再生医療の未来を開くキーワードとは《４/１９の記事》

http://paxxmedia.blog38.fc2.com/blog-entry-751.html

 

再生医療の未来を開くキーワードとは
http://www.the-liberty.com/article.php?item_id=4137

がんや脊髄損傷、アルツハイマー病などに「効く」効果ありとして、患者の脂肪や骨髄から分離した幹細胞を点滴注射する治療法が、日本でも民間クリニックで広まっているそうだ。

しかし、12日付の英科学誌ネイチャーは、中国で広がる幹細胞治療は「効果が期待できず、深刻な副作用の恐れがある」として警鐘を鳴らしている。

同誌では、胎児のへその緒などから採取した幹細胞を注射する治療を行うクリニックが中国で広がっているとの報告が掲載された。アルツハイマー病や自閉症の症状が改善したと大きく宣伝し、海外からの医療ツーリズムを呼び込む目的もあるとのこと。

だが、新型治療法が単なるビジネスモデルとしてのみ扱われた場合、粗悪な培養操作で汚染された細胞を注射されたり、注射した幹細胞が肺の動脈などに詰まって重い副作用を引き起こす恐れもあるという。

幹細胞とは、幾種類かの組織細胞のもとにあたる細胞で、そこから分化して骨や血管、筋肉などになる変化する能力を持っている細胞のこと。万能細胞と呼ばれるiPS細胞(人工多能性幹細胞)やES細胞に比べれば、様々な細胞になる能力は劣るのだが、患者から簡単に直接採取でき、培養もそれほど難しくないという利点がある。

そんな「手軽さ」もあって、がんや脊髄損傷、リウマチ、糖尿病、パーキンソン病、筋萎縮性側索硬化症(ALS)といった難病や障害に「効果が期待できる」と称して施術する医療機関が拡大している。しかしながら、臨床試験などによって効果を確認した病気は限られており、安全性も研究段階にある。

いまだ実験治療の範疇にあるため、当然のごとく保険適用はされず、患者が全額を自己負担する自由診療の中で実施される。ゆえにその費用は、数百万円にも及ぶ場合もあるとのこと。

このため日本の厚労省は、「患者に使う場合は大学などの研究機関にある倫理委員会と国の二重審査を受けた後に、厳しい安全管理の下で行うよう」との指針を出している。

人体の再生術について大川隆法幸福の科学グループ創始者兼総裁は、著書『超・絶対健康法』で、次のように述べている。

「精子と卵子が合体して、そのちっちゃなものがこれだけの大きな体になって完成した姿になるという設計図を体が持っているのならば、(略)もし人生の途上で何らかのけがや病気で使えなくなったとしても、その力を素直に働かすことができたら再生してくる力も人体は持っているはずなんです。(略)これが治らない理由は、受けている教育が唯物論的な教育を受けているし、信じていない。そもそも信じていないために治らないんですよね」
唯物論に立脚する科学技術だけでは、得られる成果に限界がある。再生術が本当に人類に福音を与えるようになるには、最新の科学技術と霊的生命観の融合がキーになるだろう。
真なる信仰のもとに科学と宗教が融合する未来社会においてのみ、未来型治療法としての再生医療が力を発揮できるのではないだろうか。　(寺)


【関連書籍】

幸福の科学出版ホームページ 『超・絶対健康法』 大川隆法著
http://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=119

【関連記事】
2010年10月号記事 人体再生神話に挑む
http://www.the-liberty.com/article.php?item_id=55

2004年9月号記事 「移植」に代わる先端医療を追う――人工臓器と再生医療
http://www.the-liberty.com/article.php?item_id=198

北朝鮮側が米朝合意を破棄 米国は「ジャイアン」になるか？《４/１９の記事》

http://funkypicture.blog71.fc2.com/blog-entry-175.html

 

北朝鮮側が米朝合意を破棄 米国は「ジャイアン」になるか?
http://www.the-liberty.com/article.php?item_id=4138

国連安全保障理事会が北朝鮮に対し、長距離弾道ミサイル発射を非難する議長声明を発表したのを受け、北朝鮮外務省は17日深夜、2月のウラン濃縮や核実験の一時停止といった米朝合意の破棄を宣言した。

北朝鮮側は「平和的な衛星打ち上げは米朝合意とは別問題であるのに対し、米国は食糧供給を停止した」とし、合意破棄の責任は米国側にあると主張している。また、長距離弾道ミサイルの開発を継続する意思を示している。

度重なる北朝鮮の「裏切り」に対して、米国側も態度を硬化。米国務省のトナー副報道官は、「北朝鮮がさらなるミサイル発射や核実験を実行すれば、国連安保理は行動に出る決意を明確にしている」と述べた。

北朝鮮が今後、ミサイルの打ち上げや核実験をする可能性について、各専門家も指摘している。

ローウィー国際政策研究所のロリー・メッドカーフ氏は「故金日成主席の生誕100年という重要な節目で技術的な失敗をしてしまったので、なんらかの形で埋め合わせをする必要がある」と述べている。また、別の専門家も「北朝鮮は2006年と2009年にミサイル発射実験後にそれぞれ核実験を行っているので、今回もまたミサイル発射後に核実験を行う可能性が高い」と指摘している。(CNN)

昨年末に収録された『北朝鮮―終わりの始まり―』(幸福の科学出版刊)の中で、大川隆法・幸福の科学グループ創始者兼総裁は、「(アメリカは)我慢を重ね、とうとう耐えられなくなると、アメリカ的なところが出てきて、ジャイアンのようになるのです。我慢していた部分が出てくるわけです」と米国の本質を述べ、「アメリカは、絶対に北朝鮮の核兵器を一掃させるでしょう」「アメリカのほうから仕掛けるのであれば、2012年でしょうね」と予言している。

北朝鮮は、米国からの食糧供給が止められたことによって北朝鮮国民の苦しみを促進している。その責任を米国に押し付け、それでもなお次の核実験を狙っている。

これ以上世界を振り回せば、煮え切らないオバマ大統領の米国も「ジャイアン」に変身するだろう。(佐)

【関連記事】
2012年3月号記事 2012年北朝鮮を崩壊させよ(1)
http://www.the-liberty.com/article.php?item_id=3736

2012年4月15日付本欄 北朝鮮 ミサイル打ち上げ費用は国民6年分の食糧に相当
http://www.the-liberty.com/article.php?item_id=4126

岡山でUFO出現 幸福実現党でもを見守った？《4/18の記事》

岡山でUFO出現 幸福実現党デモを見守った?
http://www.the-liberty.com/article.php?item_id=4135

15日午後2時ごろ、岡山市の上空にUFOが現れた。幸福実現党岡山県本部主催の、野田政権の消費税増税に反対する「増税反対デモ!〜岡山桃太郎大通り」の参加者らのうち約50人が目撃した。

複数の証言によると、デモを終えて出発地の石山公園に戻り休憩していた人たちが、公園北側の上空に浮かぶUFOを発見。銀色でほとんど移動せず、形をいびつに変えながら漂っていた。デモで使った風船ではないかという声もあったが、色も形も違うし、風船なら形が変わることは考えられない。

目撃者の40代女性は「実現党デモでよくUFOが出ると聞いていましたが、岡山でも出るとは。デモが終わってから気づいて、様子を見守ってくれていたのかもしれないと皆で言っていました」と話した。(居)

【無料動画】 
Youtubeにアップされた映像。28:43以降にUFOが映っている。
http://youtu.be/iepcqkBiqKo

【関連記事】 
2012年1月28日付本欄 【無料動画】渋谷上空にUFOフリート出現 増税反対のデモに参加?(写真追加) 
http://www.the-liberty.com/article.php?item_id=3760

石原都知事の「尖閣買い取り構想」に賛成の声、多数《４/１８の記事》

石原都知事の「尖閣買い取り構想」に賛成の声、多数
http://www.the-liberty.com/article.php?item_id=4133

石原慎太郎・東京都知事が訪米先のワシントン市内での講演で、尖閣諸島の一部を都が買い取る構想を表明した。17日付夕刊各紙が報じている。この件に関し午前中だけで都庁に約100件の電話が寄せられ、9割は「よくぞ言った」などと賛成する声だった。

石原知事の表明は、中国の日本侵略を許さない気概の表れといえる。尖閣諸島は国際法上、日本領であることが確定している。にもかかわらず、中国は自らの領有権を主張している。日本の領土でないというのなら、中国は正々堂々と国際司法裁判所に提訴すればいい。しないのは敗訴することがわかっているからだろう。

知事が買い取りを表明したのは尖閣諸島の5島のうち3島で、いずれも現在は民間人が所有し、政府に貸与している。都が購入する場合は改めて測量などを行い、予定価格が2億円以上で2万平方メートル以上の場合は都議会の議決が必要となる。

政府は石原知事の表明について「事実関係を承知していない。相談するかは今後の展開」(藤村官房長官)、「今の時点で答えは差し控えたい」(玄葉外相)などと静観の構えだが、領土問題は本来、国家の仕事だ。都民の税金による購入を検討させるのではなく、国が買い取って管理すべきだろう。

国防における中道は「侵略はしないが、させもしない」であるべきだ。

2010年の尖閣事件以降、国民は中国による侵略を現実の危機として感じ始めているのに、民主党政権からは国を護ろうとする姿勢がほとんど感じられない。尖閣が中国に取られたら、あっという間に沖縄も取られてしまう。都議会がどう判断するか、政府は動くのか、国民の注目が集まるところだ。(静)

【関連書籍】
幸福の科学出版ホームページ 『平和への決断』 大川隆法著
http://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=32

【関連動画】
2011年7月30日付 読者投稿無料動画 「海上自衛隊の石垣島入港に歓迎と抗議」
http://www.the-liberty.com/article.php?item_id=2523

IMFへ４.８兆円拠出・・・・・絶好のタイミングを逃した《４/１８の記事》

IMFへ4.8兆円拠出……絶好のタイミングを逃した
http://www.the-liberty.com/article.php?item_id=4134

安住淳財務相は17日、国際通貨基金(IMF)の欧州債務危機への資金増強要請に応じて、日本政府として600億ドル(約4兆8千億円)の融資支援を行なうことを表明した。同日付各紙夕刊が報じた。

安住財務相は、IMFの最大の出資国である米国が資金増強に反対し、他の加盟国も欧州自身の金融安全網の拡大が不十分として慎重な態度を示している中で、第2位の出資国である日本が率先して拠出することで、他国の呼び水にもなる効果を期待してるという。
IMFは最大5000億ドル規模の資金確保を目指しており、日本の拠出額は1割を超え、加盟国では最大となる見込み。

すでに本誌は昨年11月末時点の1月号で「日本はEU危機すら救う力を持っている」と題する記事を掲載。財務省・日銀が為替介入に投入した十数兆円は「死に金」であり、そのお金はむしろギリシャに貸し付けるべきだ。そうすれば、ギリシャ危機を止めて見せ、日本の国際信用力は一気に高まる、と提言した。

日本政府がユーロ圏向けに多額の出資をしたこと自体は評価できる。ようやく財務省も本誌提言の後追いをしてきたということだろう。
だが、遅きに失した感は否めない。すでにギリシャは「管理デフォルト」となり一段落した。もし昨年末か今年の年初の段階で出資していれば、日本は「欧州の救世主」となり、長くずっと感謝されたことだろう。

絶好のタイミングを外したところに、やはり野田政権の「経済オンチ」ぶりが表れている。　(仁)

 

【関連記事】
2012年1月号記事 日本はEU危機すら救う力を持っている"Newsダイジェスト″
http://www.the-liberty.com/article.php?item_id=3383

2012年1月号記事 日米欧トリプル財政赤字は世界を滅ぼすかPart2
http://www.the-liberty.com/article.php?item_id=3377

政府は原発を再稼動し、電力の安定供給を死守せよ！─無責任な「脱原発」は使命の放棄である。

政府は原発を再稼働し、電力の安定供給を死守せよ！――無責任な「脱原発」は使命の放棄である。

関西電力は23日、再稼働が急がれている大飯原子力発電所を含む管内全11基の原発が停止したままだと、様々な対策を講じても今年夏の電力供給が最大で19.3％不足するという見通しを発表しました。（4/24 日経「夏の電力不足、関電は最大19.3％ 20％超の節電要請も」⇒http://goo.gl/T4zTn）

2,535万kwの供給力に対し、今夏のピーク需要見通しは3,030万kwと495万kw(原発5基分)の不足を予測し、昨夏比で20％超の節電要請を打ち出す可能性も出てきました。昨夏比20％超の節電になれば、関電圏内に住む人々にとって大変な負担となります。

経団連は23日、電力供給不安による企業への影響調査を発表し、製造業の71％が「生産を減らす」、69％が「収益が減る」と回答。料金上昇も重なった場合は96％が「収益が減る」としています。（4/24 日経「電力供給不安で７割が『生産減』」⇒http://goo.gl/5yBBa）

一方で、大阪市の橋下徹市長は今夏の関西の電力危機について「計画停電もあり得ると腹を決めれば、電力供給体制を変えられる第一歩になる」と極めて無責任な発言を繰り返しています。（4/1 産経「『計画停電もあり得ると腹を決めれば』橋下市長が脱原発へ覚悟訴え」⇒http://goo.gl/1MOrh）

橋下市長は「電力の安定供給」という「電気の質」は、企業にとって生命線であることを理解していません。

電力中央研究所による需要家調査(2007)によりますと、事業所の約半数は電気料金の安さより供給信頼度の高さを重視しているといいます。

ある中堅の金型メーカー社長は「政府は絶対に計画停電をしないように策を講じるべき」といいます。金型は液体の中で一か月程度の時間をかけて徐々に作られ、途中で電気が止まれば不良品になります。作り直せば最大で二か月余計にかかり、こんな納期遅れを起こせば、中国などの競合他社との競争に負けてしまうと警鐘を鳴らしています。

計画停電のような大規模停電だけでなく、半導体工場は一秒未満の瞬時電圧低下で約一億円の損害が発生するといいます。

また、橋下市長は関西電力大飯原発の再稼働は反対とした上で「(関電の)原発が全部止まっている状況でも、明日あさって関西府県民が死ぬ状況になるわけじゃない。ピーク時にちょっと我慢して乗り越えられる」と暴論を展開しています。(出典:同上)

評論家でもこのような発言が目立ちますが、「ピーク時にちょっと我慢すれば良い」というのは「机上の空論」に過ぎません。

現実には、リアルタイムにピーク時の需要をカットすることは困難なため、結果的に広域的・長期的な節電は避けられないことは昨夏、経験して来たことです。

供給予備率が低下すれば、最悪の場合、大規模停電が発生します。一般に、供給予備率は8〜10％程度が適正で、3％を切ると大規模停電のリスクが高くなると言われています。「ピーク時にちょっと我慢」して乗り越えられるものではありません。

橋下市長は、こうした電力の基礎知識さえ持たずに、日本の「国家解体」を目指している左翼勢力による「脱原発論」に煽られ、市民の生活や経済活動に大きな責任を持つ「市長」の立場で「脱原発」を煽っているのです。

英国原子力公社(UKAEA)のバーバラ・ジャッジ名誉会長が、資源が極めて乏しい日本のエネルギー事情を踏まえ、「エネルギー安全保障上、原子力発電は必要だ」「日本は他国に命運を委ねるような道を歩むべきではない」との考えを示していますが、これは幸福実現党の考えと全く同じです。（4/20 産経⇒http://goo.gl/vu5a2）

つきましては、幸福実現党は「原発の再稼動を求める市民集会・デモ」に参加し、一刻も早い原発の再稼動を政府に求めて参ります。ぜひ、多くの皆様のご参加をお待ちしております。（明日4月25日(水)11：00〜 大阪市役所東側 中ノ島 剣先公園集合⇒http://goo.gl/xCYpv）

4月21日、野田首相はベトナムのズン首相と会談し、ベトナムでの原発建設計画に対する日本の協力推進を重ねて確認しました。（4/22 東京「ベトナム原発 建設協力確認 首脳会談で首相」⇒http://goo.gl/aQGok）

両政府は2010年10月、ベトナムの原子炉二基の建設を日本側が受注することで合意しています。ズン首相は、日本側がベトナムで最先端の技術を使って、最も安全な原発を建設することに期待を表明しました。

アメリカは、東北大震災発災後に34年ぶりに原発の着工を決定しました。東芝の子会社の製品が使われます。今回、アメリカで原発建設が再開されることになったのは、「日本の技術を使えば、マグニチュード9.0の大地震にも大丈夫だ」という信頼感が生じたからだと考えられます。(『Will』4月号 渡部昇一著「原発興国論！」参照)

実際、震源地に最も近かった東北電力女川原発は、原子炉は地震後すべて自動停止し、冷温停止と呼ばれる安全な状態になりました。そこで敷地内の体育館等を開放して最大約360名の避難者を収容し、食事等の提供がなされました。女川原発も、福島第一原発も原子炉は、大地震に耐えたのです。この耐震性の信頼度は世界が認識しました。

日本の原子力発電技術は「世界最高」と認められています。情緒的脱原発論でなく、事実を直視すべきです。

福島第一原発事故で放射線被ばくによる死者はゼロです。福島県民の被ばく線量は、健康被害も全く見られないレベルです。警戒区域の多くは、もっと早くに帰れたはずです。そもそも避難する必要もなかったという意見もあります。(『福島 嘘と真実』高田純(札幌医科大学医療人育成センター教養教育研究部門教授)参照)

日本政府は引き続き、原子力発電を基幹電力の柱とし、我が国のみならず、世界の原発の安全の向上に寄与すべきです。(文責・加納 有輝彦)
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