８月１５日の朝日新聞の社説を「月刊WILL」10月号から孫引きする。（赤字）（２週間も前の社説だが、爺はそれを読んでいなかった）
戦争の犠牲者を悼む気持ちは誰も否定しない。だが、軍国主義を支えた国家神道の中心施設を、現在の政治指導者が参拝することは、遺族や一般の人々が手を合わせるのとは全く意味が異なる。
靖国神社には、東京裁判で戦争責任を問われたA級戦犯も合祀されている。侵略の被害を受けた国々を中心に、日本が過去を忘れ、戦前の歴史を「正当化しようとしている」と受け止められても当然だ。
これでは、首相に“靖国神社に参拝してはならない”と命令しているのも同然である。この社説を評論家の門田隆将氏（「疫病2020」の著者）はWILLの紙上で、次のように批判している。（赤字）
十年一日がごとく朝日は同じことを書いている。だが、靖国を外交カードにしている中国と韓国以外で、どこが「過去の過ち」を日本が忘れ、戦前の歴史を「正当化しようとしている」と考えているのだろか。もしあったら教えてほしい。
爺は門田氏に賛成だが、さらに次のように付け加えたい。
朝日が靖国を歴史問題化し中國の外交カードとした昭和60年代なら、朝日の主張は一定の説得力があった。しかし、戦後75年を経過し、戦争当事者がこの世を去った今、この意見はobsession（強迫観念）に過ぎない。
首相が靖国神社に参拝するかどうかは、首相の裁量できめるべきことであり、中国・韓国の意向を忖度する必要はない。朝日の意見は、戦後75年経っても、すでにケリがついているはずの慰安婦・徴用工問題を蒸し返して、騒ぎ立てる韓国と大同小異である。
もういい加減に自虐思想によるobsessionから脱却しようではないか。
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