新型コロナよりも怖い「治療延期」

感染の報告がなかった岩手県でも発生が報告されるなど、新型コロナ感染症の新規感染者数が全国で急増しています。

ここで問題となっているのが、医療機関の治療延期といわれています。実際日本医学学会加盟学会の情報発信からは、重症化率や死亡率において一般的な数字とは異なる状況が見て取れます。

日本透析医学会が透析施設での新型コロナ感染症の状況を報告していますが、新型コロナに罹った透析患者の死亡率が15.5％というデータになっています。国内感染者の死亡率3.0％と比べると5倍を超えることになります。

今回発表された同学会のまとめによると、5月22日以降は毎週5人ほどの感染者が報告されており、7月31日までの累積感染者は142人でした。日本全体からすれば感染者は少ないものの、死亡者数が22人も出ており、感染後の状況が分からない転帰不明も60人に達しています。

透析施設での感染を防ぐ対策を強化するよう促していますが、全国で透析患者は約34万人おり、定期的に受けなければ命に関わる治療です。これが中断することのないよう現場の取り組みに期待されています。

実際医療現場では既に治療中止や延期の影響が深刻化しているようです。日本外科学会を始めとする外科系の学会も声明を出していますが、3月下旬以降の3か月間に、国内の手術が約140万件も中止や延期になるという見通しを示しています。

359病院を対象にした調査において、報告されたもので全体の73％の手術が中止や延期になると推定しています。詳しく見ると、ガンの手術は約9万8000件が影響を受け、キャンセル率は30％に達しています。

命に直結しないことの多い良性疾患に至っては、約125万3000件が影響を受け、84％がキャンセルされるという衝撃的な内容です。また別なアンケートでは、477施設の状況がまとめられ、新型コロナにより胃や腸、肝臓、膵臓などの手術に影響が顕著に出ていました。

具体的には、手術制限があったのは66.7％の施設で、その理由は「市中感染の蔓延に備えて」というものでした。ハイリスクの患者を多く収容する医療機関として、重症化のリスクを避けるための苦渋の選択だったとしています。

これを見ても新型コロナがガン医療の基盤を揺るがしたという現実が浮き彫りになります。同様な調査は他の学会でも進めており、外科手術に限らず様々な治療に影響が及んでいるとみられます。

例えば日本骨粗しょう症学会などは、骨粗しょう症の治療継続が困難な状況にあると指摘し、運動量を維持するよう推奨したり、治療中止による薬剤の効果の消失に言及しています。

この対処として各学会はデータ収集システムの構築と活用などを進めていますが、現在のコロナ禍は医療全体に大きな圧力をかけていることは確かなようです。