ホワイトハッカー育成へ 情報戦を制すれば、国を救い、世界を平和に導ける

電力やガスなど、国民の生活の基盤となる重要なインフラ施設に対して、物理的なダメージを与えるサイバー攻撃に対応するため、政府が、ホワイトハッカー育成を行う組織を新設する方針を固めたことを、このほど読売新聞が報じた。

ホワイトハッカーとは、コンピュータやネットワークに関する高度な知識・技術を、善良な目的に活かす技術者のこと。これに対して、知識・技術を悪用して、サイバー攻撃などを仕掛ける人々を「ブラックハッカー」と呼ばれる。

日本はサイバー攻撃に対して非常に脆弱で、国内外から政府機関、大学、企業などに向けられたサイバー攻撃関連の通信は、2014年の1年間で、少なくとも約256億件起きているという。発覚せずに攻撃を受けているものも含めれば、その数は膨大なものになる。

こうした状況にもかかわらず、日本には、サイバー攻撃への対策の中核となる組織が存在しておらず、対応の遅れが指摘されていた。

 

情報戦は、国の存亡にかかわる

「情報戦」における対応は、国の未来を左右する。

先の大戦で、米軍に日本の暗号を解読されていたため、戦争を指揮していた山本五十六長官が乗った飛行機が撃墜された事例は有名だ。

生き馬の目を抜く国際社会の中で、日本は、中国や北朝鮮という軍事独裁国家の標的にされている。こうした時代において、他国が何を考え、どう動こうとしているか、を読むことは、国の存亡にもかかわってくる。

 

「世界の警察官ではない」のオバマ発言を5年前に先取り!?

そんな中で、異次元の「情報戦」を展開しているのが、大川隆法・幸福の科学総裁による「霊言」だ。どんなマスコミや諜報機関でも入手できない要人たちの「本音」を引き出し、何を考え、どう動こうとしているか、を読むことができる。

たとえば、大統領に就任する前の2008年11月、現れたオバマ氏の守護霊は、「将来、アメリカは『世界の警察官』ではなくなる」と発言。その後の 2013年9月、オバマ氏は、シリア問題に関するテレビ演説で、こう述べた。「アメリカは世界の警察官ではない、との考えに同意する」。5年前の霊言の通 りだった。

また、国家主席に就任する2年前の2010年秋、習近平氏の守護霊は、「かつての大唐帝国や元朝のような世界帝国を建設して、『中国の時代が来た』という ことを世界に告げたい」と話していた。当時は、習氏に関する情報が少なく、マスコミも、穏健派、知日派、最弱の帝王などと伝えていた。

こうした事例でも分かるように、オバマ氏や習氏など世界に影響力を持つ人々の「本音」を引き出し、公開することは、多くの国や人々にとって、極めて有益な情報である。

情報をキャッチした人々が、無駄な紛争を回避するための努力をしたり、間違った判断を修正したりできる。それによって、多くの人々の生命や財産が守られるわけだ。

 

600回を超える霊言、350冊を超える霊言本の意味

大川総裁は、これまでに国内外の政治家の霊や守護霊、過去の偉人の霊など、600回を超える霊言を収録し、350冊を超える書籍として発刊している。

実際にミサイルを撃ち合うなど「戦争」に入る前の段階で「情報戦」を制すれば、国を救い、世界を平和へと導くこともできる。

この世的なホワイトハッカーの育成は今後極めて重要になる。だが同時に、最高のインテリジェンスとも言える「霊言」を学ぶことによって、人類は、平和と繁栄を手にすることができる。(手/格)

 

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2016年4月4日フ本欄 iPhoneロック、FBIに突破される 「サイバー後進国」日本がすべきことhttp://the-liberty.com/article.php?item_id=11157

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アメリカに次いでカナダでも初のUFO公聴会

カナダで初のUFOの情報公開に関する公聴会が、6月25日、オンタリオ州ブラントフォードで開催されることになった。

この公聴会は、カナダの元国防相であり、カナダ随一のUFO研究家でもあるポール・ヘリヤー氏が主導する。パネリストは、ヘリヤー氏をはじめ、アメリカの 歴史家、UFO情報開示ロビイスト、大統領とUFO、核施設とUFOの関係を専門に調査している研究家たち、その体験が映画にもなった全米切ってのエイリ アン・アブダクションのイクスペリエンサー(体験者)、イギリスの元国防省UFO調査官など、国際的なUFO会議等のトップクラスの常連たちだ。

彼らは、2013年ワシントンのナショナル・プレス・クラブで行われたUFO情報を米上院議員らの前で証言したシチズン・ヒアリング・オン・ディスクロージャーにも参加している。

今回のカナダの公聴会もまた、懐疑的だがオープンマインドなジャーナリストや学術研究者などが、鋭い質問を浴びせかけることを期待している。そのためパネ ラーたちは、社会的、科学的、政治的、軍事的な関連性といった分析を可能な限り提示する準備をしており、海外からの取材も歓迎という。

具体的なプログラムは、UFO目撃報告、ロズウェル事件の真相、カナダの情報公開法によって入手した政府のUFO文書、アメリカ大統領とUFOの関係、ア ブダクション、核ミサイル基地とUFOなど。興味深いことに、ペンタゴンやホワイトハウス、NORAD(北米航空宇宙防衛司令部)、バチカンなどが抑えて いる真実などについての話題もある。

カナダは、UFOの情報がメディアに頻繁に現れる国の1つだ。毎年、民間の調査団体による前年度の地域別UFO目撃数、その形や色、大きさといった形状の 分析などが公表され、カナダの公共放送CBCやCTV、グローバルTVといった大手のメディアや地方紙などにその記事があふれる。

今年の発表によれば、昨年2015年のUFO目撃数は1267件で、精査したところ、説明不可能なUFOは2から4%で、これは1989年の調査開始から2番目に多いという。

カナダ初の公聴会で興味深い動きが出ることを期待したい。(純)

 

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2015年4月30日付本欄 91歳の元国防相 UFO情報開示の講演をしながらカナダ横断 【UFO後進国日本の目を覚まそう!】http://the-liberty.com/article.php?item_id=9565