センセーショナルなタイトルの記事で惑わす週刊誌

週刊誌はセンセーショナルな惹句を並べて買わせようとする。わかっていながら、つい買ってしまうのが凡人の浅ましさ。2017年正月の「週刊ポスト」もそうだった。表紙にあった“日経平均は史上最高値へと向かう！”という心地よい惹句に釣られて買った。

その記事の『日経平均４万円への爆謄カレンダー』に12月29日の出来事予想として、「大納会に向け掉尾の一振！ 株価４万円も!?」とある。この記事を書いた記者もまさか４万円になるといは思っていないから、クエスチョン・マークをつけたのだろう。

私とて週刊誌の記事をまともに受け取っているわけではないが、「日経平均４万円！」は、私の願望でもあり、その2017年1月13日号を１年保管して、実際の結果と較べることにした。

そして本日は大晦日。ご承知のように、今年の日経平均は22,764円で終わった。「週刊ポスト」のクエスチョン・マーク付き予測ははずれたが、この程度なら“はずれたじゃないか！”と目くじらたてるほどのことではなかろう（笑い）。株式市場はまずまず順当な結果を出した、と考える。

来年も上げ相場が予想される株式市場。しかし、これぞと思う銘柄はすでに上がりに上がって、よほど腹をくくらないと買えるレベルではない。さてどうするか。大発会までじっくり考えることにする。

さて、私は今日から旅行（といっても、行先は隣町の熱海だが）に出るので、次の投稿は１月４日か５日になる予定。それまでは更新はありません。

では、フォローしてくださっている皆さん、よいお年をお迎えください。

 

 

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慰安婦問題：朝日新聞は再度謝罪すべきだ

慰安婦問題をめぐる日韓両政府の合意について、韓国の調査チームがまとめた報告書が発表された。この事案について、慰安婦問題の火元である朝日新聞がどう論じているかに興味を持ち、当日（12月28日）の社説を読んでみた。

“日韓合意　遵守こそ賢明な外交だ”のタイトルに始まる主張はそのとおりである。これが読売新聞や産経新聞の社説であれば、「そーだ、そーだ」で終わりだ。しかし、この事案は、朝日新聞が吉田某の妄言を信じ込んでそのまま報じたことに端を発しており、非の打ちどころがない社説はかえって白々しく感じられる。朝日新聞は一言ぐらい自分のミスに言及してもよかったのではないか。

確かに数年前に朝日新聞は誤報を謝罪したが、その後慰安婦問題はかえって火の手が広がった感がある。つまり、謝罪は十分に伝わっていないのだ。そして、誤報が日本の国益を大きく損なった。

この事案の解決策は、韓国人が日本軍による女性の拉致などなかったことを理解することに尽きる。慰安婦がたんなる売春婦だった事実を知れば、いくら反日で凝り固まった韓国人とはいえ、慰安婦を英雄視することは恥ずかしいことだとわかるだろう。

朝日新聞は自分の誤報が、日韓の外交関係を損なう状況を招いた責任を痛感し、再度しっかり謝罪することがクオリティ・ペーパーの取るべき道であろう。謝罪の相手は、日本人のみならず韓国を含む国際社会である。さらにその訳文を英語・韓国語でホームページに掲載してもらいたい。

 

朝日新聞対小沢栄太郎のバトル

11月23日の当ブログで小沢栄太郎氏の著作“森友・加計事件（朝日新聞による戦後最大級の報道犯罪）”を取り上げたが（１１月２３日）、この問題はやはり訴訟事件に発展した。朝日新聞が小沢栄太郎氏と飛鳥新社を相手に５千万円の損害賠償を請求する訴訟を起こしたのである。

その詳細は、下記YouTube をご覧いただきたいが、最後に付け加えてられている「ネットの声」もお見逃しなきようお願いする。

https://www.youtube.com/watch?v=RwyUo11wHyM

小沢氏の著作には、かなり推測で書いている部分があるし、必要以上に過激な言葉を使っていることにやや違和感があるが、大筋では小沢氏に分があると思う。たとえ朝日が勝ったとしても、裁判所が５千万円の賠償金をそのまま認めるとは考えられず、せいぜい１千万円が関の山だろう。

一方、バトルが大きくなればなるほど社会の注目度が増し、この本の売れ行きがよくなるはずだ。多少の賠償金は宣伝費と考えれば安いものだ。つまり、小沢・飛鳥新社は裁判では負けても、金銭的には得をする。そして、社会が注目すればするほど、朝日のイメージダウンは免れない。

朝日としては、罵詈雑言を浴びせられて黙っているわけにはいかないから、訴訟に持ち込んだのだろうが、バカなことをしたものだ。言論機関らしく、言い合いに止めておけばよかったのに。

 

 

 

横道が面白い「逆説の日本史」（２）

今回は前々回の『横道が面白い「逆説の日本史」』の続編として、韓国人の至高の規範である朱子学についての「横道」をご紹介する。

韓国人の思想的特質は朱子学に毒されていること。朱子学とは１１世紀に中国で生まれた思想で、最高の価値観を孝に置く。親の教え（祖法）を絶対に守ることが要求されるので、先祖代々同じ思想・文化を受け継ぐことになり、社会が変化することがない。12世紀にこの思想が朝鮮半島に伝わり、連綿と受け継がれてきた。

「孝」そのものは重要な徳目だが、それが行き過ぎて、弊害が生じた。例えば、韓国人がノーベル賞を取れないのは、朱子学のこの欠陥―創造性の欠如ーによるものである。

親ばかりではない。血縁に対する身びいきも国家よりも重要視する。だから、歴代の大統領が汚職で退陣する結果を招いた（朴槿恵前大統領の場合は、血縁でなく家族同然の友人だが）。

中国人・韓国人は、文化は朱子学国家（中国・韓国）にしかないと思い込み、中国・韓国が世界文化の中心だと考える（中華思想）。特に、この思想は韓国に顕著で、すべての物事の発祥地は韓国だとする「ウリジナル」の思想につながった。すなわち、柔道・剣道・生け花・俳句・折り紙など、なんでも韓国が発祥地だと主張する。

“日本海を東海（トンへ）と呼べ”などいう自分勝手な主張もこの流れにある。それなら、西側の海は西海と呼ぶのかというと、それは中国に叱られるから言わない。

士農工商という身分制度を固定し、士（両班）以外は蔑視される。だから、物作りをする職人が育たず、飲食業・商業も発展しない。

朱子学は日本にも伝わり、江戸時代には朱子学に基づく「忠」「孝」が至高の徳目とされた。しかし、「祖法」を捨て、近代化しないと欧州諸国に侵略されると気づいて方向転換した。それが明示維新である。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

映画評「オリエント急行殺人事件」

 推理小説は、誰が犯人なのか読者が推理することがミソ。しかし、この作品は何回か映画化されていて、私も1974年版を見たことがあるし、アガサ・クリスティの原作は読んだことがあるから、結末はおぼろげながら記憶に残っている。したがって、犯人当ての面白さはない。

それではなぜ、結末を知っている推理ドラマを見るのか。それは古典落語を聞くようなもので、筋も落ちもわかっていながら、何度聞いても（見ても）面白いから。こうした古典は安心して観ていられる。サプライズはないが、期待はずれもない。

観ての結果は予想通りで、重厚なドラマを十分楽しんだ。ただし、前作はイングリッド・バーグマン、ショーン・コネリー、リチャード・ウィッドマークなど配役が豪華だったのに比べると、かなり地味なのは残念（といっても、これは観る前からわかっていたこと）。

さて、何年か前に原作を読んだときには気づかなかったが、この映画を観て、ストーリーの構成に一つ不自然なことがあるのに気づいた。それは、登場人物はお互いに知らぬ間柄であるはずなのに、どのようにしてこの列車に乗り合わせたのかという点。“小説なんだから、そんな固いことは言いなさんな”ということならそれでいいが…。

映画を見ないと、私がなにを言わんとしているのかわからないかも知れない。しかし、これ以上書くと、結末を知らぬ人に叱られそうだから、やめておく。ともあれ、もう一度、原作を読んでこの点を確認してみたい。

 

 

 

 

 

普天間基地におけるヘリ部品落下

普天間基地に隣接する小学校の校庭に米軍ヘリの窓枠が落下した問題で、不可解なことがある。

ヘリコプターの部品が落下した場所が小学校の校庭だったことに報道の焦点が当てられているがが、危険は基地周辺の住宅地全体の問題であるはず。したがって、この問題は普天間基地を移転させれば解決することだから、辺野古への移転を急ぐべきである。

翁長知事は、「辺野古に移転しても危険が辺野古に移るだけで、問題の解決にならない」と主張しているようだが、辺野古は住宅密集地ではないのだから、危険は大幅に軽減されるはず。翁長知事の主張は筋が通らない。

要するに、翁長知事は沖縄に基地があることに反対しているわけだが、それなら沖縄の安全保障はどうするのか。中国が沖縄を狙っていることが明白であるにもかかわらず、沖縄の防衛問題は放置するのか。

そして、なぜメディアはヘリ飛行の危険性を辺野古移転に結び付ける報道をしないのか。筋が通らぬ話である。

 

 

 

 

横道が面白い「逆説の日本史」 (1)

私は「逆説の日本史」（以下、「逆説」）の著者である井沢元彦氏のファンである。これまで、「逆説」は第23巻の「明治揺籃編」まで刊行されているが、私は第一巻からずっと読んでいる。

私が井沢元彦氏を高く評価する理由は、彼が歴史を常に現代と結び付けて論述すること。現代と結び付けて説明すると、どうしてもその現代の部分が長くなりがちだ。「横道に逸れる」と表現してもいいだろう。そして、その「横道」部分が面白いのだ。特に、「逆説」の23巻では、第一章「近現代史を歪める人々」が全体の約半分である186ページを占めるが、これは井沢氏の典型的「横道」である。

今回は、第23巻に述べられている「横道」について考えてみたい。以下は、ほとんどが井沢説の受け売りだが、一部私の解釈も混じっている。

さて、戦後、日本のマスコミ特に朝日新聞は、戦前の日本のあらゆる部分を否定し、ソ連・北朝鮮・中国を礼賛した。その結果、北朝鮮帰国事業や文化大革命が過度に美化され、数々の弊害を生み出した。例えば、北朝鮮に帰国した朝鮮人は現地で差別され悲惨な目にあった。北朝鮮による拉致問題でも、産経新聞を除くマスコミは、「北朝鮮による拉致問題などありえない」という態度だった。それが、小泉純一郎元首相の功績により、やっと実態が明るみに出た。

慰安婦問題では、朝日新聞は故吉田政治清治の妄言に騙され、誤った情報を流し続け、30年後の2014年にようやくその誤報を認めた。「うっかり訂正すると、右翼の連中が元気づき、読者が引きずられるかも知れない」と思ったのだろう。しかも、その誤報を認めた時でさえ、朝日は福島原発問題の誤報と同時にしかも原発問題よりも小さく発表し、慰安婦問題を矮小化した。そして、謝罪の言葉は述べなかった。

戦時中、軍部は負け続けているにもかかわらず、嘘の情報すなわち大本営発表によって国民を騙した。軍部は「真実を発表すれば、国民の士気低下を招く」と考えたのである。すなわち、国民を一段下に見た情報操作によって、国が進むべき方向を見誤らせたのである。

自分が正しく、読者より偉いと思っている点では、朝日新聞も昔の軍部を同じである。軍部と朝日新聞の類似点はまだある。

それはトップがバカであること。朝日新聞は、慰安婦誤報を認めた際、これに関する池上彰のエッセイの掲載を拒否した。しかし、池上彰の反撥に会い、大問題に発展して、結局木村伊量社長は謝罪する羽目になった。問題は、その時木村社長が「言論の封殺という批判を受けるとは思いもよらなかった」と弁明したこと。「言論封殺はノーである」ことは、マスコミ人としての基本的常識であるが、それを社長が気づかないとはなんたることか。

軍部のトップは、エリート集団だった。朝日新聞のトップも知能指数が高いエリート集団である。そのエリートたちがなぜ、こんなバカげたミステークを犯すのか。「自分たちが国を正しい方向に導くのだ」という常識を逸脱した傲慢さがその根底にある。

 

 

 

阿呆らしいタレントの離婚会見

一昨日、たまたま見たテレビの昼間のニュースショウで、松居一代の離婚成立を報じていた。数十人のレポーターが集まったホテルの一室に満面の笑みを浮かべた松居一代が登場し、「やりました！勝ち取りました！」とガッツポーズ。

私は松居一代というタレントの名前は聞いたことはあるが、どんな芸能活動をしているのかは知らない。離婚の相手である船越英一郎は推理ドラマで何度か見たことはあるが、特に関心があるタレントではない。この二人が夫婦であることさえ初めて知った。私も結構ミーハーだから、関心がある人物の私生活に興味があることもないとは言わない。しかし、この程度のタレントの私生活にはまったく興味がない。

無料のTV番組がなにを報じようが、TV局の勝手だ。しかし、松居一代の離婚成立は、そんなに大事件なのか。離婚したけりゃ黙って勝手に離婚したらいいだけのことで、人を大勢集めて大々的に発表することなのか。離婚成立って、そんなにお目出たいことなのか。

こんな阿呆らしい話題がビッグニュースになるとは、日本が平和な証。ご同慶である。

 

 

 

 

 

 

サンフランシスコ市長の急死

サンフランシスコ市長が12月１２日に心臓麻痺で急死した。慰安婦像を設立することに同意した直後だけに、いろいろな憶測を呼んでいる。Youtubeで“サンフランシスコ市長暗殺”と検索すると、山ほど情報が出てくるが、その一つはこれ。

https://www.youtube.com/watch?v=etXc-j4gQwo

要するに、“用済になって、中国に消された” という噂話だが、読んでみるとなかなか説得力がある。

 

 

 

 

 

 

中国で超有名になった日本人

中国の超学歴社会で落伍し、コネもお金もなく、みてくれもよくないお先真っ暗な若者、そんなどこにでもいる若者に受けるにはどうしたらいいか。その答えは、空気人形（ダッチワイフ）に恋愛感情を抱く変態日本人だった！　

山下智博氏は、ダッチワイフに恋するアホな日本人を主役とする動画を制作しネットに流したら、これが大当たりした。中国語が下手なことも幸いした。再生回数が１週間で２０万回を超えたというから、ただごとではない。クールジャパンならぬフールジャパンである。

そこで顔が売れたことで、１話10分の動画を１０話にまとめた自主製作ドラマに仕立てたところ、これもとんでもない大当たりになった。シリーズ通じて６００万回再生されたという。その後、日本の流行やネット上のトピックをテーマにした動画制作に方向転換した。毎日更新することで人気沸騰、2017年秋の段階で、再生回数１０憶回、フォロワーの数も１００万人を超えるまでに成長した。

この動画配信が成功した理由は、中国の若者が知りたい「知られざる日本」を報じたこと、そしてメンツの国・中国で、自虐キャラを定着させたこと（と山下智博氏はその著作“上海の中国人、安倍総理はみんな嫌いだけど、８割は日本中毒”の中で分析している）。　

その一方で、TVでは抗日ドラマはが毎日のように放映されているという現実がある。つまり、政治と文化は別物という認識があるから、山下氏の動画が人気となるのだろう。

ともあれ、山下氏は私のような年寄りには想像もつかぬ世界を創造した。その発想の豊かさとエネルギーには感服するばかりである。

潮目が変わりつつある慰安婦問題

サンフランシスコ市に慰安婦像が建立されたことで、吉村大阪市は同市との姉妹都市関係を解消するという意向を表明した。この慰安婦像の碑文には、「数十万人の女性が拉致され、性奴隷にされた」というとんでもない妄言が書いてあるという。

姉妹都市解消には賛否両論あり、話し合いで解決すべきだという意見もあるようだが、サンフランシスコ市長が話し合いで慰安婦像を撤去するとはないだろう。その段階は水面下ですでに終わっているはずだ。

この事件は「慰安婦はただの売春婦だった」ことを立証するいい機会である。現存する売春婦募集広告や売春婦だった女性の貯金通帳など公開して、拉致などなかったことを証明すべきである。

この慰安婦像問題は、最近変化しているように感じる。数年前までは、日本人が慰安婦問題に関して、正しい情報を発信しようとしても、「日本の右翼団体による歴史修正活動だ」と冷笑されるのがオチだった。しかし、このところ、英国のBBC放送、米国の大手TV局CBSやニューヨークタイムスが慰安婦問題を中立的立場で取り上げるなど、嘘八百がばれつつある。

この流れは、マイケルヨン氏、テキサス親父ことトニーマラーノ氏、ケントギルバート氏など、知日派米国人が英語で正しい情報を発信していることが寄与している。今後もこれら知日派アメリカ人の活躍に期待したい。

 

なぜ日本のご飯は美味しいのか

「なぜ日本のご飯は美味しいのか」（扶桑社）の著者はシンシアリー氏。名前の英語表記は見たことがないが、多分 Sincere Leeだと推測する。英文の書状の末尾のことば　Sincerely （真心こめて）とかけてあるのだろう。

同氏の著作は、「韓国人による恥韓論」に始まり、本書で第７作目になる。本業は歯医者で、韓国に居住して執筆していたが、今年になって日本に移住した。かなり厳しく韓国の思想的欠陥を批判しているから、生命の危険があるのではないか。ただし、本人は日本移住の理由を単に「日本が好きだから」としている。

私は、最初の「韓国人による恥韓論」を読んでLee氏の博識ぶりと中庸を得たものの考え方に共鳴して、同氏の著作を全部読むことになった。ただし、この２－３年の著作は種切れ感があり、理屈っぽさに辟易し、時には数ページ飛ばして読むこともあった。その点で、この「なぜ日本のご飯は美味しいのか」はこれまでの著作とはスタイルを異にし、純粋な比較文化論であるので、スイスイとよどみなく読み進めた。

さて、タイトルの「なぜ日本のご飯は美味しいのか」の“ご飯”について説明しておきたい。この“ご飯”とは“食事”という広義のご飯ではなく、狭義の茶碗によそった白いご飯そのものを指す。

日本人が当たり前だと思っていることが、外国人の目から見れば当たり前ではない、ということはよくあるわけで、“ご飯”の美味しさもその一つである。リー氏はこの命題に焦点を当てて、その理由を掘り下げている。

本来、韓国のコメは日本のコメよりも品質的に優れている（と韓国人は考えている）。それにもかかわらず、炊いたご飯の味となると、日本の方が格段に美味しい（これは韓国人の一致した意見）。リー氏は、日本のご飯の方がおいしい理由をさまざまな角度から導きだしている。

（１）   稲の栽培において、質より量を重視する

（２）   コメの評価方法が画一的で、品質の良さが評価されにくい。

（３）   韓国料理では強い味つけが好まれる。ご飯はその味を中和させる役割を果たせば十分で、ご飯そのものの味はなおざりにされる。

（４）   韓国人には「おもてなし」の心が欠けている。

ところで、本書は“ご飯”のことばかり書いているのではない。いいか悪いかは別として、日韓文化の違いを多角的に論じている。例えば、職業観。日本では創業百年の蕎麦屋があり、リスペクトされる存在だが、韓国では飲食店経営は社会的敗者の職業である。飲食店経営のみならず、社会的支配層とされる政治家、財閥企業の幹部、医者・弁護士など以外は負け犬の職業とされる。

本書に限らず、比較文化論においては、往々にして日本文化を礼賛することになるが、著者たちは出版社の意向で、日本人に迎合することにより売れ行きがよくなるように仕組んでいるのではないか、日本人に耳が痛いことは避けているのではないか、という疑いが生じる。

同じことを考える人がいるらしくリー氏のブログによれば、「日本人を批判することがあってもいいのではないか」という意見が寄せられたことがあるという。しかし、リー氏は「日本（人）をけなす気分になったことはない」という。

今後発表する著作では、日本（人）批判も書いてくれるよう期待する。

 

サンフランシスコにおける慰安婦像

米国サンフランシスコ（SF）市に慰安婦像が設立され、これに対して吉村大阪市長が遺憾の意を表明し、姉妹都市解消を検討すると伝えた。ここまでは日本のメディアが報道していることである。

これに対して、エドウィン・リーSF市長から、姉妹都市解消は両市にとって好ましいことではないと述べた返書が来た。文面は下記を開いていただくが、要するに“姉妹都市は続けようではないか” ということ。そして、慰安婦像については触れていないから、慰安婦像が撤去されることはないということである。

https://www.youtube.com/watch?v=z38iqXOqnLY

リー市長の返書に、“過去にこだわらず、未来を見つめようではないか” とあるが、これはまさにリー市長が考慮すべきことであり、噴飯ものの提案だ。察するに、市議会のメンバーは韓国系・中国系が圧倒的で、議会運営を円滑に運ぶことを優先させたのだろう。

この返書については、日本の主要メディアは報道していないと思うが、なぜなのか。

ネット情報によると、中国系のリー市長はソウル市の名誉市民で、筋金入りの韓国びいきらしい。たとえ、そうだとしても、さらに韓国系ロビーストによって洗脳されているとしても、大都市の長たるもの、外交問題に関しては中立を保つべきある。お粗末な市長もいたものだ。

このSF市の慰安婦像には、２０万人もの女性が強制連行されたという説明があり、黙っているとその嘘が真実になってしまう。大阪市長は姉妹都市を解消するとともに、なぜそういう手段に訴えなくてはならなくなったのかを英語で訴えるべきである。