おはようございます。
一応、まだ4時台に起きているのでほぼ準備が終わっております。ちょうどよいので洗濯をしながら、2時間ほど時間を潰しています。
勉強もできますしね。 医者は日々勉強です。だから面白いのでしょうけど。
さて、今日はこの記事から。
パイロットの需要の増加から大手航空会社が人材の囲い込みを急ぐ…と書いてある記事です。今後医療の増加が見込まれ、さらに医師不足が慢性的にある日本は、今後大病院による医師の囲い込みが起こり、中小病院は潰れていくのでしょうか？
毎日新聞です。
＜パイロット＞航空各社が争奪戦 「団塊」定年や空港拡張で
8月13日21時57分配信 毎日新聞
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20080813-00000125-mai-bus_all
国内航空各社にとってパイロットの確保が大きな課題となっている。団塊世代の定年退職が０７年度から本格化しているためだ。羽田、成田両空港の拡張・整備や新興国での経済発展など航空需要を増やす要因は目白押しで、各社はあの手この手で人材の囲い込みを急ぐ。【太田圭介】
■パイロット争奪戦
国内の航空会社に所属するパイロットは現在、約６２００人。今後、５年前後にわたって団塊世代が年間約２００人ずつ退職する。経済成長に伴う航空需要増も考慮すると「今後５年間は４００～４５０人ずつ新規人材を確保する必要がある」（国土交通省航空局）という。２０１０年には羽田空港のＤ滑走路が新設され、年間発着枠が２９・６万回から４０・７万回に増える。また同年には成田空港でも平行滑走路の延伸工事が完成し、年間発着枠が現在より２万回プラスの２２万回となる。首都圏空港の機能強化で航空需要がさらに膨らみ、必要なパイロット数が上積みされる可能性もある。
海外に目を向けると近年、燃料価格高騰や景気減速の影響で航空会社の経営破綻（はたん）が相次ぎ、パイロット需給が緩和する動きもあった。しかし、長期的には「経済発展著しい中国やインド、巨額のオイルマネーで潤う中東で航空需要が急増する」（ＡＮＡ運航本部）との見方が大勢。国内だけでなく世界規模でパイロットの争奪戦が加速する条件がそろっているのだ。
日本航空（ＪＡＬ）と全日本空輸（ＡＮＡ）は、新たなパイロット確保策に乗り出した。東海大は０６年、工学部に航空操縦学専攻を設置した。ＡＮＡは専任教授に機長ＯＢを送り込み、自社のパイロット養成の際と同じ教材を使用するなど全面的な支援体制を敷く。
同専攻には現在、女性３人を含む１１８人が在籍する。１年次は、航空無線の公用語である英語と、国家試験のうち座学分野の講義を受ける。２、３年次には米ノースダコタ大学に留学して飛行実技訓練を積む。膨大な専門知識を短期間に詰め込むためカリキュラムは非常に濃密で、大半の学生がアルバイトやサークル活動そっちのけで勉強に打ち込むことになる。
卒業までに必要な学費は１６００万～１７００万円で、約１５０万円で済む航空大学校と比べると高額だ。しかし航空会社に入社後、一から訓練を受ける自社養成組より「副操縦士になるまでの年数が短く、勤務年数が長くなる」（利根川豊・東海大教授）のは航空会社と学生の双方にとって魅力といえる。ＪＡＬも今年度、桜美林大と提携してパイロット養成課程を発足させた。
■新規参入組の苦悩
さまざまなパイロットの採用手段を持つ大手２社と比べると、経営体力が弱く給与など待遇面でも大手と格差がある新規航空会社にとって、人材確保はより困難な課題だ。
今年５月、スカイネットアジア航空の機長らが会社などの指示で必要な病歴を申告せずに国の身体検査証明を不正取得していた事が発覚した。貴重な人材を失い、運航に支障をきたすのを恐れての行為だった。翌６月にはスカイマークが機長２人の退職で６００便以上も欠航せざるを得ない事態に陥り、新規参入組が置かれている厳しい現実が浮き彫りとなった。
スカイマークは「経営破綻した航空会社のパイロットを囲い込めば人材確保は可能」と見る。だが、機長２人の退職で大量の欠航を余儀なくされた同社に対する顧客の信頼が失墜したのは確かだ。
■外国人にも課題
手っ取り早いパイロット確保の手段として重用されるのが、米国人を中心とする外国人パイロットの採用だ。航空需要に応じて機動的な人材確保が可能な外国人パイロットは、経営規模を問わず航空会社にとって不可欠な存在となっている。
ＡＮＡは０６年、大手商社の双日などと共同出資し、外国人パイロットをグループ各社に供給する人材派遣会社を米ホノルル市に設立した。現在、約３０人がＡＮＡやエアーニッポンなどグループ４社で勤務する。
しかし、外国人パイロットを多数抱えることにも問題はある。彼らの多くが「中小航空会社を振り出しに大手航空会社への転職を目指す」（航空業界関係者）傾向があり、安定的な人材供給源としては疑問符が付くからだ。さらに、転職と同時に大型機パイロットへの昇格を狙うことも、人材を流動化させる要因となる。パイロット確保をめぐる航空各社の動向は今後も注目を集めそうだ。
【ことば】パイロット資格 民間航空会社のパイロットになるには、（１）事業用操縦士技能証明（２）計器飛行証明（３）陸上多発限定－－の国家資格を取得後、各社で副操縦士昇格訓練をパスするのが条件。ルートとしては（１）航空大学校に入学する（２）航空会社の自社養成訓練生になる（３）自衛隊パイロットから転身する－－などの道がある。
航空会社に自社養成訓練生として入社した場合、副操縦士になるのに４、５年かかる。機長になるにはその後、１５年程度かけて飛行経験を積んだ上で国家資格のＡＴＰＬ（定期運送用操縦士技能証明）を取得して、社内昇進試験に合格する必要がある。そのうえ、勤務を続けるには定期的に厳しい身体検査と技能検査をパスし続けなければならない。
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こうやってみると、パイロット業界も医療界の医師不足も似ているように見えます。
ともかく不足しているパイロットを何とかキープしたい。パイロットの数が航空便の数に直結し、収入に大きな影響を与える。
医師不足の進む日本。診療報酬はホスピタルフィーもあるけれども、医師が関係する様々な収入があり、医師の確保は病院が生き残るうえで必要不可欠になっている。実際の診療にも影響がありますしね
身体検査証明を不正取得…というのは2003年ころ発覚した「名義貸し」問題に近いようにも思えますし、中小病院は医師確保に苦労しそうだと思います。
人材不足を解決するために、外国人パイロットを起用するというのも、人手不足に外国人看護師…将来的に外国人医師も・・・というような状況。
似ているな～。
ただ、どう頑張っても条件の良い所に医師やパイロットも集まるだろう・・・とは思います。
そしてどちらも・・・業務上過失致死が適応されることがおかしいとされる職業の一つですね。もっとも業務上過失致死罪というものが・・・そもそも外国にはないのではないかと・・・いろいろ調べていると思うのですが、お詳しい方いらっしゃいましたらご教授いただけませんでしょうか？
まとめます
航空業界、医療界ともに人材不足の状況があり、ともに人材抱え込みに向かうかもしれません。それは「勤務環境・勤務条件」をある程度改善できる大きな勤務先であるから可能なことでしょうし、それにより中小航空会社・中小病院はさらに追い込まれていくことでしょう。
生き残るためには、勤務環境を整えることができるような方法を模索していくことが重要でしょう・・・・
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それでは、今からまたいろいろ調べます。
こういうとき、おにぎり片手が便利です。
外来には「カロリーメイト」もっていくつもりですが、さて食べる暇があるでしょうか？
機能も昼飯食い損ねて夕方ふらふらしていましたｗ
それでは、また。
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