(注)本シリーズを「マイライブラリー(前田高行論稿集)」に一括掲載しました。
BPが毎年恒例の「BP Statistical Report of World Energy 2010」を発表した。以下は同レポートの中から石油に関する埋蔵量、生産量、消費量等のデータを抜粋して解説したものである。
石油篇(2)：世界の石油生産量
(1) 地域別・国別生産量
2009年の世界の石油生産量は日量7,995万バレル(以下B/D)であった。これを地域別でみると中東が2,436万B/Dと最も多く全体の30%を占めている。その他の地域については欧州・ユーラシア1,770万B/D(22%)、北米1,339万B/D(17%)、アフリカ971万B/D(12%)、アジア・大洋州804万B/D(10%)、中南米676万B/D(8%)である。(グラフ「地域別石油生産量2009年」http://menadatabase.hp.infoseek.co.jp/2-D-2-95bOilProductionByReg1.gif参照)
各地域の生産量と埋蔵量(前回参照)を比較すると、埋蔵量のシェアが生産量のシェアより高い地域は中東、中南米及びアフリカであり、北米、欧州・ユーラシア、アジア・大洋州はその逆である。例えば中東は埋蔵量では世界の57%を占めているが生産量はその半分の30%に過ぎない。中南米も埋蔵量シェア15%に対し生産量シェアは8%である。一方、北米及び欧州・ユーラシアの場合、埋蔵量シェアがそれぞれ5%、10%に対して生産量のシェアは17%及び22%である。またアジア・大洋州も生産量シェアが埋蔵量シェアを7ポイント上回っている。このことから地域別に見て将来の石油生産を維持又は拡大できるポテンシャルを持っているのは中東、中南米及びアフリカであることが読み取れる。
次に国別に見ると、最大の石油生産国はロシアである。同国の2009年の生産量は1,003万B/Dであり、第2位はサウジアラビア(971万B/D)であった。ロシアとサウジアラビアは世界の二大産油国であるが、ロシア成立直後の1993年から2008年までサウジアラビアが生産量世界一を続けており両国の差は一時300万B/Dを超えたこともある。しかし近年はその差が縮まり、2009年にはついにロシアがサウジアラビアを追いぬき生産量世界一となった。
両国に続くのが米国(720万B/D)、イラン(422万B/D)、中国(379万B/D)である。6位以下10位までの生産国はカナダ、メキシコ、UAE、イラク、クウェイトの各国である。イラクは前年12位であったが、他の産油国が軒並み生産量を減らす中で248万B/Dを生産し第9位にアップしている。但しこの生産量はイラク戦争前の260万B/D台に達しておらず、また過去最高の生産量を誇った1979年(349万B/D)の7割にとどまっている。昨年行われた国際入札の結果、ルメイラ油田など生産能力の高い油田の開発改修が進めばイラクの石油生産量は飛躍的に伸びるものと思われる。（表「国別石油生産量ベスト20(2009年)」http://menadatabase.hp.infoseek.co.jp/1-D-2-95cOilProductionByCountries(2009).xps参照）。
(2) 石油生産量の推移とOPECシェア
（上図「世界の石油生産(1965~2009年)」参照。拡大図：http://menadatabase.hp.infoseek.co.jp/2-D-2-95aOilProduction1965-1.gif）
1965年の世界の石油生産量は3,181万B/Dであったが、その後生産は急激に拡大し、1980年には6,295万B/Dとほぼ倍増した。オイルショック後の石油消費減と景気後退により1980年代に石油需要は低迷したが、1990年代に入り再び生産は右肩上がりに増加し始めた。そして1995年(6,810万B/D)以降急激に伸び2000年に7,482万B/D、2005年は8,126万B/Dに達している。これは米国での需要が堅調であったことに加え、中国、インドの消費量が急増したことが主たる要因である。その後は原油価格の急騰とそれに続く景気後退で石油生産は8,100万B/D台で停滞し、2009年はついに8千万 B/Dを割り7,995万B/Dに落ち込んでいる。
石油生産が前年比で減少したのは1980年代前半以来のことである。この停滞又は減少傾向が今後も続くかどうか分からないが、現代は地球温暖化問題が強く意識され、炭化水素エネルギー源としては天然ガス志向が高まる一方、原子力エネルギー或いは太陽光、風力などの再生可能エネルギーの利用が促進され、更には省エネルギー技術が期待されている。このような流れが強まれば20世紀後半のように石油が高度成長する時代の再来は難しいであろう。
石油生産を地域毎のシェアで見ると、1965年は北米が32%でもっとも多く、中東26％、欧州ユーラシア18%、中南米14％、アフリカ７％と続き、アジア・大洋州は3%であった。しかしその後北米の生産が停滞する一方、中東及び欧州・ユーラシア(特にロシア及び中央アジア各国)が急成長したため、現在(2009年)では冒頭にも述べたとおり、中東のシェアが最も高く(30%)、次いで欧州・ユーラシア(22%)、北米(17%)となっている。最近ではアフリカの生産が伸びており、同地域のシェアは12%に拡大している。
OPEC加盟国のシェアの推移を見ると、1965年は45%であり、第一次オイルショック前には50%近くに達した。しかし80年代前半にシェアは急落し85年には30%を切った。その後80年代後半から90年代前半にシェアは回復し、95年以降は再びシェアは拡大して40%台を維持しており2009年は41％であった。
上図で見ると1985年は世界の生産量の落ち込みに対してOPECのシェアはそれ以上に急落するという特異な様相を見せている。これはオイルショック時の価格暴騰が引き金となって世界の石油市場で需要の減少と価格の下落が同時に発生、これに対してOPECは世界平均を上回る大幅な減産を行ったためである。
(続く)
以上
本稿に関するコメント、ご意見をお聞かせください。
前田 高行 〒183-0027 東京都府中市本町2-31-13-601
Tel/Fax; 042-360-1284, 携帯; 090-9157-3642
E-mail; maedat@r6.dion.ne.jp
３．シェールガスとは
天然ガスとして通常生産されているのは地下の帽岩（キャップロック）に閉じ込められたメタンを主体としエタンやプロパンを少量含有したガスである。このうち石油と一緒に生産されるものはウェット・ガスと呼ばれ、ガスのみの単体で産出されるものをドライ・ガスと呼ぶ。カタールの北部ガス田は典型的なドライ・ガス田である。これらは坑井を掘削すれば地層の圧力で天然ガスが自墳するため、古くから開発が行われてきた。
しかし同じ天然ガスでも薄片状の岩層或いは炭層や固い砂層に閉じ込められたガスは地層内でガスが移動できないため井戸を掘削しても商業量のガスを生産することができない。このためこれらのガス層は世界各地で多数発見されているもののこれまで開発に手が付けられていなかった。地層の種類によってシェールガス、CBM（コール・ベッド・メタン）、タイトガスサンドに区分されるが、現在生産されている天然ガスを「在来型」と呼ぶのに対し、これらのガスは「非在来型」と呼ばれている。
非在来型ガスの一つであるシェールガスとは、泥岩の一種で薄片状にはがれやすい頁岩(シェール)の微細な割れ目に閉じ込められたガスのことである。シェールガスについては(独)石油天然ガス・金属鉱物資源機構(略称JOGMEC)の隔月誌「石油・天然ガスレビュー」最新号(2010.5 Vol.44 No.3)に掲載された同機構調査部伊原賢氏の論文「シェールガスのインパクト」及びパレアレシ氏講演「シェールガス革命」抄録（同調査部市原氏編）が非常に参考になる。以下はこれら二編から抜粋したものである。
全世界のシェールガスの資源量は16,000Tcf(兆立法フィート)と推定されており、回収率20%と仮定すれば確認可採埋蔵量は3,200Tcfとなる。BP統計によれば世界の天然ガスの埋蔵量は6,621Tcfとされているので シェールガスは在来型ガスの50%近い埋蔵量があることになる。このうち米国の埋蔵量は500Tcfで2008年の生産量は1.7Tcfに達している。因みにこの生産量は日本の消費量の1/2以上を占めている。シェールガスの生産は米国のほかカナダでも始まっており、中国や欧州でも商業生産を検討中と言われる。なお日本は地層が比較的新しく頁岩を持っていないためシェールガスは賦存しない。
商業量のシェールガスを生産するためには頁岩層に多数の坑井を掘削し、さらにシェールに人工的な大きな割れ目を作って地層内のガスの流動性を高める技術が必要である。これを可能にしたのが、地表からの1本の立坑から地層内に多数の横坑を掘る水平坑井掘削技術が実用化されたことであり、また水平坑井から高粘性流体のジェルをシェール内に押し込みフラクチャー(割れ目)を作る技術が確立したことである。それとともに地下の割れ目の広がりをモニタリングするソフトウェアが開発されたことによりシェールガスを商業生産することが可能になったのである。
米国の石油・天然ガスの探鉱開発技術が世界一であることは誰も疑わないであろう。また国内には豊富なシェールガス資源があり、これまで多くの現場で実証実験を積み重ねてきたことが実際の生産に結びついたと言える。さらに米国がシェールガスの商業生産にこぎつけた理由がいくつか考えられる。それは(1)在来型天然ガスの生産減退、(2)シェールガス生産コストが低下し競合エネルギーとの価格競争力が生まれたこと、(3)国内のガスパイプライン網が完備しており流通の初期投資を低く抑えることができる、などがその理由である。
米国の天然ガスの埋蔵量は1998年を底に上向いているとは言え（前回参照）、過去30年間近く可採年数は10年前後にとどまっており、在来型天然ガスはじり貧状態にある。このためエネルギー自給率の低下を防ぐ手段としてシェールガスの開発が手掛けられた。そしてシェールガスの開発生産コストの削減に努力した結果、現在そのコストは熱量換算で在来型ガスとほぼ同じ5ドル/MMBtuになった。米国のシェールガスの主要生産地は南部から東部地域のBarnet, Fayetteville, Haynesville, Marcellus, Muskwaなどであるが、いずれも既存の天然ガスパイプライン網に近いため搬送コストは低い。これに比べ輸入に頼るLNGはカタールなど遠隔地からの輸送コストに加え、受入基地及び再ガス化設備の建設に膨大な投資が必要である。
このようにシェールガスはLNGに対して競争力が高い。今や米国の天然ガス市場ではシェールガスがLNG輸入を駆逐する勢いなのである。
(続く)
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6/14 経済産業省 サウジアラビア王国との共同プロジェクトについて http://www.meti.go.jp/press/20100614006/20100614006.html
6/15 経済産業省 「平成21年度エネルギーに関する年次報告（エネルギー白書）」について http://www.meti.go.jp/press/20100615001/20100615001.html
6/15 石油連盟 『エネルギー検定』の開始について http://www.paj.gr.jp/paj_info/topics/2010/06/15-000374.html
6/15 SaudiAramco Company Signs Agreement on Okinawa Storage http://www.saudiaramco.com/irj/portal/anonymous?favlnk=%2FSaudiAramcoPublic%2Fdocs%2FNews+Room%2FNews&ln=en#clr=N&lang=EN&category=Our%20World&month=&year=&page=&lnchPath=
6/16 JXホールディングス 企業スポーツ活動および創作童話賞の所管・名称について http://www.hd.jx-group.co.jp/newsrelease/2010/20100616_01.html
6/16 BP BP Establishes $20 Billion Claims Fund for Deepwater Horizon Spill and Outlines Dividend Decisions http://www.bp.com/genericarticle.do?categoryId=2012968&contentId=7062966
6/18 経済産業省 新たなエネルギー基本計画の策定について http://www.meti.go.jp/press/20100618004/20100618004.html
6/18 経済産業省 新たなエネルギー革新技術計画の策定について http://www.meti.go.jp/press/20100618006/20100618006.html
6/15 経済産業省 「平成21年度エネルギーに関する年次報告（エネルギー白書）」について http://www.meti.go.jp/press/20100615001/20100615001.html
6/15 石油連盟 『エネルギー検定』の開始について http://www.paj.gr.jp/paj_info/topics/2010/06/15-000374.html
6/15 SaudiAramco Company Signs Agreement on Okinawa Storage http://www.saudiaramco.com/irj/portal/anonymous?favlnk=%2FSaudiAramcoPublic%2Fdocs%2FNews+Room%2FNews&ln=en#clr=N&lang=EN&category=Our%20World&month=&year=&page=&lnchPath=
6/16 JXホールディングス 企業スポーツ活動および創作童話賞の所管・名称について http://www.hd.jx-group.co.jp/newsrelease/2010/20100616_01.html
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6/18 経済産業省 新たなエネルギー革新技術計画の策定について http://www.meti.go.jp/press/20100618006/20100618006.html
(注)本シリーズを「マイライブラリー(前田高行論稿集)」に一括掲載しました。
BPが毎年恒例の「BP Statistical Review of World Energy 2010」を発表した。以下は同レポートの中から石油に関する埋蔵量、生産量、消費量等のデータを抜粋して解説したものである。
石油篇(1)：世界の石油の埋蔵量と可採年数
１．2009年末の埋蔵量
2009年末の世界の石油確認可採埋蔵量(以下単に「埋蔵量」と言う)は1兆3,331億バレル（1バレル＝159リットル）である。埋蔵量を地域別に見ると(上図。なお拡大図は「地域別石油埋蔵量(2009年末)」http://menadatabase.hp.infoseek.co.jp/2-D-2-91OilReserveByRegion2.gif)、中東地域が全世界の埋蔵量の57%を占めている。これに次ぐのが中南米の15％であり、以下ヨーロッパ・ユーラシア地域、アフリカ地域が各10％、北米５%であり、最も少ないのがアジア・大洋州地域の3%である。このように世界の石油埋蔵量は圧倒的に中東地域が多い。
昨年のBP統計では中南米は10%でありヨーロッパ・ユーラシア地域の11%より少なかったが、今回の統計では埋蔵量シェアが大幅に増えている。これはベネズエラの埋蔵量をOPEC統計の数値に置き換えた結果、同国の埋蔵量が994億バレルから1,723億バレルにほぼ倍増したからである。因みにOPEC統計ではオリノコ・ベルトの埋蔵量が加算されている 。
次に国別に見ると、世界で最も石油埋蔵量が多いのはサウジアラビアの2,646億バレルであり、これは世界全体の20%を占めている。第二位はベネズエラ(1,723億バレル、13%)である。同国は上記のとおり統計値が大きく上方修正された結果、昨年の5位から一挙に2位に浮上している 。以下はイラン(1,376億バレル、10％)、イラク(1,150億バレル、9%)、クウェイト(1,015億バレル、8%)、UAE(978億バレル、7%)と中東産油国が続いている。これら各国の埋蔵量は08年末、09年末ともおなじである。以下ベスト・テンにはロシア、リビア、カザフスタン及びナイジェリアが入っている。これら10カ国の世界シェアの合計は81％に達する。このように石油は一部の国に偏在しているのである。（詳細は表「世界の国別可採埋蔵量(2009年末)」http://menadatabase.hp.infoseek.co.jp/1-D-2-91OilReservesByCountry2009.xps参照）
OPECの合計埋蔵量は1兆294億バレル、世界全体の77％を占めている。次回石油篇(2)「生産量」で触れるが、OPECの生産量シェアは41％であり、埋蔵量シェアよりかなり低い。このため石油市場におけるOPECの発言力はさほど強く無いと考えられがちであるが、世界の埋蔵量の4分の3強を有するOPEC諸国の存在感は決して小さくない。
２．1980年～2009年の埋蔵量及び可採年数の推移
(図「世界の石油埋蔵量と可採年数」http://menadatabase.hp.infoseek.co.jp/2-D-2-92OilProvedReservesHi.gif参照)
1980年以降世界の石油埋蔵量は一貫して増加している。「埋蔵量」は、前年末埋蔵量 + 新規発見(又は追加)埋蔵量 - 当年中の生産量、の数式で表わされる。従って埋蔵量が増加することは新規に発見又は追加される埋蔵量が当年の生産量を上回っていることを示している。このような現象は、その年にいずれかの国で大型油田が新たに発見されたり或いは既発見油田の埋蔵量が見直された場合、もしくは世界全体の生産量が停滞した場合(即ち景気後退により世界の石油消費が低迷した場合)に起こる。
そのような視点で見ると1980年代後半に埋蔵量が大幅に増えたのは1979年の第二次オイルショックにより石油価格が高騰したため80年代前半に石油開発に拍車がかかり、その成果が現れた結果だと考えられる。そして1990年代末以降は中国、インドなど開発途上国の経済が拡大し、それにつれて石油価格が上昇したため、メキシコ湾、ブラジル沖など深海部や中央アジアで石油の探鉱が盛んに行われた結果、埋蔵量の増加につながっている。
可採年数(R/P)については2009年末は45.7年である。可採年数とは埋蔵量を同年の生産量で割った数値であるが、これは現在の生産水準をあと何年続けられるかを示している。可採年数についてオイルショック直後の1980年以降の推移を見ると、1980年に29年であったものが80年代末には40年以上に伸びている。その後20年近く可採年数は40年前後で大きな変化はなかったが、2004年以降は毎年可採年数が伸びる傾向にあり、5年間で可採年数は5年増えている。
2000年以降メキシコ湾、ブラジル沖などの深海域或いは中央アジアで新たな油田の発見が相次いだことにより埋蔵量が増加している。それに対して最近はサブプライムショック、リーマンショックなどの影響により景気が後退、石油の生産・消費が伸び悩んでいる。近年可採年数が伸びた理由はこのような埋蔵量の増加、生産・消費量の減少によるものである
(続く)
本稿に関するコメント、ご意見をお聞かせください。
前田 高行 〒183-0027 東京都府中市本町2-31-13-601
Tel/Fax; 042-360-1284, 携帯; 090-9157-3642
E-mail; maedat@r6.dion.ne.jp
6/7 出光興産 米国「グローバル オーレッド テクノロジー社」に出資します http://www.idemitsu.co.jp/company/information/news/2010/100607.html
6/8 石油連盟 菅 新内閣に望む（会長コメント） http://www.paj.gr.jp/paj_info/press/2010/06/08-000311.html
6/8 BP BP to Donate Net Revenue from MC252 Well Leak to Protect and Rehabilitate Wildlife in Gulf States http://www.bp.com/genericarticle.do?categoryId=2012968&contentId=7062799
6/8 石油連盟 菅 新内閣に望む（会長コメント） http://www.paj.gr.jp/paj_info/press/2010/06/08-000311.html
6/8 BP BP to Donate Net Revenue from MC252 Well Leak to Protect and Rehabilitate Wildlife in Gulf States http://www.bp.com/genericarticle.do?categoryId=2012968&contentId=7062799
