒し」 今頃になって何を

＃こんなわかりきったことを今頃言われても。。机上の空論を並べ立てて「スケジュール」（子どもの夏休みの予定表みたいなもの）を作っていたのはどこの誰なのか。何があっても自らの誤りを認めようとしないのが官僚組織で、政権交代があってもそれは変わりない。。

小児への新型ワクチン接種「前倒し検討を」　厚労省通知　2009年11月6日21時49分
http://www.asahi.com/national/update/1106/TKY200911060408.html

　厚生労働省は６日、新型の豚インフルエンザのワクチンについて、健康な小児への接種時期を前倒しするよう検討を求める通知を都道府県あてに出した、と発表した。１～６歳の幼児や小学１～３年の児童に対して、「１２月前半」や「１２月中旬から」としていた接種開始を「１１月中旬から」に早めるよう求めた。

　また、１２月前半を予定していた基礎疾患（持病）のある９～１５歳の子どもの接種も、同様に１１月中旬への前倒しの検討を求めた。

　足立信也政務官が同日夜、記者会見で明らかにした。前倒しを求める理由について、１４歳以下の重症患者の発生率が他の世代より高い点や、６日に３回目のワクチン出荷が始まったことをあげた。

　ただ、持病のある人や妊婦らの接種回数は「当面２回」とされ、１回か２回かの正式決定は臨床試験の結果が出る１１月中旬～１２月下旬の見込み。仮に接種が１回になれば、ワクチンの量に余裕も出てくるが、そうしたことがないまま都道府県が小児への前倒しを決められるかは不透明だ。足立政務官は「ワクチンの流通・在庫状況を把握した上で可能であれば対応をお願いしたい」と求めた。

　また、接種を求める小児が医療機関に殺到する事態もあり得るため、多くに接種しやすい場所として、保健センターや保健所の活用を検討することも都道府県に求めた。

　優先対象者への接種がスケジュールに基づき１０月中旬から始まっているが、健康な小児への接種前倒しの動きは東京都や大阪府などで進んでいる。足立政務官は「従来の実施要項の範囲内の対応で、接種順位の入れ替えをするわけではない」としている。

　小児へのワクチン接種前倒しは、日本小児科学会などが、早期の接種を求める要望書を厚労省に出していた。