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あんなことやこんなことを考えながら、とある交差点で信号待ちをしていたら、後ろにいた自転車をひいたおばさんが、突然私に「それってさびしいよね」と声をかけてきました。
なんのことかと振り返ると、横断歩道の端に落ちている黒い女性の手袋を指差していました。
「あらら」と言いながら私はそれを拾い上げ、すぐ後ろの歩道わきの垣根にとばないようにひっかけました。落とし主の目に止まりますようにと祈りながら。
しばらくして信号が変わったので私はその自転車のおばさんに会釈をしながら歩き始めました。
と、そのとき私の目の端に不思議な光景が映りました。
おばさんの手が手袋をかけたあたりに伸びているのです。しばらくして自転車が私を追い越していきましたが、その前カゴにはしっかりとあの手袋が……。
それって、さびしいよね……。
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英紙「フィナンシャル・タイムズ」(1月13日)は、「なぜ日本経済が世界規模のショックにこれほどまでに脆弱(ぜいじゃく)だったのか」と問いかけ、「企業が過剰な内部留保」を蓄積したことが、日本経済の“基本的な構造問題”の一つだと指摘しています。そして、内需主導の成長のために、「企業貯蓄の大規模な削減」が重要だとしています。
国民の多くがワーキングプアになっていては、内需の拡大はまったく期待できないし、内需が元気なければ、企業も力を失っていく。このことに気づかなければならないのではないかと思います。
つまり、共産党が内部留保の活用を主張するのはなぜかというと、企業内に過剰に蓄積されたままでは内需主導の経済発展につながらず、それが日本経済を弱くし、大企業自身の将来にとってもマイナスだと考えるからにほかならないからです。
共産党は、別に「内部留保を全部取り崩せ」などと極端なことをいっているわけではありません。巨額の蓄積のごく一部を活用するだけでも、雇用や中小企業の経営安定のために、かなりの改善が可能になると考えているのです。
日本共産党の考え方にご興味を持たれましたら、フジサンケイビジネスアイ(日刊紙)で3月22日から週1回「Dr.小池の日本を治す!」と題した短期連載がはじまっていますので、ご覧ください。
Dr.小池とは、日本共産党の政策委員長、テレビでおなじみの小池晃参議院議員のことです。もともとお医者さんでしたので、今は、政治の病を治すドクターとして活躍しています。
【Dr.小池の日本を治す!】内部留保、活用の議論を
http://www.sankeibiz.jp/macro/news/100322/mca1003220503001-n1.htm
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台風なみの暴風が吹き荒れ、大きな雷鳴が轟く恐ろしい一夜があけ、市の野球大会の開会式に出かけました。
しかし、着いてみると、選手の姿はちらほら見えるものの、始まる様子はありません。グラウンドコンディション不良のため中止となっていました。
▲大きな水たまりが2つ・・・・
帰路、光綾公園の中を通ると、ミモザアカシアの木が昨夜の暴風のためねじれて折れてしまっていました。折れた枝の撤去をされていた造園業の方にお話をお伺いしたら、ミモザは折れやすい木だということでした。いま、ちょうど黄色いかわいらしい花が咲きはじめたところなのに、残念です。
▲このあと、左に垂れている枝も、切り落とされました。
寒椿もきれいです。
ところで、今日の綾瀬市の【安全安心メール】には、少し首を傾げてしまいました。
①3月21日7時07分携帯着
【気象情報】
3月21日(日)6時48分、湘南地域(綾瀬市が該当)に大雨、洪水、暴風、波浪警報が発表されました。今後の情報に十分注意してください。
②3月21日8時35分携帯着
【気象情報】
3月21日(日)8時17分、湘南地域(綾瀬市が該当)に発表されていた大雨、洪水、暴風警報は、21日(日)8時17分に解除されました。
③3月21日15時50分携帯着
【気象情報】
3月21日(日)6時41分、湘南地域(綾瀬市が該当)に発表されていた波浪警報は、21日(日)15時37分に解除されました。
①のメールがきたときは、雨はやみ、青空が顔をのぞかせはじめていたときです。風も夜に比べれば格段に弱くなっていました。
②のメールは、まあ問題ないと言えばないのですが、でも本当は、「3月21日(日)6時48分、湘南地域(綾瀬市が該当)に発表されていた大雨、洪水、暴風警報は、21日(日)8時17分に解除されました。」でないとおかしいような・・・。
③のメールは、警報が発令された時間が、①と違っています。波浪警報だけ時間がもともと違っていたのかしらん??
①の疑問は、安全安心メールの責任ではなく、気象庁の問題なのかもしれませんが、こうした災害情報は、普段からの信頼性が高くないと、いざというときに効果を発揮しきれなくなるのではないかと心配しています。
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夜になってもスノボーに出かけるはずだった次男が出かける様子がないので、たずねると、「延期になった。友達がノロウイルスにやられた」とのこと。
ノロウイルスは感染力が強く、特に嘔吐物の処理などを誤ると、二次感染が広がると聞いていたので、あらためて調べてみました。
みなさんも、この機会に復習はいかがですか?
ノロウイルスによる感染性胃腸炎や食中毒は、一年を通して発生していて、特に冬季に流行するとのこと。
以下引用。
ノロウイルスは手指や食品などを介して、経口で感染し、ヒトの腸管で増殖し、おう吐、下痢、腹痛などを起こします。健康な方は軽症で回復しますが、子どもやお年寄りなどでは重症化したり、吐ぶつを誤って気道に詰まらせて死亡することがあります。
ノロウイルスについてはワクチンがなく、また、治療は輸液などの対症療法に限られます。
従って、皆様の周りの方々と一緒に、次の予防対策を徹底しましょう。
○ 患者のふん便や吐ぶつには大量のウイルスが排出されるので、
(1) 食事の前やトイレの後などには、必ず手を洗いましょう。
(2) 下痢やおう吐等の症状がある方は、食品を直接取り扱う作業をしないようにしましょう。
(3) 胃腸炎患者に接する方は、患者のふん便や吐ぶつを適切に処理し、感染を広げないようにしましょう。
○ 特に、子どもやお年寄りなど抵抗力の弱い方は、加熱が必要な食品は中心部までしっかり加熱して食べましょう。また、調理器具等は使用後に洗浄、殺菌しましょう。
詳細は、厚生労働省の「ノロウイルスに関するQ&A」をご覧ください。
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子どもは親が育てるのではなくて、社会が育てるのだ、という社会を支え合う新しいシステムが起動するという意味で、この子ども手当の制度は、画期的なものだと思います。
しかし、民主党の発想にはいろいろと問題があります。
そこを端的に指摘しつつ、今回の法案には日本共産党は賛成しました。
16日の衆議院本会議での日本共産党高橋ちづ子議員の賛成討論を下記に転記します。
ご参考にしてください。
今日、子育て世帯の多くは所得が低く、政府の調査によっても、経済支援を求める声が7割にも達しています。とりわけ、子どもの7人に1人が貧困であり、日本は所得の再分配によって逆に貧困率が高まる唯一の国であることが指摘されてきました。このような現状を改善することは、今日の政治に課せられた重大な責任です。子どもを社会で育てるという理念や、先進諸国に比べ極端に少ない子ども・家族関係支出を増やすべきという認識は共有する立場です。
日本共産党は、「小学校6年生までの児童手当を、ただちに現行の2倍に引き上げ1万円に」するとともに、「18歳までの支給をめざし改善」していくことを提案してきました。その財源は、世代間の予算の移し替えや負担増ではなく、大企業・大資産家優遇税制の是正や軍事費削減など、聖域にメスを入れるべきだと訴えてきました。
配偶者控除の廃止等、国民の一部を犠牲にして、他の世帯にまわすようなやり方では国民の支持は得られません。今回の法案は、2010年度に限って中学生まで「子ども手当」半額の支給をするものであり、一部の控除の廃止を財源としていますが、手当を受給しない他の世帯への負担増はもりこまれていないことから、その限りで賛成としたいと思います。
問題は、11年度以降の子ども手当をどうするのかであります。
そもそも、2万6000円満額支給については、総理自身が財源不足で困難と発言しています。財源や支給対象の範囲など、制度の骨格に関わる事柄のほとんどが先送りされていることは、制度の信頼性に大きな不安を与えています。
今回の「子ども手当」の財源は、年少扶養控除の廃止や特定扶養控除の上乗せの廃止によるものであり、結局のところ「増税との抱き合わせ」です。さらに、今回は見送られたものの配偶者控除や成年扶養控除の見直しが本格的に行われるなら、子育て以外の世帯に増税を押し付けることになり、認めるわけにいきません。
控除の廃止によって、保育料の引き上げなどの「負担の連鎖」が起こります。これについて、政府は「適切な措置」を講ずるとしていますが、様々な住民サービスなど、自治体独自の判断に対しては、国が関与できないはずです。だからこそ、国の責任を明確にしなければなりません。子ども手当の地方負担相当分を、民間保育所の運営費交付金の削減という形で確保するということなどは、現金給付と車の両輪で進めるべき現物給付に、国は責任をもたないと言ったに等しいものであり、絶対に認められません。
また、現在、子どもと家族を応援する支出のうち、企業支出はわずか0・1%にすぎず、諸外国からみても低く、企業負担はなくすべきではありません。
「子ども手当」の満額支給に5兆4000億円も使うために、他の子育て予算が削減されたり、さらなる増税の恐れが指摘されています。
参考人質疑でも、「子ども手当」の理念や目的の論議が十分だったのか、財源や地方負担はどうなるのかなど、さまざまな意見が出されました。同時に、手当の支給だけではなく、保育所待機児童の解消や子どもの医療費・教育費の軽減など、子育てに関わる基盤整備を抜本的に充実することの重要性が指摘され、手当も、現物給付も、ともに必要であるという認識が共通して強調されたことは重要です。
最後に、大本にある子育て家庭の貧困や、働き方の改善も、政府全体でとりくんでいくということを強く求めて、討論を終わります。
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なぜ、私たちの暮らしはこんなに苦しいの?
どうすればいいの?
そんな思いの方、どうぞ日本共産党の提言をお読みください。
どこに問題があるのか、それを治す処方箋が見えてくるのではないでしょうか。
経済危機から暮らしをどう守るか
日本共産党が経済懇談会
雇用・中小企業・農林漁業・社会保障・財源
志位委員長が「五つの提言」
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経済危機のもとで悪化する国民生活を守り、日本経済を健全な発展の軌道に乗せる道はどこにあるか―。日本共産党は11日、経済懇談会「経済危機から国民のくらしをどう守るのか」を党本部で開催しました。労働・農業・中小企業・医療・女性・青年など各分野の幅広い50団体の代表120人が参加し、活発に意見交換しました。志位和夫委員長は国会論戦や各団体との懇談を踏まえ、「五つの提言」を報告。参加者からは、営業とくらしの現場の切実な要求や、提言への共感がこもごも語られました。司会は、小池晃政策委員長が務めました。
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志位氏は、一昨年秋以来の日本の経済危機が世界でもとくに深刻なのは、日本がリーマン・ショック前の10年間で主要7カ国中唯一、GDP(国内総生産)が伸びていない「成長の止まった国」、雇用者報酬が落ち込む「国民が貧しくなった国」になっているからだと指摘。「ごく一握りの大企業が富を独り占めにする経済システム」を改革しないと明日はないとして、「大企業の過剰な内部留保と利益を国民の暮らしに還元させる」ことを提起。共産党の主張に首相も「具体的な方法を検討してみたい」と明言するなど反響がひろがっていると紹介しました。
そのうえで、志位氏は「ルールある経済社会」へ「五つの提言」をおこないました。
雇用
第一は「人間らしい雇用」のルールをつくることです。非正規から正社員への雇用転換の要として「労働者派遣法の抜本改正が必要だ」と強調し、日本共産党の修正案を紹介しました。一方、政府の派遣法改定案は「二つの大穴」があいていると指摘し、「派遣法の抜本改正を勝ち取り、『正社員が当たり前』の社会をつくろう」と呼びかけました。
また1997年を頂点に、勤労者世帯の収入が減り続け、この1年間だけでも17万6000円減少していることを紹介。「奪われた所得を取り戻すことなしに、暮らしも経済もよくならない」として大幅賃上げを求めるたたかいへの連帯を表明しました。
中小企業
第二は、大企業と中小企業との公正な取引のルールをつくることです。大企業と中小企業の間に賃金格差が広がっている原因の一つに「下請け単価が際限なく切り下げられ、従業員の給料も払えないことがある」と告発。「政府の責任で大企業、親企業の無法を一掃し、公正な取引ルールをつくる必要がある」と強調しました。
また、「中小企業を日本経済の根幹」に位置づける中小企業憲章にもとづく総合的振興策の必要性や、町工場への固定費補助などの緊急の対策を力説。首相に「機械のリース代の支援は検討する」と約束させたことを実現したいとのべました。
農業再生
第三は、農林漁業の再生に取り組み、食料自給率の本格的な向上に取り組むことです。
志位氏は「米価をはじめ農産物価格の暴落が続き、『とても続けられない』という声が全国どこでも寄せられる」と告発。民主党政権の「戸別所得補償」制度の問題点が噴出しているとして、(1)所得補償の水準があまりに低い(2)転作作物への補助金を大幅に減額しようとしている(3)輸入自由化推進と一体の方針であること―をあげました。これに対し、共産党が主張する農業再生のための二つの柱―(1)価格保障を中心に、所得補償と組み合わせ、生産コストの保障をしっかりおこなう(2)歯止めのない輸入自由化をやめ、国境措置を維持・強化し、食料主権を保障する貿易ルールをつくる―がいよいよ重要になっていると述べました。
社会保障
第四は、社会保障を削減から拡充に転換することです。
志位氏は、日本が税金と社会保障による相対的貧困率の削減効果が最も小さい国になっていることを紹介。「自公政権による社会保障削減政策がつくった傷跡を、すみやかに是正することが急務だ」と強調し、とくに「医療崩壊」を立て直す四つの緊急課題―(1)後期高齢者医療制度のすみやかな撤廃をはかる(2)高すぎる医療費の窓口負担を引き下げる(3)国の責任で高すぎる国民健康保険料を引き下げ、保険証の取り上げをきっぱり中止する(4)診療報酬の抜本的増額で医療崩壊を立て直す―を提起しました。
共産党の国会論戦で首相から前向き答弁を引き出していることも紹介し、「どれも民主党が公約しながら、後退している問題だ」とのべ、実現を迫ることを呼びかけました。
財源
財源問題では、軍事費と大企業・大資産家優遇税制にメスを入れる必要性を強調。10年度予算案で米軍関連経費が史上最高となっていること、所得税負担率も合計所得金額が1億円を超えると低下するという逆累進となっていることを紹介しました。
そのうえで、消費税増税問題に言及。増税勢力による「ヨーロッパの消費税は日本より税率が高い」という議論について、税の総合的効果を示す数値を紹介し、日本は現在の消費税率でも、所得課税と合わせた税全体としても格差を拡大させており、主要国で最悪の数値となっていることを示し、「これ以上税率を上げたら、ますます貧困と格差が広がる」と告発し、消費税増税反対の世論と運動を呼びかけました。
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昨年の1月に出版された「写真証言 沖縄戦『集団自決』を生きる」という本をご存じでしょうか。
神奈川県に住む写真家森住卓さんが1年間かけて、700人以上が集団自決をした沖縄 渡嘉敷島と座間味島の当時を生きぬいた方々から貴重な証言を集めた本です。
集団自決に軍の関与がなかったなんて、この証言を聞けばだれも言えなくなります。あまりの悲惨さに震えるばかりです。
そして、こう思います。
なぜこんな悲劇を生む戦争が起きたのか、そのことに私たちはもっと向き合わなければならないと。
日本はどこでどのように道を踏み外したのか。戦前や戦時中の国民に対する皇民化教育を推進してきた政府が、政府としてきちんとした自己批判をしたのか・・・・・。
いま、再び戦争できる国にしようという動きは、政権交代しても依然続いています。
現在未来に再び同じ過ちを繰り返さない決意で一人でも多くの方が立ち上がってほしいと願っています。
以下、森住卓さんの思いです。
64年前太平洋戦争末期、沖縄本島西方海上に浮かぶ、慶良間諸島で何が起こったのか。
「生きて虜囚の辱めを受けず、米国捕まれば男は八つ裂きにされ、女は強姦される」と日本軍に教育されたていた住民は、米軍上陸の直後、アメリカの手にかかるより、親が子を兄が妹や弟を父を母を殺していった。いわゆる「集団自決」だ。肉親同士が殺し合うという世界史の中でも特異でもっとも悲惨な出来事だった。
なぜ、この悲劇が起こったのか?その事を自問しながら取材を続けた。肉親同士が殺し合う「集団自決」は長い間語られることはなかった。事実、体験者の何人もが「このまま墓場に持って行こうと思っていた」と証言されている。
しかし、憲法9条を変え戦争の出来る国にしようとする勢力が『「集団自決」は軍命ではなかった』として沖縄戦の真実を塗り替えようとしているとき、心の奥にしまい込んでいた辛い体験を語り始めたのだ。
体験者へのインタビューは心の傷口をこじ開け、塩を塗り込むような苦痛を味あわせるような残酷さを、持っていた。そうしなければ歴史の真実をあぶり出すことができなかった。
次に、1945年当時のロサンゼルスタイムズ紙の記事です。
米国の「野蛮人」の前に引き出されるよりも自殺する方を選んだ日本の民間人が、死体あるいは瀕死の状態となって折り重なった見るも恐ろしい光景が今日慶良間列島の渡嘉敷島に上陸した米兵達を迎えた。
最初に現場に到着した哨戒隊に同行した、ニューヨーク市在住の陸軍撮影兵アレキサンダー・ロバーツ伍長は「いままでに目にしたものの中で最も悲惨」と現場の様子を表現した。
「我々は島の北端に向かうきつい坂道を登り、その夜は露営した。闇の中に恐ろしい叫びや鳴き声うめき声が聞こえ、それは早朝まで続いた」
と彼は語った。
「明るくなってから、悲鳴の正体を調べに行くために二人の偵察兵が出ていった。彼らは二人とも撃たれた。その少し前、私は6ヶ所8ヶ所で手榴弾が炸裂し炎が上がっているのを見た。
開けた場所に出ると、そこは死体あるいは瀕死となった日本人で埋めつくされていた。足の踏み場も無いほどに密集して人々が倒れていた」
「ボロボロになった服を引き裂いた布はしで首を絞められている女性や子供が少なくとも40人はいた。聞こえてくる唯一の音は怪我をしていながら死にきれない幼い子が発するものだった。人々は全部で200人近くはいた。」
「細いロープを首に巻きつけ、ロープの先を小さな木に結びつけて自分の首を絞めた女性がいた。彼女は足を地面につけたまま前に体を倒し窒息死するまで首の回りのロープを強く引っ張ったのだ。
彼女の全家族と思われる人々が彼女の前の地面に横たわっており、皆、首を絞められ、各々汚れた布団が掛けられていた。」
「さらに先には手榴弾で自殺した人々が何十人もおり、地面には不発の手榴弾が転がっていた。」
「日本兵の死体も6体あり、また他にひどく負傷した日本兵2人いた。衛生兵は負傷した兵士らを海岸へ連れて行った。後頭部に大きなV字型の深傷を負った小さな男の子が歩き回っているのを見た。あの子は生きてはいけない、いまにもショック死するだろう、と軍医は言った。本当にひどかった。」
軍医達は死にかけてる人々にモルヒネを注射して痛みを和らげていた、とロバーツ伍長は語った。
負傷した日本人を海岸の応急救護所まで移そうとしている米軍の担架運搬兵らを、道筋の洞窟に隠れていた一人の日本兵が機関銃で銃撃した。歩兵らがその日本兵を阻止し、救助活動は続けられた。
質問に答えられるまでに回復した日本人達は、米国人は女は暴行、拷問し、男は殺してしまうと日本兵が言ったのだと通訳に話した。彼らは、米国人が医療手当をし、食料避難所を与えてくれた事に驚いていた。
自分の娘を絞め殺したある老人は、他の女性が危害を加えられず親切な扱いを受けているのを見て悔恨情にさいなまれていた。
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「本日新聞報道のありました、厚木基地を拠点とするF18Cホーネットからの部品落下事故につきまして、本日午前9時10分から市長、綱嶋基地特委員長が米海軍厚木航空施設司令官、南関東防衛局長及び外務省に対し、直接抗議活動を行っております。
また、厚木基地周辺市議会基地対策協議会でも、本日午後、要請活動を行っております。」と、5日午後、市議会事務局からメールでお知らせが入りました。
5日の朝刊では、読売新聞と神奈川新聞がこのことを報道しています。
厚木基地周辺市議会基地対策協議会の要請文では、
「去る1月28日のF/A-18Eからの部品落下という重大事故の発生に対して、事故原因の早急な究明と再発防止に万全の措置を講じるよう要請したばかりである。
にもかかわらず、3月4日に第195戦闘攻撃飛行隊所属のF/A-18Cから部品が失われ、洋上あるいは地上に落下した可能性のある事故が発生した。このことは、一歩間違えば人命にかかわる重大な事故につながるものであり、このような重大事故の続発は極めて遺憾な事態であって看過できない。」と抗議しています。
この要請文が指摘しているように、ついこのあいだ、しっかり整備すると約束したばかりなのに、舌の根が乾かぬうちの相次ぐ事故に、怒りとともにあきれてしまいました。
ところで、米軍のプレス発表では、落下物について、
「落下したのはCCU-45型 作動式カートリッジ・デバイス -Cartridge Actuated Devices (CAD) - と呼ばれる軽量の部品2個です。CADは主翼下部に取り付けられて、飛行中に特定の部位を切り離すときに圧力を加える装置として使われます。」
と、記しています。
「特定の部位」というのは、実は「兵器」のこと。人を殺すための兵器を使用するときに使う部品だとは言えなかったようです。
国の名による殺人をなくすために、日本国憲法前文と第9条の精神を世界に広げましょう!!
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