先日、テレビで「たけしのテレビタックル」を観ていたら、老後は３つの対策、選択肢があるということを各分野の専門家が登場して話していました。
「働き続けること」
「地方への移住」
「投資」といったことが大切といった主旨だったと記憶しています。
特に、地方への移住では、札幌、那覇が魅力的といった不動産会社の方の指摘が印象に残っています。
日経ビジネス2013.12.9号の特集は、
「年金はどこまで減るのか 知っておくべき10の現実」というショッキングな記事。
長年、年金が減ると言われながらも、一体いくら減額されるのか？という素朴な疑問への回答です。
約２割は減る・・・というのが、日経ビジネス誌の回答。
この２割というのは、年金以外の収入源のない高齢者にとっては、かなり厳しい金額だと思います。
このため、何らかの貯金、投資等でカバーしていくのかということが問われているのだと思います。
今回の同誌の特集では、１０の現実について丁寧に紹介されています。
今、４０歳代、５０歳代には必読だと思います。
ここで取り上げられた「年金の現実」について、タイトルを紹介させていただきます。
気になる項目があれば、ぜひとも読まれることをおすすめします。
１．３０年後は２割減
２．普通の世帯でも先行き不安
３．勝ち組は準備に３０年
４．高齢者の１／４は年収１５０万円
５．２０３０年に試練
６．完全移住は簡単じゃない
７．夢の南国生活 拒むのは円安
８．退職者６割が運用で損失
９．節約 手軽で堅実 一方で限界も
１０．最善策は、働くこと
やはり、「働き続けること」がベストな選択とのこと。
巻頭の「編集長の視点」でも同誌山川編集長が「シルバー人材センターをプラチナ人材センターに変えるべき」という提言をされていますが、本当にそのとおりだと思います。
現在、生産年齢人口というのは、だれが決めたのかは知りませんが、１５歳～６４歳。
このレンジにも調整を加えていく必要があると思います。
現実的には、２５歳～７５歳といったところでしょうか？
定年後、引退、隠居という気楽な人生というのは、
どうやら、これからの日本には訪れることはないようです。
