電通が毎年3月に発表している、我が国の広告費の調査結果です。2019年の広告費については、2020年3月11日に発表されました。
大きく、（1）マスコミ四媒体（衛星･地上テレビ、ラジオ、雑誌、新聞）広告費、（2）インターネット広告費、（3）プロモーションメディア（屋外、交通、折り込み、ダイレクトメール、その他）広告費、の3つの媒体に分類されています。
総広告費が約6.9381兆円で2018年の6.5300兆円に対し6.2％増となっています。総広告費は2012年から8年連続で対前年比プラス成長となっています。これを牽引しているのがインターネット広告費で、2014年から6年連続で対前年比2桁成長を続けています。2019年のインターネット広告費は2.1048兆円で2018年の1.7589兆円に対し19.7％増となっています。
インターネット広告費は、2018年において地上波テレビの1.7848兆円を若干下回っていましたが、2019年では地上波テレビの1.8612兆円を上回りついに逆転しました。
インターネット広告費の内訳は、2018年まで広告制作費と媒体費に分類され、最近では媒体費の割合が8割強となっています（注：2019年の統計から、広告制作費、媒体費の他に“物販系ECプラットフォーム広告費”が加わっています）。
インターネット広告費で高い割合を占める媒体費の内訳をみると、新聞広告などと同じタイプの“枠売り型（予約型）”に対し、掲載枠や広告がリアルタイムに自動で決まる“運用型”と呼ばれるタイプの割合が年々高くなっていて、2019年では79.8％（1.3267兆円）となっています。
インターネット広告費が伸びた理由として、ディジタルトランスフォーメーション（DX）の取り組みが進みスマホや動画広告などが普及したことが要因となっているようです。
ニュースリリースのサイトは、https://www.dentsu.co.jp/news/release/2020/0311-010027.htmlです。
