第一次オイルショックの頃に ③

第一次オイルショックでまず思い出されるのは「カット率」という出荷規制の言葉です。

元売サイドから「前年比」の●％まで出荷するという「数量枠」がテレビなどでも発表されたことが、
消費者による「買い溜め」、販売業界の「売り惜しみ」などを誘発させた要因になったと思います。

当時、大協石油（のちのコスモ）の密田社長の「千載一遇のチャンス」という表現が国会でも取り上げられ
石油業界はその後「悪者」扱いされることになります。

昭和４８年の年末にかけて、田舎町でも朝、ガソリンスタンドを開店すれば客が行列を作るという光景が多発し
販売業者はそれまで経験したことのない混乱を経験することになります。

トイレットペーパーや洗剤など値上がりすると報道されるものはすべて「買い溜め」の対象になったわけです。

最近では、ラーメンの繁盛店に並ぶ客の姿を見かけますが、
当時、ガソリンスタンドに並ぶお客様は殺伐としており、全国各地で店頭トラブルが発生しました。

「前年比」という供給前提があったため、各社とも得意先ごとに油種別に前年納入数量を計算する作業などは大変でした。
実績に応じた「供給カード」などを作成する企業もたくさんあったわけですが、
「これだけ・・・」と感じる消費者はさらに「買い溜め」に走ります。

特に問題となったのは、ＳＳ店頭における「現金浮遊客」と呼ばれるお客様の扱いでした。
どこへいっても給油拒否される消費者が発生し、社会問題になったものです。
そのため、遠方へ出かける車はガソリン携行タンクを用意する事態まで発生しました。

ガソリンが１００円／㍑を超えたら、一体どうなるのだろう・・・
消費者はもちろんですが、販売業者も動揺したものです。

物価が上がる、物不足。
今ではとても想像できないような、まさに「ハイパーインフレ」ともいえる経済状況が日本全国を覆いつくしました。
現在の中東産油国周辺の政治的混乱と国内における石油リテール業界の経営の疲弊、
さらに、我が国の政治的情勢、経済動向などを見渡すと、誰も「ハイパーインフレ」の再来を否定できないはずです。

別に、危機感を煽るつもりはさらさらありませんが、
あの当時を知っている、国民の多くは「大恐慌」の再来を危惧していると思いますが、どうでしょう。

第一次オイルショックが、その後の石油販売業界にどのような影響を与えたか、

その後の、リテール業界では『安定供給』とか『供給責任』という言葉が「反省」の意味も込め
改めて見直されることになりました。

「販売する商品がなくなったら、店を閉めておけばよい」という、場当たり的な商売が許されないのが本来のエネルギービジネスだとも思うわけですが、

現在のガソリンスタンドの経営環境は、収益悪化により経営自体が維持できない地域や零細規模の販売業者の実態があり、
さらに淘汰が進んでいます。

「ガソリンスタンド過疎地帯」が社会問題化しているわけですから、国内で再び「オイルショック」が発生したらと想像するとかなり深刻な問題が発生すると思うわけです。

今後の石油ビジネスにおいては仕切価格を中心とする「場当たり的」、「近視眼的」な視野ではなく、
販売に関しても適正な利益を確保しつつ、冷静なマーケット分析が求められています。

特に販売業者の情報取得に関しては、より現実を見据える必要があります。

ＰＢ業者なども増えていますから、石油流通と需給バランスに関しては特に要注意です。

石油ビジネスは玉も流通体制も資金も確実にタイト化すると予測しています。