日本的経営を経営戦略として進化させるべき！

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「行動」が変われば「結果」が変わります。

これがコンピテンシーの威力です。



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【教訓】

働き方改革はいいことだが、「時間の長さではなく、成果で評価する」と言う点が問題だと思う。成果を前面に出せば、「自分さえよければ」と考える社員が増えて、例えば情報を独り占めにしたり、チームで仕事をしてもうまくいかなくなる危険性が高くなる。

　　　　　　　　　～戦略立案実行＜その４＞～

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【本文】

■日本的経営を経営戦略として進化させるべき！■

海外の制度を導入するとわが社がずば抜けてよくなったと錯覚する経営者は多いようだ。

「弊社はカンパニー制を導入しました」と自慢げに話す経営者がいる。

「弊社は成果主義人事制度を導入しました」と自慢げに話す経営者がいる。

「その結果、日本一すばらしい会社になりました」と言う話は聞いたことがない。

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テルモで会長まで勤め上げたW氏は成果主義人事制度の欠陥を以下のように指摘している。

「貴重な情報を手に入れても誰にも教えない。上司は部下を育成しなければならないのに、そりよりも自分で成果を出したほうがいいと考えるから組織力が低下してしまう」と。

年齢と共に総じて実力が付くから年功序列、年功賃金は合理的だし、終身雇用で定年まで会社のために働き、業績に貢献して欲しいと願うのは当然だろう。

年功序列や終身雇用に全く問題がないわけではないが、日本的経営を経営戦略として進化させる気概があっていい。

　　　　　　　　＝　コンピテンシー宣教師　＝



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不満を解消する商品を生み出して世に問う！

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【はじめに】

昨日まで「満足しています」と言っていたお客様が、今日になったら不満タラタラ。お客様は秋の空のように移り気だ。常にお客様の不満を追い求めて不満を解消する商品を世に出せばヒット商品を生み出せる。

　　　　　　　　　～仕事力＜その４＞～

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【本文】

■不満を解消する商品を生み出して世に問う！■

高度成長時代には、作り手目線で商品を開発し、世に送り出した。

例えば家電品は、女性たちを家事から解放し、外で働けるようになったお陰で各家庭の収入が増え、豊な文化的生活を謳歌できるようになった。

テレビや洗濯機、冷蔵庫はあるだけで満足だった。

一通り普及すると買換え需要の時代に入り、少しずつ不満が明らかになった。

メーカーは最近のお客はうるさくなったと思いつつ、少しずつ不満を解消するように改良した商品を世に問うようになった。

だが、相変わらずモノ作りは作り手目線、つまりメーカー主導だった。

社名はふせるが、21世紀になるや、大手家電メーカーが経営不振に陥り、相次いで潰れた。

小さな、名もないメーカーが現れて、お客様目線で商品を開発したところ、それらの商品はお客様の不満をものの見事に解消してくれた。

開発･設計者の仕事はお客様の不満解消請負業なのだ。

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