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http://mylibrary.maeda1.jp/0422BpOilGas2017.pdf
201７.10.13
前田 高行
(２００７年を底に急速に改善する米国のエネルギー自給率！)
(6)米国の石油・天然ガス自給率の超長期推移(１９７０～２０１６年)
(図http://bpdatabase.maeda1.jp/3-3-G06.pdf 参照)
米国の石油・天然ガスの需給ギャップが近年急速に改善しつつあることについては既に石油篇、天然ガス篇及び前項でも触れたが、本項では改めて１９７０年から２０１６年までの５０年間近くにわたる石油と天然ガス並びに両者を合わせた自給率の推移を検証する。
まず石油については１９７０年は生産量１，１３０万B/Dに対し消費量は１，４７１万B/Dであり自給率は７７％であった。つまり米国は必要な石油の４分の３を自国産で賄っていたことになる。その後石油の消費量が急拡大する一方、原油価格が低水準にとどまったため生産が伸び悩み１９７７年には自給率が５３％まで低下した。
１９８０年代前半には石油価格が上昇したため国内の生産が増加、消費は減少した結果、１９８５年には生産量１，０５８万B/D、消費量１，５７３万B/Dで自給率は６７％まで回復した。ただその後は海外の安価な石油に押され生産は減少の一途をたどり２００５年から２００７年までの３年間の自給率は３３％に落ち込んだ。この時、米国は必要な石油の３分の１しか自給できなかったのである。
しかし２０００年初めから石油価格が急上昇し、米国内で石油増産の機運が生まれ、同時にシェール層から石油を商業生産する方法が確立し、２００８年以降石油の生産量は大幅に増えた。反面、景気の後退により消費量が漸減した結果、２０１６年は石油生産量１，２３５万B/D、消費量１，９６３万B/Dで自給率は６３％に達している。
次に天然ガスを見ると、１９７０年から１９８２年までの自給率は１００％に近く、ほぼ完全自給体制だった。８０年代後半以降は生産が伸び悩む半面、消費が増加したため、自給率は漸減の傾向を示し、２００５年には８２％まで低下、需要の約２割を隣国カナダからの輸入に依存することになった。しかしシェールガスの開発生産が本格化するに伴い生産量は急激に拡大し、２０１６年の自給率は９６％とほぼ自給体制を整えている。２０１５年には自給率が９９％に達したが翌２０１６年は生産減、消費増により若干自給率が低下している。しかしシェールガスの増産意欲は高く数年中には自給率が１００％を突破、本格的なLNG輸出国になる気配である。
石油と天然ガスを合わせた自給率は１９７０年に８６％であった。その後石油自給率と同じような歩調で１９７９年７０％、１９８４年７８％と下降と上昇の軌跡をたどった後、１９８５年以降は長期低落傾向となり、２００５年の自給率は５０％に落ち込んだ。しかしその後は急速に回復、２０１６年の自給率は７６％と１９８０年台前半の水準に戻っている。因みに２０１６年の石油・天然ガスの合計生産量は石油換算で２，５２７万B/D、また合計消費量は同石油換算で３，３０５万B/Dである。需給ギャップが７百万B/D強あるものの、シェールガス及びシェールオイルの増産は今後も続くものと見られ、エネルギーについては米国の将来は極めて明るいと言えよう。
(石油+天然ガス篇 完)
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