コロナ感染予防対策としての営業自粛要請に応じないパチンコ店が多いため、大阪府が店名を公表したところ、それが逆に店の宣伝になり、客が押し寄せたという。この動画を見ると、開店前から300人以上の行列ができたようだ。
https://www.youtube.com/watch?v=QPLIaeHR-HY
頑固爺は米国在住が長かったこともあり、最後にパチンコ店に足を踏み入れたのは６０年ぐらい前で、パチンコには全く興味がない。パチンコ店の営業自粛要請という報道に接したときも、“店が閉まっていれば、依存症の人は行くところがなくなり、病いから抜け出るいいチャンスだ”とか、“店を開けても客は少ないだろうから、２～３台ずつ間隔をあけて座れば感染するリスクは少ない。自粛を要請するまでもなかろう”などと考えていた。
しかし、現実はそんな甘い状況ではないようだ。数百人が押し寄せれば、クラスターになるのは必定である。そして、パチンコ店で感染した人がほかの場所で、ほかの人に感染させる可能性がある。つまり、これはパチンコ依存症の人だけの問題ではない。
コロナ騒動は、いかにパチンコ依存症の人が多いかを炙り出した感がある。パチンコ店には、時たま行くだけの人もいるが、業界を支える中核的存在は依存症の人々ではなかろうか。爺はこれまで、“自制心がない人が勝手に苦しめばいい”程度の認識だったが、善男善女が在日資本に小遣い（生活費まで貢ぐケースもあるが）を吸い取られているのは苦々しい（これは差別かな）。
どう考えても、“パチンコ店は百害あって一利なし”、存在価値がない。コロナ騒動に関係なく、パチンコ廃止に向けて大きく舵を切るべきだが、それでは生活手段を失う一部の在日が反発するのは必至である。
パチンコ店舗数は1995年の18,200店をピークに、最近は10,000店を割ったという。その背景には若者層のパチンコ離れという現象もあり、自然消滅すると思うがそれには時間がかかる。
この際、パチンコ税を課す条例を設ければ、経営側は玉代を値上げするだろうから、遊ぶコストが上がり、依存症の人が減るのではないだろうか。依存症撲滅を検討すべき時だと考える。