コロナが世界にまん延していて、人の交流も大幅に制限されている。
そんな中で五輪が実際に開かれると考える人がどれだけいるのだろう。
このブログでは、１月２日に次のスタンスで見てみた。
★１年スパンで考えて、オリンピックは本当に開けるの??
★日本人が海外へ行くことも含めて、外国との人の往来の規制強化が進む
そして、約一ケ月が過ぎた。裏返せば、開催までの時間が一ケ月減った。
ますます、開催はないと映る。
≪ 国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）は、自分がやめると決定すると放映権などの問題も出る・・放映権がなければ自駄文たちの優遇も激減する、それは将来の価値の大会にも通じる観測といえる・・・
日本の組織委員会も、本気でやるつもりがあるなら、もっとガンガンやっているはず。そうしなければ、いい大会は開催できない。
しかし、注視の腹積もりだから、「」やるやる」と騒ぐ必要はない。動けば動くほど、経費も掛かり、赤字が膨らむから、穏やかにコロナで自然消滅の大会になってほしい ≫
・・・とそんな思惑だとみる。
各国や地域、競技団体の中で予選もできないし・・・
結局、早めに中止決定した方が、徒労や無駄遣いは減る、そんなことを思いながら、次を抜粋しておく。
●大会について 安全・安心な大会開催に向けて／東京2020組織委員会 2020年10月30日
●「東京五輪中止」誰が決断？ 賠償金は？ 法律の専門家に聞いた／ヤフー 東京スポーツ 2021/1/21
●「五輪中止の結論」と英紙 日本の与党幹部「絶望的」／共同 2021/1/22
●日本政府、コロナのため五輪中止が必要と非公式に結論＝タイムズ紙／ロイター 2021年1月22日
●東京五輪「中止論」広まる、コロナの収束見えず 無観客ならチケット代900億円がパーに／東京 2021年1月22日／◆無観客を否定してきた組織委が一転…◆海外から相次ぐ「開催悲観論」◆延期なら晴海フラッグはどうなる？
●英紙に漏らしたのは誰だ！「五輪中止決定」報道で犯人捜し／日刊ゲンダイ 2021/01/23 13:30
●東京五輪「中止・延期」が７割 感染拡大を懸念―新聞通信調査会／時事 2021年01月24日
●世界陸連会長「東京五輪、再延期は中止を意味。開催は可能」／tbs 26日 10時45分
●東京五輪中止なら保険会社の損失30億ドルも、過去最大／ロイター 2021年1月28日1:23
●五輪「無観客」も容認 政府、中止回避を最優先／時事 2021年01月30日10時46分
●森会長がトップ務める財団が突然閉鎖…五輪中止の“前兆”か／日刊ゲンダイ 2021/01/30 06:00
●スクープ キーパーソンが激白！ついに動き出した「東京五輪中止のシナリオ」／フライデー 2021年01月30日
なお、昨日１月２９日の私のブログへのアクセスは「閲覧数３,６３３ 訪問者数８５２」。
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●大会について 安全・安心な大会開催に向けて
東京2020組織委員会 2020年10月30日
 公益財団法人
東京オリンピック・パラリンピック
競技大会組織委員会
（東京2020組織委員会）は、
1年延期された東京2020大会を
安全・安心に開催するべく、
国、東京都、IOC、IPCをは
じめとする各ステークホルダーの
みなさんと緊密な連携を行い、
準備を進めています。
その取り組みを
こちらのページにて
随時発信していきます。・・・(以下、略)・・・
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●「東京五輪中止」誰が決断？ 賠償金は？ 法律の専門家に聞いた
ヤフー 東京スポーツ 2021/1/21
・・・(略)・・・これらを踏まえ、早川氏は個人的見解として「ＩＯＣは放映権料が入ることを前提に運営されているから、自ら中止を決断することは絶対にないでしょう。日本だって損害賠償を自分から払いにいくわけはない。『できない』とは言わないでしょうね」と述べる。
つまり、どちらも「中止」を言い出せない我慢比べ。となると、ＩＯＣ元副会長で名誉委員のケバン・ゴスパー氏（８７）が指摘したように、国連に判断を委ねるしかなくなるが…。果たして、どうなるか。
●「五輪中止の結論」と英紙 日本の与党幹部「絶望的」
共同 2021/1/22
【ジュネーブ共同】英紙タイムズ（電子版）は21日、今夏の東京五輪・パラリンピックを巡り、新型コロナの影響で「日本政府が中止せざるを得ないと内々に結論付けた」と報じた。
「日本、コロナのせいで五輪脱出を模索」と題した東京発の記事。連立与党幹部の話として「既に1年延期された大会は絶望的だとの認識で一致している。今は次に可能な2032年大会の開催を確保することに焦点が当てられている」と伝えた。
大会組織委員会は報道に対し「政府、東京都、組織委、IOC、国際パラリンピック委員会など全ての関係機関が、今年の夏の大会開催に完全に注力している」とのコメントを発表した。
●日本政府、コロナのため五輪中止が必要と非公式に結論＝タイムズ紙
ロイター 2021年1月22日
［東京 ２２日 ロイター］ - 英タイムズ紙が与党幹部の話として報じたところによると、日本政府は、新型コロナウイルス感染症流行のため東京五輪を中止せざるを得ないと非公式に結論付けた。政府は２０３２年五輪の東京招致に照準を合わせるという。
１月２２日、 タイムズ紙が与党関係者の話として報じたところによると、日本政府は、新型コロナウイルスのため東京五輪を中止せざるを得ないと非公式に結論付けた。写真は１３日、東京湾に展示された五輪のロゴ（２０２１年 ロイター/Kim Kyung-Hoon）
日本は他の多くの先進国ほど新型コロナの打撃が深刻ではなかったが、このところの感染者急増を受け、政府は外国人の入国を原則禁止し、東京など主要都市に緊急事態宣言を再び発令している。
最近の世論調査では、選手団の入国による感染拡大への懸念などから、国民の約８割が今夏の五輪開催を望んでいないとの結果が示された。
タイムズ紙は、こうした世論を背景に、日本政府は将来的な東京五輪開催の可能性を残した上で、今夏の五輪中止を発表することで面目を保つ道を模索していると伝えた。
先の与党幹部は同紙に対し、「誰も言い出したがらないが、（開催は）極めて困難という結論は出ている」とし、「個人的には開催されると思わない」と語った。
東京五輪組織委員会はこの報道に関するコメント要請に応じていない。
オーストラリアと米国の五輪委員会は２２日、予定通り五輪の準備を進めていると表明した。
米オリンピック・パラリンピック委員会は「２０２０年東京オリンピック・パラリンピックに関する公式発表は、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）、東京五輪組織委員会、日本政府が行う」とツイッターに投稿。「五輪が予定通りに実施されないとの情報は受け取っていない」と述べた。
オーストラリア五輪委員会は「オーストラリアの選手団が東京に入り、競技を行い、新型コロナに感染せず安全に帰国できるよう、計画の策定を継続している」との声明を発表した。
●東京五輪「中止論」広まる、コロナの収束見えず 無観客ならチケット代900億円がパーに
東京 2021年1月22日
東京五輪は２３日、開幕まで半年の節目を迎えた。国内でも海外でも新型コロナウイルスの感染収束は見通せず、中止論が広がっている。無観客開催や再延期などさまざまなシナリオが語られるが、３月には予選が本格化し聖火リレーも始まる予定で、決断の期限は迫る。（原田遼）
◆無観客を否定してきた組織委が一転…
「観客がいるのが望ましいが、観客なしで開けないわけではない。あらゆる選択肢を考える」。大会組織委員会の武藤敏郎事務総長は２１日、記者団にそうつぶやいた。
無観客開催は、組織委がこれまで一貫して否定してきた。感染症対策を大幅に軽減できる一方、チケット収入（９００億円）がゼロになり、観客の宿泊や飲食など経済効果が見込めない。
しかし、今月の共同通信の世論調査で、約８割が今夏開催に反対する事態となり、ある組織委幹部は「『無観客なら減収になる』などと言ってられない」。中止という最悪の事態を回避するため、無観客に言及せざるを得なくなったとの見方が強い。
政府は観客制限の判断を「春」まで先送りし、「国内のイベント上限に準じる」と基準を示している。現在、スポーツイベントの観客は「（１）収容人数の５０％以下（２）５０００人以下―の少ない方」。この基準通りだと、約７万人収容の国立競技場に５０００人しか入れないことになる。
◆海外から相次ぐ「開催悲観論」・・・(略)・・・
◆延期なら晴海フラッグはどうなる？・・・(略)・・・
●英紙に漏らしたのは誰だ！「五輪中止決定」報道で犯人捜し
日刊ゲンダイ 2021/01/23 13:30
いったい、誰がリークしたんだ！――。英紙タイムズが「日本政府は非公式ながら東京五輪を中止せざるを得ないと結論づけた」とスクープしたことで、一気に「五輪中止」の空気が広がっている。政府自民党は大慌てだ。
スクープ記事の情報源が匿名の「連立与党幹部」となっているため、さっそく政界では「誰がしゃべったんだ」と犯人捜しが始まっている。
情報源が連立与党幹部だとすると、自民党の場合、党三役である、二階幹事長、佐藤総務会長、下村政調会長が当てはまる。さらに、選対委員長や国対委員長ら８人が、執行部のメンバーとなっている。
自民党幹部がリークしたとしたら、いったい誰なのか。
疑われているのが、下村氏だ。
「下村さんは、これまでも菅首相を困らせるような発言をしている。最近は、“４月の補欠選挙で自民党が２敗したら政局になる”と、“スガ降ろし”を仕掛けるような発言をしています。下村さんは“ポスト菅”を狙っている。菅政権に打撃を与えるつもりだったのではないか、と疑われているのです」（政界関係者）・・・(以下、略)・・・
●東京五輪「中止・延期」が７割 感染拡大を懸念―新聞通信調査会
時事 2021年01月24日
公益財団法人「新聞通信調査会」（西沢豊理事長）は２３日、今夏の東京五輪・パラリンピックに関し、「中止、延期すべきだ」との回答が全体の７割超を占めたとする世論調査の結果を公表した。
理由は「世界中から人が来ることは感染拡大につながる」が最も多かったという。
・・・(以下、略)・・・
●世界陸連会長「東京五輪、再延期は中止を意味。開催は可能」
tbs 26日 10時45分
ＩＯＣ＝国際オリンピック委員会のメンバーでもある世界陸連のコー会長がＪＮＮの単独インタビューに応じ、「東京オリンピックの再延期は中止を意味する」と指摘した上で「開催は可能」との見解を示しました。
「３年後に迫ったパリ大会を押しやるのは現実的な案だとは言えません。再延期は、ほぼ東京大会の中止を意味するでしょう」（世界陸連会長〔ＩＯＣ委員〕セバスチャン・コー氏）
２５日、ＪＮＮの単独インタビューに応じた世界陸連のコー会長はロンドンオリンピックの組織委員長も務めた経験から、２０２４年のパリ大会の今からの先送りは不可能との認識を示しました。また、ＩＯＣ内では現在、東京大会の中止についての話は出ていないと強調。陸上競技では国際大会がコロナ禍の中でも一部、観客を入れて実施されてきたことに触れ、“ノウハウはあり、開催は可能”と述べています。
そして・・・
「我々自身も大会が安全なものであることを望んでいますし、特に大事なのはホスト国のみなさんの安全です」（世界陸連会長〔ＩＯＣ委員〕セバスチャン・コー氏）
無観客での開催については、それが唯一の選択肢であればスポーツ界は間違いなく受け入れる、として容認する考えを明らかにしました。
●東京五輪中止なら保険会社の損失30億ドルも、過去最大
ロイター 2021年1月28日1:23
［ロンドン ２７日 ロイター］ - 開催まで半年を切った東京五輪・パラリンピックが中止された場合、世界の保険会社が被る損失は２０億─３０億ドルと、世界的なイベントの中止に関連する損失としては過去最大となる恐れがあることが保険ブローカー話で明らかになった。
・・・(略)・・・保険ブローカーは、２４年のパリ大会についても感染症拡大を理由とした延期、もしくは中止が保険契約に盛り込まれている公算が大きいとしている。
●五輪「無観客」も容認 政府、中止回避を最優先
時事 2021年01月30日10時46分
政府は、今夏の東京五輪・パラリンピックについて、大会組織委員会や東京都が無観客での開催を決断した場合、容認する方針だ。新型コロナウイルス感染拡大で開催に懐疑的な見方が広がる中、大会中止を避けることを最優先する。
安保・環境で連携確認 逆風五輪、話題に上らず―日米首脳が電話会談
「（無観客は）基本的にしたくないが、それも考えないとシミュレーションにならない」。組織委の森喜朗会長が２８日、無観客での開催も選択肢としていることを記者団に明かすと、加藤勝信官房長官は翌２９日の記者会見で「いろいろなケースを想定してやっている」と足並みをそろえた
・・・(以下、略)・・・
●森会長がトップ務める財団が突然閉鎖…五輪中止の“前兆”か
日刊ゲンダイ 2021/01/30 06:00
やはり東京五輪は中止が決まっているのか。大会組織委員会の森喜朗会長（83）が代表理事を務める一般財団法人「嘉納治五郎記念国際スポーツ研究・交流センター」が昨年12月末で活動を終了していたことが分かった。公式ＨＰには〈2020年12月末をもちまして活動を終えました〉と記されている。
財団は、アジアで初めて国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）委員を務めた嘉納氏の名前を冠し、2009年に設立された。日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）と同じ東京・新宿区のビルに入居している。森会長をトップに山下泰裕ＪＯＣ会長や遠藤利明・元五輪相ら“お歴々”が理事に名を連ねる。五輪関連の講座など、啓発活動を行うと同時に「２０年大会の招致活動にも関わった」（大会関係者）といわれている。
招致活動を巡っては、疑惑も浮上。英ロイター通信は昨年３月、東京五輪招致時、招致委員会から財団に約１億4500万円の使途不明金が支払われていたと報じている。昨年11月、ＩＯＣのバッハ会長が来日した際、森会長は会見でこの疑惑について追及され、「財務に直接関与していないから分からない」と苦々しい表情で答えていた。
・・・(以下、略)・・・
●スクープ キーパーソンが激白！ついに動き出した「東京五輪中止のシナリオ」
フライデー 2021年01月30日
昨年11月、来日したIOCのコーツ調整委員長（左）は五輪大会組織委員会会長の森喜朗氏と会見を開き、「準備は万全だ」と豪語した
フライデーは米政府が一部の親交のある企業に「東京五輪中止に備えよ」と通達していたことを昨年３月にスクープした。
また昨年10月16日号では、「競技種目を絞り、参加国も日本、アメリカ、中国を軸に30ヵ国程度に減らして、無観客で開催する」という「プランＢ」が検討されていることを報じた。
だが、在米ジャーナリストの伊吹太歩氏は「新型コロナワクチン入手の失敗により、プランＢも潰えた」と言う。
「すでに約60ヵ国で接種が始まっているのに、開催国の日本は５月か６月には供給を――なんてマヌケなことを言っている。日本国内がガタガタしているところへ、世界中から代表選手団が来たら未曽有の大混乱に陥るのは必至です」
そもそも、その代表選手の４割余りが新型コロナの影響で未定なのだから、種目や無観客を論じる段階にないのだ。
「代表選考を考えれば、半年前には決着をつけてほしい」というのが大会関係者のホンネで、まさにそのリミットだった１月23日前後から、世界中のメディアで「中止」というワードが飛び交い始めた。なかでも強烈だったのが英紙『タイムズ』だ。
・・・(以下、略)・・・
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