人と人を結ぶ民間交流・文化交流の促進

「運命は変えられる」
「人生を充実させる方法は？」
「人生の傍観者ではなく、人生の主役に」
「自身の境涯を拡大し、可能性を最大限に開花させる」
「自身の底力が現れるのは、目標に向かって突き進む時だ」
「人と人を結ぶ民間交流・文化交流の促進こそ、難局を乗り越える鍵」
その意味で、世界を取り巻く脅威や危機は、回避できるはず。

「人間が崩壊」 人類的な危機

誰しも、自分の人生に悩み、そしてその解決の方途を探し求めている。
聖書やコーランが人類に及ぼした影響に比較できるほど、法華経および日蓮の御書（日蓮仏法の英知）が人類に影響を与えている。
誰しも、自分の人生に悩み、そしてその解決の方途を探しもとめているはずだ。
誰もが仏性が内在する存在であるように、潜在的な「求道心」があるはずだ。

今日の社会問題にあるのは「人間教育」の不在である。
「人のあるべき道」を説く場が無いのである。
いじめ、児童虐待、介護虐待は起こるべくして起きている。
教育現場での「人間教育」はほとんどなされていない。
必然的に、とんでもない非人間的な「生命の尊厳」すら理解できない人間が生み出されているのだ。
「人間教育」がなされない限り、最悪な事態は何処までも続く。
「人間が崩壊」していることは人類的な危機である。
沼田利根

「ポケットにいつも医師」

スマホ遠隔診療が始動

日経デジタルヘルス　2016年2月8日　配信　日経デジタルヘルス／大下 淳一

■ウエアラブルやPACSと連携する「ポケットドクター」
　いつでもどこでも医師がそばに――。「ポケットドクター」という名前にそんな思いを込めた遠隔診療サービスが今春、始動する。スマートフォンでいつでもどこでも医師と遠隔でつながることができ、ウエアラブル端末で集めたバイタルデータも診療に活用できる。
　全国1340の医療機関が協力し、2016年4月にサービスを開始。同年夏以降には、PACS（医療用画像管理システム）など医療機関の院内システムとの連携も実現する考えだ。

　ポケットドクターを提供するのは、IoTプラットフォームベンダーのオプティムと、医療情報プラットフォームを手掛けるMRT（関連記事1）。2016年2月4日のサービス発表会に登壇したオプティム 代表取締役社長の菅谷俊二氏は「遠隔医療が“当たり前”と言われる時代に向けて、まい進したい。このために我々の会社は存在する、と思えるサービスを実現できた」と言葉に力を込めた。
　今回のサービスは「日本の医療を変える。それもかなり速いスピードで変える」。同じく発表会に登壇した、MRT 医学顧問で慶応義塾大学 名誉教授の相川直樹氏はこう話した。
■保険適用サービスとして提供
　ポケットドクターは3つのサービス「かかりつけ医診療」「予約相談」「今すぐ相談」から成る。かかりつけ医診療は保険適用を前提とした遠隔診療サービスで、2016年4月から提供する。予約相談と今すぐ相談は保険適用外の健康相談サービス。2016年度内に提供を始める。
　いずれのサービスも、専用アプリをインストールしたスマートフォンやタブレット端末を使って、どこからでも遠隔で利用できる。端末に内蔵されたカメラを使うことで、医師は相談者の顔色や患部の状態を確認しながら診療可能だ。カメラに映してほしい箇所を医師が患者に指示したりするための「赤ペン機能」や「指さし機能」も搭載。患者も画面越しに医師の顔を見ながら相談できる。

（発表会には協力医も登壇。右から順に、MRT 医学顧問で慶応義塾大学 名誉教授の相川直樹氏、衆議院議員で医師の伊藤信久氏、消化器内科医の大竹真一郎氏）

■24時間365日相談できる
　「かかりつけ医診療」では、どこからでも遠隔でかかりつけ医の再診を受けられる。忙しくて通院できなかったり、医療機関が自宅から遠かったり、高齢で通院自体が困難だったりする利用者を想定する。一部の事例を除き「まずは電話再診の範囲での保険適用を想定している」（MRT 代表取締役社長の馬場稔正氏）。
　「予約相談」では、医師との相談時間を予約した上で、遠隔で健康相談ができる。相談相手は、サービスに協力する全国の医師から選ぶことが可能だ。自宅近くに専門医がいなかったり、かかりつけ医とは別の医師に意見を求めたりする利用者に向ける。料金は5分当たり1500円から。
　「今すぐ相談」は24時間365日いつでもどこからでも、すぐに医師に健康相談ができるサービス。深夜に急な体調の異変があった場合や、医療機関にかかるべきか迷うような症状の場合に、気軽に相談できる。料金は月額500円から。
■医用画像も活用
　厚生労働省が2015年8月に遠隔診療の事実上の“解禁通達”を出してから、民間ベースの遠隔診療サービスの提案が相次いでいる（関連記事2）。
　ポケットドクターの大きな特徴は、ウエアラブル端末や家庭用ヘルスケア機器、さらには医療機関の院内システムとの連携を想定している点だ。ウエアラブル端末やヘルスケア機器で集めた血圧や体温などのバイタルデータ、PACSに保管された医用画像などを診療に利用できるようにする。
■普及率10％目指す
　医療機関の院内システムとの連携については、協力を申し出ている医療機関と検討を進めているところだという。サービス利用者がスマートフォンに医用画像などをダウンロードし、医師との間で画面を共有する方式などを検討している。連携は2016年夏以降に始める予定だ。
　ポケットドクターでは採用拡大に向けて、目玉となる「かかりつけ医診療」の機能を医療機関に無料で提供する。2019年3月までに「国内の全医療機関の10％に当たる、1万以上の医療機関に利用してもらうことを目指す。同時期に『予約相談』には1000人以上、『今すぐ相談』には1万人以上の医師に参加してもらえるようにしたい」（MRTの馬場氏）。

多くの協力医が駆けつけた
　ウエアラブル端末やヘルスケア機器との連携については「さまざまなメーカーと交渉中で、2016年4月には数種類と接続させた形でサービスを始める」（オプティムの菅谷氏）予定。ウエアラブル端末やヘルスケア機器で集めクラウドに蓄積されたデータと、今回のサービスを連携させる。

あなたの個人情報が丸裸…

大丈夫？マイナンバー

毎日新聞　2016年2月17日　東京夕刊版／特集ワイド

　大切なものほど奪われたときのリスクは大きい。生涯不変の１２桁の番号が国民一人一人に付けられたマイナンバー制度。運用が始まってまもなく２カ月を迎える。現在は税と社会保障、災害対策の３分野に限られるが、将来的には１枚のカードに銀行預金やクレジットカード、指紋などの生体認証など、さまざまな個人情報が結び付けられるという。この制度が本当に必要なのか、立ち止まって考えてみたい。【石塚孝志】
「成長戦略」で民間に開放／「治安管理に利用」懸念も／主要国で例なし
　「不思議ですね」。マイナンバー制度について、水永誠二弁護士は皮肉を込めて言う。「制度はプライバシー権を侵害し、憲法違反だ」として昨年１２月、国に個人番号の収集や利用の差し止めなどを求める訴えを東京地裁に起こした原告弁護団の一人だ。「国は『便利な制度ですよ、個人番号カードを持ちましょう』と言い、国家公務員の身分証明書や健康保険証など用途をどんどん拡大しようとしている。ところがカードの裏には、他人に漏れたら悪用されかねない番号が載っていて、持ち歩けば持ち歩くほど危険が高まる。根本的な矛盾を抱えているんです」
　既にマイナンバーの流出については、なりすまし犯罪の増加などの恐れが指摘されている。
　それだけではない。「見過ごせないのは、民主党政権が検討を始めたマイナンバー制度の性格が、第２次安倍晋三政権になってから完全に変わったことです」。そう指摘するのは、「共通番号・カードの廃止をめざす市民連絡会」の世話人、白石孝さんだ。
　民主党政権は、社会保障制度の効率化と税の公平性確保を目的に２０１２年、国会に法案を提出したが、１１月の衆院解散で廃案に。翌１３年、安倍政権が国会に再提出し、成立させた。政府は、個人の特定が容易になり、役所などでの各種手続きが大幅に短縮される−−などのメリットを強調。今年１月からは希望者を対象に、顔写真やＩＣチップを載せた「個人番号カード」交付も始まった。
　白石さんは「法案が通るまでは『税と社会保障』にしか使わないと言っていたのに、『ＩＴ戦略』をアベノミクスの成長戦略に位置づけてから、広く民間に開放する方針に転じた」と指摘する。
　楽天の三木谷浩史会長兼社長が代表理事を務める新経済連盟は昨年４月、「マイナンバー制度の利活用徹底に関する工程表の作成」など５項目の提言を発表。翌月には自民党の委員会で「マイナンバー制度を活用した個人・法人の円滑な電子署名と電子認証の実現」など総額１５０兆円の経済効果を見込む政策を提案した。
　「ＩＴだから大きな箱物を造るわけではありませんが、数年ごとに機器やシステムを更新する必要があり、半永久的に仕事を確保できるほか、さまざまなビッグデータをもとに新たなビジネスを始めることができる。しかし、プライバシーに関わる個人情報の利活用は慎重に考えるべきだ。本人の同意なく収集・利活用されることは、プライバシー侵害にとどまらず、人格権も侵害するからです」（水永弁護士）
　政府や企業にとって、ＩＴ戦略成功のカギを握るのが「個人番号カード」の普及だ。０３年に交付が始まった住民基本台帳カードは、個人情報流出の懸念に加え、住民票の写しの取得など利用範囲が限定されていたことで広まらず、昨年末で発行は終了し、普及率は約５・５％にとどまった。だが個人番号カードの申請は９日現在、既に８２０万枚に達している。
　白石さんが「よもや、ここまで考えているとは思わなかった」と話すのが、昨年５月、自民党が政府のＩＴ総合戦略本部の分科会で示した「マイナンバー制度利活用推進ロードマップ（案）」だ。２０年の東京五輪に向け、マイナンバー制度をどのように整備していくかを描いている。
　それによると、今年から１９年初めまで、１枚で多くの機能を持つ「ワンカード化」を促進し、同年３月末には８７００万枚の普及を目指すとしている。そのためにＩＣチップを民間に開放して、民間企業の社員証やポイントカードに利用してもらうほか、クレジットカードや診察券としての利用（１７年）、運転免許証や学歴証明書との一体化や健康保険証・お薬手帳としての活用（１８年）も挙がっている。そして東京五輪。顔写真や指紋などの生体情報と個人番号をひも付けしておけば、会場への入場の際、何も持たなくても本人確認が可能というのだ。「安全安心な東京五輪を開くためとして、マイナンバーを治安管理の道具にしようとしている」（白石さん）
　「国民を管理したい政府と金もうけをしたい資本による支配が強まりかねない」と懸念するのは、近く「『マイナンバー』が日本を壊す」を出版するジャーナリストの斎藤貴男さんだ。「例えば顔認証付きの監視カメラとマイナンバーが結びつけば、どんな人間が、いつ、どこに、誰といたかまで彼らの監視下に置かれてしまう。国の政策に異議を唱える人物を丸裸にしてしまうこともできるわけです。さらにマイナンバーを使って利益を上げられる企業だけが成長し、それ以外の国民は置き去りにされる。監視社会化、格差社会化で国民が分断される。そんな社会にしてしまっていいのでしょうか」
　海外の事情はどうか。白石さんは言う。「官民共通か、住民登録制度に番号付けするのか、強制か任意かなど各国で違います。マイナンバーのように官民共通で強制的に住民登録制度に番号を付ける制度を持つのは、軍事政権時代に住民登録制度を作った韓国と、福祉国家として大きな政府を目指すスウェーデンなど一部しかありません。主要８カ国でマイナンバーと同じ制度を持った国はなく、ドイツやイタリアでは納税分野に限定しています」
　韓国では度重なる法改正で、当初の治安分野から行政分野、民間分野と利用範囲が拡大したが、一方で個人情報の大量流出に悩み、規制を検討している。
　日本弁護士連合会の情報問題対策委員会前委員長、清水勉弁護士は「全国民にナンバーを付けて検索しやすくするなんて、国防上問題です。国を滅ぼしかねません」と憤る。国民や企業の情報を他国に奪われて研究されれば、政治や経済でも常に相手に先手を打たれ、国の発展が抑えられてしまうという。社会保障番号が民間で自由に利用される米国では、なりすまし犯罪が急増し、国防総省は１１年に独自の本人確認番号に変えた。
　「外国は、政府の肝いりで軍隊が専門部隊を設け、他国の情報を盗むというサイバーテロの時代に、こんな“おいしいもの”を作っていいのか。なぜほとんどの国でこのような制度を作らないのかを改めて考えるべきです」
　マイナンバー制度の可能性と、その裏にある危険性を、私たちはどこまで想像できるだろうか。
________________________________________
■マイナンバー制度の主なスケジュール（検討中を含む）
２０１５年１０月　マイナンバー法施行
　　　　　　　　　「通知カード」発送開始
　　１６年　１月　マイナンバー制度の運用開始（税、社会保障、災害対策の３分野）
　　　　　　　　　特定健診（メタボ健診）で利用開始
　　　　　　　　　希望者に「個人番号カード」交付
　　　　　　　　　国家公務員身分証明書一元化開始
　　　　　　４月　ＩＣチップの民間開放（民間企業の社員証やポイントカードなど利用検討）
　　　１７年１月　マイナポータルの運用開始（ネットで自分のマイナンバー利用状況の確認が可能）
　　　　　　　　　クレジットカード、キャッシュカードとして利用検討
　　　　　　２月　確定申告に利用開始
　　　　　　７月　国の機関間や地方自治体との情報連携開始
　　　　　　　　　健康保険証として利用検討
　　　１８年　　　預貯金口座へのひも付け開始
　　　１９年以降　戸籍事務、パスポート申請での利用検討
　　　２０年　　　東京五輪
　　　２１年以降　預貯金口座へのひも付け義務化目指す
　※内閣府の資料などを基に作成

介護報酬の不正受給で処分

　北海道旭川市と上富良野町

共同通信社　2016年2月17日 (水)　配信

　北海道旭川市と上富良野町は１６日、「旭川高齢者グループホーム」（旭川市）が運営する７事業所が介護報酬計約１８００万円を不正受給していたとして、３月から３カ月間、新規利用者の受け入れや介護報酬の請求を停止する行政処分をした。
　市と町は時効分を除いた金額と加算金の合計約１５４０万円について、返還を求める。介護報酬の請求停止は、旭川市内の６事業所は全額、上富良野町の事業所は２０％減額する。
　同社は２０１３年度と１４年度に職員の賃金を引き上げたとする虚偽の届けを提出し、待遇を改善した事業所に支給される「処遇改善加算」を不正に受給した。
　北海道もこの運営会社に０９～１２年度に約２１６０万円の「介護職員処遇改善交付金」を支出してり、職員の給与改善に適正に使われたかを確認する調査を始めた。

元日医会長・世界医師会長 死去

坪井栄孝氏、86歳

m3.com　2016年2月12日 (金) 配信 橋本佳子（編集長）

　元日本医師会会長の坪井栄孝氏が2月9日、呼吸不全で死去した。86歳だった。坪井氏は1996年4月から2004年3月まで日本医師会長を4期8年務め、2000年、日本人で2人目の世界医師会長に就任した。
　通夜は2月15日、葬儀告別式は2月16日。いずれも近親者のみで行う。喪主は長男、永保氏。後日、お別れの会を開く予定。
　坪井氏は1929年3月、福島県郡山市生まれ。1952年日本医科大学卒業。1962年国立がんセンター病院放射線部医長を経て、1970年に郡山市に診療所を開設、1974年に財団法人慈山会医学研究所理事長、77年にがん専門の坪井病院を開設し、院長に就任。福島県医師会役員を経て、1988年に日医常任理事、1992年には同副会長、1996年に同会長にそれぞれ就任。
　坪井氏の専門は肺癌。国立がんセンター（現国立がん研究センター）の元中央病院院長で、肺癌が専門の土屋了介氏（神奈川県立病院機構理事長）は、「坪井先生は、日本の肺癌治療の創成期を築いた一人で、特に肺癌の細胞診の技術を独自に開発した功績は大きい。我々後輩たちに非常に大きな影響を与えた。日医会長時代は、『武見太郎の再来ではないか』と言われるほどの存在感があった」と振り返る。
　坪井氏は、気管支ファイバースコープが開発される前の時代、「メトラゾンデ」と呼ぶゴム製のチューブと鉗子を用いて細胞診の手法を開発。国立がんセンターを辞めた後も、週1回は同センターを訪れ、カンファレンスに参加していたという。「坪井先生は、体育会系で、後輩にいつもハッパをかけていた。芯がぶれない人であり、“サムライ”。その姿勢は日医会長時代も貫かれていた」（土屋氏）。福島県は、葉たばこの産地として有名。その地で早期から、禁煙活動を展開していたことでも、坪井氏の気骨のある性格の一端がうかがえる。
　日医会長時代の1997年4月には、日本医師会総合政策研究機構（日医総研）を設立。厚生省時代の中央社会保険医療協議会委員、医道審議会委員などの政府系審議会委員のほか、医療研修推進財団副理事長、日本機能評価機構理事、日本対がん協会常務理事、がん研究振興財団理事なども務めた。

△▼厚生労働省▼△ ・平成28年2月16日付大臣会見概要

△▼厚生労働省▼△

新着情報配信サービス

　　　　　　02月17日 10時 以降掲載

○　大臣会見等

・平成28年2月16日付大臣会見概要
http://wwwhaisin.mhlw.go.jp/mhlw/C/?c=218753

○　政策分野

・デング熱について
http://wwwhaisin.mhlw.go.jp/mhlw/C/?c=218755

・輸出国から連絡のあった衛生証明書
http://wwwhaisin.mhlw.go.jp/mhlw/C/?c=218757

・労働者派遣事業・職業紹介事業等
http://wwwhaisin.mhlw.go.jp/mhlw/C/?c=218759

○　審議会等

・第９回厚生労働省環境自主行動計画フォローアップ会議の開催について
http://wwwhaisin.mhlw.go.jp/mhlw/C/?c=218761

・第２回「働き方の未来２０３５：一人ひとりが輝くために」懇談会の開催について
http://wwwhaisin.mhlw.go.jp/mhlw/C/?c=218763

・平成27年度第２回薬事・食品衛生審議会薬事分科会血液事業部会安全技術調査会の開催について
http://wwwhaisin.mhlw.go.jp/mhlw/C/?c=218765

・第17回厚生科学審議会生活環境水道部会資料
http://wwwhaisin.mhlw.go.jp/mhlw/C/?c=218767

・平成27年度第2回献血推進調査会（2016年1月13日）
http://wwwhaisin.mhlw.go.jp/mhlw/C/?c=218769

・審議会、研究会等予定
http://wwwhaisin.mhlw.go.jp/mhlw/C/?c=218771

・第１７回厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会副反応検討部会、平成２７年度第７回薬事・食品衛生審議会医薬品等安全対策部会安全対策調査会　資料
http://wwwhaisin.mhlw.go.jp/mhlw/C/?c=218773

・第６回国民健康・栄養調査企画解析検討会
http://wwwhaisin.mhlw.go.jp/mhlw/C/?c=218775

○　採用情報

・採用情報（非常勤職員（医政局）募集情報）
http://wwwhaisin.mhlw.go.jp/mhlw/C/?c=218777

・○採用情報（総合職事務系）の更新
http://wwwhaisin.mhlw.go.jp/mhlw/C/?c=218779

○　その他

・フォトレポート（「防げる病気はワクチンで防ごう」。風しんの普及啓発活動イベントに石田純一さん、東尾理子さんが参加、予防接種の大切さを伝えました。）
http://wwwhaisin.mhlw.go.jp/mhlw/C/?c=218781

・調達情報「平成28年度海外未送還遺骨情報収集事業(東部ニューギニア)」
http://wwwhaisin.mhlw.go.jp/mhlw/C/?c=218783

・調達情報「平成28年度海外未送還遺骨情報収集事業(ミャンマー)」
http://wwwhaisin.mhlw.go.jp/mhlw/C/?c=218785

・調達情報「平成28年度海外未送還遺骨情報収集事業（ビスマーク・ソロモン諸島)」
http://wwwhaisin.mhlw.go.jp/mhlw/C/?c=218787

・調達情報「平成28年度海外未送還遺骨情報収集事業(パラオ)」
http://wwwhaisin.mhlw.go.jp/mhlw/C/?c=218789

・調達情報「平成28年度海外未送還遺骨情報収集事業(インドネシア)」
http://wwwhaisin.mhlw.go.jp/mhlw/C/?c=218791

・調達情報　ロシア連邦政府機関から提供された抑留関係資料翻訳業務一式
http://wwwhaisin.mhlw.go.jp/mhlw/C/?c=218793

numata727 さんが 2015年02月17日 に書かれた記事をお届けします

携帯電話料金　12月請求金額が11万577円に唖然



NTTファイナンスからの12月請求金額が11万577円に唖然とした。理由を聞くと、FOMAパケット通信料であった。何と71万6351パケット。これが8万8107円。パケット定額料372円に入っていなかったのだ。家人がいらないと言って契約したのだ。実はカメラが故障してから、携帯電話のカメラを使用し、その写真をメ...
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千葉競輪が廃止？！



利根輪太郎は、競輪仲間からの電話で松戸競輪場まで向かった。「千葉競輪が廃止になるそうだよ」「ええ！千葉競輪が！・・・」千葉県には友人が多いし、恩師も稲毛の小仲台に住んでいた。大学時代に現代文学研究会の仲間と恩師の自宅へ何度か行っている。また、会社の先輩も偶然、小仲台に住んでいた。千葉市内には会社の同僚も住んで...
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なぜ今、地方創生か？



★「第三次世界大戦はすでに始まって」昨年、ローマ法王は言及した。「イスラム国」は、まさにパンドラの箱から現出したと思われる。「アラブの春：の余塵が消えようとした頃に内戦に突入し戦乱の中で「イスラム国」はシリアに拠点を築き、瞬く間に地域を支配下に置く。そして石油などの資金や人質の身代金で財源を増やし領土を拡大。...
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誇りと自覚と自信があれば



★これからの時代は、生命の重要な問題の解明のため、ウイルスからバクテリアから、エコロジー、経済学、社会学まで及ぶ、学祭的な“協働”“共生”がますます重要になる。20世紀は、科学技術の世紀、21世紀は、人間の世紀。その成長と幸福のためには、技術以上に、生態系や社会のレジリエンス（回復力）を理解することが大事。科...
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老人ホーム「クーリングオフできぬ」



入居一時金どこへ　―シリーズ「報われぬ国」：負担増の先に―朝日新聞　2015年2月16日　生田大介、本田靖明、松田史朗 ある介護施設の料金表。共用の新聞代や雑誌代を「教養娯楽費」として入居者から一律で徴収し、自治体から指導を受けたわずか３カ月あまりの入居で約２６０万円を失った。「なけなしの老後資金だったのに」...
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原発:米で廃炉相次ぐ　１３年以降、４発電所５基　

　安いシェール、火力拡大毎日新聞　2015年02月15日　東京朝刊　【ワシントン清水憲司】世界で最も多く原発を保有する米国で、原発の廃炉が続いている。電力自由化に伴う価格競争が激しくなる中、シェール革命で火力発電のコストが安くなり、原発の優位性が低下。風力発電にも押されているためだ。電力規制が残って比較的安定...
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H27.２.13（金） 塩崎厚生労働大臣閣議後記者会見概要

（10：36　〜 10：55　省内会見室）【厚生労働省広報室】会見の詳細《閣議等について》（大臣）　おはようございます。私の方から１点、御報告いたしたいと思います。「保健医療2035」策定懇談会の開催について、御報告を申し上げたいと思います。我が国の保健医療については、経済財政状況を踏まえつつ、急激な少子高齢...
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人間は生き方を変えられる



★聖路加国際病院名誉院長・日野原重明さん（103）は2003年から月1、2回、全国の小学校で「いのちの授業」をしている。「命は？」「生きている時間そのものです」「子どもは自分の時間をすべて自分のために使っていい。けれど大人になれば、誰かのために使ってほしい。だから命を大切にしてください」と子どもたちに伝えてい...
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人間の輪の拡大こそが未来を開く希望の光


★旅と読書と執筆。作家・曽野綾子さんはそれを3等分にした生活が理想だと言う。毎日新聞「旅活」『堅にはまった社会にいるもんか』って気持ちあるまりすね。「私は人間の悪を書きたいから、悪い言葉も残しときたい」性格が偏っている、と自分でも言う。「偏ってなかったら小説なんか書けませんよ。偏りが嫌ならお役人に全部書かせり...
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経済産業省、再生医療の後押し

抜いた親知らずや、切除した軟骨を医療製品に 読売新聞　2015年2月17日(火)　配信 　経済産業省は、治療で不要になった歯や軟骨などの細胞を使う、再生医療製品作りを後押しする。　国内で実用化された再生医療製品はいずれも患者自身の細胞から作るが、欧米や韓国では他人の細胞を使った再生医療製品が普及しつつある。同...
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抜いた親知らずや、切除した軟骨を医療製品に 読売新聞　2015年2月17日(火)　配信 　経済産業省は、治療で不要になった歯や軟骨などの細胞を使う、再生医療製品作りを後押しする。　国内で実用化された再生医療製品はいずれも患者自身の細胞から作るが、欧米や韓国では他人の細胞を使った再生医療製品が普及しつつある。同...
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特養減収、年１５００万円

介護報酬下げで事業者試算共同通信社 2015年2月16日(月) 配信　特別養護老人ホーム（特養）の事業者でつくる「全国老人福祉施設協議会」は１３日、記者会見し、介護サービスに支払われる報酬が２０１５年度の改定で２・２７％引き下げられると、１施設当たり平均で約１５００万円の減収になるとの試算を公表した。　石川...
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在宅「寛大な措置」終わり、適正化へ

全国在宅医療養支援所連絡会開催 2014年度改定での引き下げに不満多く…m3.com　2015年2月16日(月)　池田宏之（m3.com編集部） 　全国在宅医療養支援診療所連絡会の第2回全国大会が2月14、15の両日、都内で開かれ、15日には、2014年度改定で大幅に引き下げられた診療報酬を巡り、「適正化に...
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「『保健医療２０３５』策定懇談会」を月内に発足

２０３５年を見据えた有識者懇談会毎日新聞社 2015年2月14日(土) 配信 　塩崎恭久厚生労働相は１３日、２０年後の２０３５年を見据えた保健医療政策をまとめる有識者会議「『保健医療２０３５』策定懇談会」を月内に発足させると発表した。座長には東京大大学院医学系研究科の渋谷健司教授が就任する。渋谷氏を含む１０...
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日医などあらためて医学部新設に反対　

　日本医師会など３団体が声明共同通信社 2015年2月16日(月) 配信　日本医師会（日医）と日本医学会、全国医学部長病院長会議は１３日、地域限定で大幅に規制緩和する国家戦略特区で検討されている医学部新設に反対する声明を発表した。　医学部新設で大学や基幹病院の医師が教員に引き抜かれれば、地域医療は崩壊すると...
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歯科医襲撃疑いで数人逮捕

工藤会系幹部ら、福岡県警共同通信社 2015年2月16日(月) 配信 　北九州市小倉北区の駐車場で昨年５月、男性歯科医（３０）が何者かに襲撃され重傷を負った殺人未遂事件で、襲撃に関与した疑いが強まったとして、福岡県警が組織犯罪処罰法違反（組織的殺人未遂）容疑で特定危険指定暴力団工藤会（北九州市）系組幹部の男...
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児相所長と課長、懲戒処分

　佐世保高１殺害事件で長崎県朝日新聞 2015年2月16日(月) 配信 　長崎県佐世保市の高１女子生徒殺害事件で、県は１６日、殺人などの非行内容で家裁送致された少女（１６）についての相談を放置したとして、児童相談所（児相）の男性所長（５７）と男性課長（５２）を職務怠慢などで戒告の懲戒処分とし、発表した。　県...
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2月17日指示分 「使用上の注意の改訂指示(医薬品)」が発出

┏━━━━━━━━━━━【ＰＭＤＡメディナビ】━━━━━━━━━━━━┓ 「使用上の注意の改訂指示(医薬品)」発出のお知らせ (2015/02/17 配信)┗━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━┛本日、「使用上の注意の改訂指示(医薬品)」が発出されましたのでお知らせいたし...
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診療所開設で名義貸し容疑　

　横浜の医師を書類送検共同通信社　2015年2月17日(火)　配信　医師の資格がないのに患者に注射するよう指示したとして岐阜県羽島市の診療所「陽光クリニック」元代表らが逮捕された事件で、県警は１６日、運営する意思がないのに名義を貸してクリニックを開設したとして医療法違反容疑で元院長の男性医師（４９）＝横浜市＝...
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癌や糖尿病を”診る”歯科医師



佐藤徹・日本歯科医師会常任理事に聞く ?m3.com　 2015年2月17日(火) 配信　インタビュー・まとめ：池田宏之（m3.com編集部）――歯科医師会がチーム医療で役割を果たすために、当面はどのような方針で進めるのでしょうか。 　制度的には今後、（各都道府県が）地域医療構想を作ることになりますので、その...
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予期せぬ死亡、３３件届け出

医療事故調査制度で１月分

共同通信社　2016年2月17日 (水)　配信

　患者の予期せぬ死亡を対象とした医療事故調査制度で、第三者機関の日本医療安全調査機構（東京）は１６日、１月に医療機関から院内調査が必要として届け出があった事案は３３件だったと発表した。昨年１０月の制度開始後の累計は計１１５件。このうち８件は、院内調査の報告書が１月に機構に提出されたという。
　一方、制度上、院内調査の結果などを不服とする遺族は機構に調査依頼できることになっており、こうした事案１件が初めてあった。
　１月に届け出があった３３件の内訳は、関東信越が１８件と最も多く、中国四国と九州が各４件、北海道と近畿が各３件、東海北陸が１件だった。
　診療科別では、内科と整形外科が各５件、心臓血管外科と泌尿器科が各４件、外科と精神科が各３件などだった。
　１月中に機構に寄せられた相談件数は１３２件で、医療事故の報告の判断に関する内容が最多の２６％を占めた。

ドナーにｉＰＳ備蓄への協力呼びかけ

日本骨髄バンク、京都大学の計画に

朝日新聞　2016年2月17日 (水)配信

　日本骨髄バンクは４月から、提供者（ドナー）の登録をする人に対し、ｉＰＳ細胞をつくって備蓄する京都大の計画に協力を呼びかけることを決めた。登録時の採血で、拒絶反応が起きにくい白血球の型（ＨＬＡ型）を持っていることがわかれば、京都大に血液を提供してもらうよう文書で依頼する。１６日にあった厚生労働省の専門家委員会で、その方針が了承された。京大ｉＰＳ細胞研究所によると、移植に使うｉＰＳ細胞は、拒絶反応を起こしにくいＨＬＡ型でつくる必要がある。日本人の９割をカバーするには、その型が約１５０種類必要で、現在は１０種類ほどにとどまっている。

希少難病、骨髄移植で治療

１歳女児、東京医科歯科大

共同通信社　2016年2月17日 (水)　配信

　東京医科歯科大は１６日、生まれつき肺にタンパク質が異常にたまる難病「先天性肺胞タンパク症」の１歳女児を、骨髄移植で治療することに成功したと発表した。患者は国内で数人と非常にまれな病気で、治療は国内外で例がないとしている。
　治療に当たった小児科の森尾友宏（もりお・ともひろ）教授によると、女児は埼玉県在住で、生後５カ月で重い肺炎を発症、昨年３月に同大病院に入院した。検査の結果、体内の異物の排除に必要な免疫を担う樹状細胞がほとんどなく、そのため肺にタンパク質が異常にたまっていると分かった。
　女児は５月、樹状細胞のもとになる細胞が含まれる臍帯血（さいたいけつ）の移植を受けたが失敗。７月、父親から骨髄移植を受けた。移植した細胞が女児の体を攻撃する急性移植片対宿主病（ＧＶＨＤ）が起き、一時危険な状態になったが回復、１１月に退院した。
　女児の体内で樹状細胞が作られるようになった。当面は免疫抑制剤の投与が必要だが、経過は順調という。
　森尾教授は「治療が難しいとされていたが、骨髄移植で治せることを示せた。病気の原因を詳細に調べ、より安全で効果的な治療法を開発したい」と話している。

神戸の病院、同時期に急性Ｂ型肝炎で３人死亡

劇症化、院内感染調査　

共同通信社　 2016年2月17日 (水)　配信

　神戸市の神戸中央病院は１７日、同じ時期に同じ病棟で入院していた患者３人が急性Ｂ型肝炎を発症し、劇症化して死亡したと発表した。
　病院は院内感染の可能性を調査。感染源や感染経路の解明のため、神戸市保健所や神戸大病院に現地調査を依頼している。現時点で特定できていないが、同時期に入院中だった患者のウイルスが感染源となった可能性が否定できないとしている。
　病院のホームページによると、昨年７月を中心に入院歴のある患者３人が、１０月２５日から１１月１６日の間に急性Ｂ型肝炎を発症し、その後死亡した。
　神戸中央病院は独立行政法人「地域医療機能推進機構」が運営する総合病院で、病床数は４２４床。

がんが好む栄養分とは

がんの再発を防ぐにはサプリよりも食事
丁宗鐵 / 日本薬科大学学長

毎日新聞2016年2月16日 配信　医療プレミア

　手術でがんを切除してもう安心、と思っていたら「再発」。がん体験者から、このような話をよく聞きます。早期発見・早期治療でよくなっても、がんという病気には「再発」という不安がつきまといます。再発させないためには、どうしたらいいのか。がんと食べ物は関わりがあるのでしょうか。
■がんは、なぜ再発するのか
　がんの再発には、転移する場合と新たにできる場合があります。たとえば、片側の乳房に乳がんが見つかって、手術でがんを切除したとしましょう。治ったと思っていたら、今度は反対側の乳房に再発することがあります。このような場合、転移とみなされることがありますが、それはありえないと私は思います。
　がんの原発巣には、多数のがんの抗原が集まり、体の防御機能である免疫は、それを認識して抑え込もうと必死に闘っています。そのようなときに原発巣を取り除くと、他の場所にあるがん細胞は急に増殖して大きくなる性質があります。摘出手術後に再びがんが見つかると、原発巣から転移したかのように見えます。しかし、実はその前から同時多発的にがんができていたのではないか。手術ではその一つを取り除いただけで、その後にすでにあったがんが大きくなったとも考えられます。組織の大部分が残る場合、見えないがんの芽はそういうところにあって、再び増殖してくることがあります。ですから、治療後もこれまでと同じ生活を続けていたら、再発の可能性があり得ると考えられます。
■がん細胞が好む栄養に注意
　がん細胞はふつうの細胞より栄養の要求性が高く、貪欲に栄養分を奪って増殖し、転移していきます。がんの画像診断に用いられるPET（陽電子放射断層撮影）検査では、検査前に放射線を出す元素を含むブドウ糖を注射します。するとブドウ糖をがん細胞が盛んに取り込むので、がんの部位が光って見えます。それによって、どこにがんがあるかわかります。
　がん細胞のこのような性質から考えると、栄養の取り方で最も気をつけたいのは糖質です。甘い食べ物や飲み物の取り過ぎは、避けるべきでしょう。さらに、私の研究経験では油の取り過ぎもよくないと思います。
　これは余談ですが、抗がん剤の治療をすると副作用で食欲がなくなることがあります。すると栄養が一時的に制限されるため、がん細胞は弱くなります。抗がん剤はそこを攻撃して、効いているのではないかという説があります。抗がん剤の副作用も悪いことばかりではないかもしれません。
■再発を防ぐ食事とは

　では、がんの再発を防ぐには、なにを食べたらよいのか。私が患者さんに勧めているのは、ちょっとスパイシーな和食です。主食のごはんは、玄米だけでなく5分づきや7分づきのコメ、大麦(押し麦)入りの麦ごはんなどでも、白飯より食物繊維を多く取ることができます。これに魚料理や温野菜のおかず、みそ汁などを組み合わせます。味つけにスパイスを使うと塩分を減らすことができます。発酵食品もよいでしょう。ただし、肉は食べ過ぎない量、牛乳はヨーグルトにして1カップ（約200g）くらいがいいでしょう。このような食事を基本にして、週1回は好きな料理を楽しんでほしいと思います。
　また、魚料理を食べている場合は、食事からDHAやEPAが摂取されます。サプリメントでさらに補うことは、しない方がいいでしょう。アミノ酸や核酸のサプリメントも控えた方がいいと思います。
■生まれ変わるつもりで生活習慣を改めよう
　がんになる人は、ストレスがあってもがんばってしまう人が多いように思います。最近は介護によってストレスを抱え、不規則な生活を強いられる介護者のがんも増えています。夜更かしや不規則な生活は食生活が乱れやすく、睡眠の質も低下させます。このような生活は、がん細胞を元気にさせてしまいます。再発を阻止するには、がんになった原因は何だったのか自分でよく考えて、生まれ変わるつもりで生活習慣を改めていくことが大事です。
【聞き手＝医療ライター・阿部厚香】

日本介護福祉士会がフジテレビに意見書

月9ドラマでの介護の描写、「配慮を」
医療介護CBニュース 　2月16日(火)　配信

　日本介護福祉士会は、フジテレビに対し、同局が制作するドラマの介護現場の描写について、配慮を求める意見書を送った。意見書では、ドラマの主人公が介護施設で24時間の連続勤務を強いられるなど、過度に労働環境の悪さや給与の安さなどを強調して表現している点を問題視。番組を制作する際には、介護人材不足を解消するためにさまざまな取り組みが進められている点にも配慮することを求めている。【ただ正芳】

　日本介護福祉士会が意見書で取り上げたのは、フジテレビが今年1月から毎週月曜日午後9時から放映している「いつかこの恋を思い出してきっと泣いてしまう」。この番組では、介護施設に勤める主人公が24時間にわたる勤務を強いられたり、施設の上司らからハラスメントともいえる仕打ちを受けたりする場面が描かれている。

　このドラマの内容について、日本介護福祉士会の支部からは、「過剰な表現。介護のイメージが不当に悪くなる」などとする指摘があった。さらに日本介護福祉士会にも、ドラマでの描写の真偽を問い合わせるメールが届いた。メールには、ドラマでの描写が事実であれば、身内が目指している介護の資格取得をやめさせようと思っているとも記されていたという。

　こうした状況を受け、日本介護福祉士会では、フジテレビの「いつかこの恋を思い出してきっと泣いてしまう」の番組制作責任者にあてて、意見書を送った。

　意見書では、「多くのマスコミが介護や介護職に関してかなり偏った情報を流しているように感じている」とした上で、介護の質が悪く、職員の処遇もよくない事業所はあるものの、すべての事業所がそうではないと指摘。さらに、介護人材不足を解消するため、国を挙げてその確保や育成に取り組んでいる点に触れ、ドラマを制作する際も、その点を考慮してほしいとし、「介護は決して夢のない仕事ではありません。この仕事に真剣に取り組み、一生をかけている人間もいることを忘れないでください」と結んでいる。

■意見書の考え「今後の参考に」―フジテレビ
　日本介護福祉士会からの意見書について、フジテレビの企業広報部では「内容は把握している。ドラマはさまざまな方から監修を受けて制作しているが、意見書で寄せられた考えも貴重な意見として、今後の参考にしたい」としている。