突然、US$1,200（約127,000円）の小切手が湯河原の自宅に郵送されてきた。同封案内はない。振出人はU.S. Dept. of the Treasury（米国財務省）。爺は米国の年金を受け取っているが、それは銀行振り込みで入金し、支払人は米国年金局だからこの小切手は年金とは関係ないはずだ。
“はて、この小切手は何だ？”としばし考え込んだ。そこで思いついたことは、“これは日本の定額給付金１０万円に相当する米国のコロナ対策給付金ではないのか”である。そこで、ネットで調べてみると、米国政府は新型コロナ対策として、一人$1,200のStimulus Check（景気刺激対策給付金）を支給していることが判明した。爺が受け取った小切手は、これに違いない！
その給付対象者は、ネット情報によれば、所得申告書に記載された所得が$75,000以下（注 １ドル106円で換算すると年間795万円で、米国でもかなり高所得層）の納税者である。ちなみに、爺が最後に米国で所得申告したのは2006年で、その時の住所はロサンゼルスだった。財務書がどんな方法で爺の現住所を知ったのかという疑問も生じる。
では、米国財務省はいかにして、爺をStimulus Check （以下ST）を送る対象として選んだのか。爺の推測は次のようである。（青字）
米国財務省は高所得層を除く全国民に$1,200の小切手を送付することにした。ところが、所得が少ないことで所得申告を免除されている国民がいるため、所得申告書だけでST対象者を選定することができない。
そこで便法として、年金受給者を一定金額で線引きし、受給額がその金額以下である受給者を対象として、年金局に登録されている現住所宛てにSTを郵送することにした。米国では、年金給付も所得申告も同じ番号（Social Security Number）で管理されているため、上記の便法が可能になった。
国外居住者はSTの対象外とすべきだが、生活費が安い場所（例えばメキシコ）に住み、始終出入国を繰り返している年金受給者もいるため、居住者か非居住者かを判定することが難しく、一律支給することになった。
この推測はかなり「我田引水」的だが、なぜ爺にSTが送られてきたかの論理的説明としては、筋が通ると考える。
しかし、この推測には弱点もある。それは、米国年金を受給していながら、STを受け取っていない人がいること（米国の年金受給者である親しい友人からの情報）。
日本人の米国年金受給者は何万人もいるはずで、爺は全員がSTを受け取ることを願うが、来なかった人に“なぜ私には来ないのか？！”と言われても、爺にはなんとも返事できないのは残念である（笑）。