その１０．ブッシュ大統領の頼みに耳を貸さない湾岸産油国
ＷＴＩ原油の価格は、先月下旬、「遂に」「史上最高」の135ドル(バレル当り。以下同様)を記録した。かつて第二次オイルショック後の1980年にWTI原油は40ドルを超えたが、これをインフレ係数で現在価格に直すと100ドル強になる。そのため昨年後半から年末にかけて70ドルから80ドル、さらには90ドル後半へと急激に上昇した時、新聞の見出しは「遂に70(或いは80、90)ドル台を突破」と書くにとどまった。しかし今年1月、第二次オイルショックを上回る価格水準に達すると、これに「史上最高の」という見出しが加わったのである。
石油関係者の殆どはこれを異常価格と見なしていた。例えば著名な石油評論家で米ケンブリッジ・エネルギー研究所会長のダニエル・ヤーギン氏ですら日本経済新聞のインタビューに対し「ドル安に一定の歯止めがかかれば原油高の勢いも衰える」「米国の景気後退懸念が強く、そうなれば50ドル程度まで急落する可能性がある」と語っている 。しかし価格はその後も上昇を続け、3月中旬には110ドル、また4月下旬には120ドルの大台を次々に突破し、5月下旬には遂に135ドルに達した 。ここ3ヶ月は毎月10ドルを超える値上がりという異常な状況である。さすがに6月4日には123ドルまで下落しているが、これとてわずか2週間の間で10ドル以上も値下がりした訳であり、国際石油市場がいかに荒っぽい値動きをしているかを示している。
原油価格が激しく急騰・急落する理由の一つはヘッジファンドなどの投機マネーが原油市場に雪崩れ込んでいるためである。その中には産油国の政府系ファンド（SWF）の資金も含まれているとみられる。産油国は原油の急騰で手にした余剰ドルを原油市場に投入してさらに価格を吊り上げている、という訳である。但し投機マネーの担い手が誰であるかについて、ヘッジファンド最大手英マン・グループのピーター・クラークCEOは極めて興味ある発言を行っている(6月4日付日本経済新聞)。商品先物運用を得意としている同社の場合、「個人からの預かり資産430億ドルのうち日本人だけで24%を占め、国別では米国や欧州を上回っている」と言うのである。彼の言葉を敷衍すれば、日本人投資家こそが原油価格急騰の真犯人の一人である、ということになる 。勿論その資金量が原油先物市場を左右するほどの規模とは思えないが、超低金利を嫌って海外で資金運用を図る日本人が少なくないことは間違いない。
一般論として原油価格を構成する要素は二つあると言われている。一つは需給バランスによるものであり、これは「ファンダメンタルな価格」と呼ばれる。そしてもう一つは政治問題、天災或いは投機資金などにより原油市場が一時的に撹乱されることによって生じる「プレミアム価格」である。プレミアム価格に影響を及ぼす政治問題の例としてはナイジェリアで頻発する石油施設の爆破事件、不安定なイラク情勢或いはイランに対する経済制裁問題などが挙げられ、また天災の例としては2005年にメキシコ湾を襲ったハリケーン・カトリーヌによる製油所施設の被害などがよく知られている。
原油価格のうち「ファンダメンタルな価格」と「プレミアム価格」がそれぞれどの程度であるかについては意見の分かれるところであるが、ごく最近公表された経済産業省の「平成19年度エネルギーに関する年次報告(案)」は、昨年第3,4四半期の価格についてファンダメンタルな要素が50～60ドル、プレミアム要素を30～40ドルとする説を紹介している。ファンダメンタル価格はもう少し高めの60～70ドルだとする見方もある。しかしいずれにしてもこの考え方を現在の原油価格に当てはめると、プレミアム価格は60～80ドルに達することになるのである。
未曾有の原油価格が世界経済に及ぼす影響は計り知れないものがある。特に世界最大の石油消費国である米国は危機感を募らせ、OPECに対して増産を強く働きかけている。但し輸出余力のある産油国は限られており、ベネズエラやイランのように米国と犬猿の仲の国もある。従って米国の増産圧力は必然的に親米の湾岸産油国に向けられるのである。
このような中で米国のブッシュ大統領は今年の1月と5月の二度にわたり中東を歴訪した。イスラエル・パレスチナ和平、イラン封じ込め、イラク安定化などのための周辺国への働きかけが目的であるが、訪問先の湾岸産油国では原油価格引き下げのための増産を各国に求めた。さらにブッシュ大統領は歴訪直後、改めて関係閣僚を派遣し湾岸産油国から増産の言質を取ろうとした。即ち1月下旬にはボドマン・エネルギー長官がサウジアラビア、カタル及びUAEを訪問、サウジアラビアではナイミ石油大臣と会談しており 、また6月初めには、GCCのドル連動制や対米投資など通貨問題を協議するため3カ国を訪問したポールソン財務長官も石油価格の問題を取り上げている 。
しかしこれに対する湾岸各国の反応は冷たいものであった。例えばサウジアラビアのナイミ石油相は1月の大統領訪問時の記者会見で、「実需があれば増産する用意があるが、現状では石油は市場に十分供給されている。OPEC総会でも増産を検討する予定はない」と素っ気ない話しぶりであった 。実際翌月のOPEC総会では増産は議題にのぼらなかったのである。5月にブッシュ大統領が再訪した時は、ナイミ石油相はさすがに30万B/Dを増産すると言明したが、これは6月の契約量に基づく増産にすぎない。UAEやカタルもほぼ同様の対応であり、当然のことながら過熱した原油市場を冷やす効果は皆無であった。
また各国石油相は9月に予定されている通常総会前に臨時総会を開催する予定は無い、と異口同音に述べている。これはOPECが6～7月に総会を開き増産を打ち出すのではないかという憶測を打ち消したものである。このようにOPECは、原油の高騰は需給バランスを無視した投機によるものである、との立場を崩していない。7月の洞爺湖サミットで高止まりする原油価格について先進国首脳が議論することは間違いない。しかしそれが宣言にどのような形で盛り込まれるのか、またそれに対してOPECがいかなる対応を示すのかが注目される。
(第１０回完)
(これまでの内容)
その８．原油120ドル時代に開催された第11回国際エネルギー・フォーラム
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前田 高行
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