新宿少数民族の声

国際ビジネスに長年携わった経験を活かして世相を論じる。

5月18日 その2 「ソーシャルデイスタンス」と「ソーシャルデイスタンスイング」

2020-05-18 13:22:29 | コラム
“social distance”と“social distancing”はアメリカで公認された表現だった:

昨17日に産経新聞社校閲部長・清湖口敏氏の「訳語に難」というコラムの見出しに刺激されて、我が国で広く使われているこの和訳すれば「社会的距離」と「社会的距離の取り方」となる表現が、アメリカで言うなれば「公認された表現」であるかどうかを、私がこれまでに出会った数多いアメリカの奥方の中で最も知性的で強要があると尊敬してきた、元の上司の奥方でMBAの女性に照会してみた。

答えとしては「公認された表現である」という事だった。即ち、「アメリかでは社会的距離とは公衆の中では6フィート(約2 m)の間隔を取るという意味で、公式に使われている表現」と知らせて貰えたのだった。彼女は更に「食料品店やスーパーマーケットの外には『お買い物の間にはソーシャルデイスタンスを維持して下さい』と掲示されているし、店側がこのような基準を設けている事に従うのを、私は4月16日のEmailで伝えた“safe distance(=安全な距離)を維持するいみだと指摘したのだ」と述べていた。

以上でアメリかでは公認された表現だったと確認できたのだった。だが、清湖口氏も指摘されたように「社会的距離」という訳語は正直に言って意味不明な気がしてならないという難があるのだ。一歩譲って考えれば「ソーシャルデイスタンスのようにカタカナ語を使うようにした何処かの誰かは、素直に直訳するのを躊躇って、敢えてカタカナ語にしたのかな」とも考えられないこともない。更に忌憚のないところを言えば、英語の“social distance”と“social distancing”がそもそも不自然だったのではないだろうか。何故“safe distance”としなかったのだろうかと思う。

我が国は世界の第25位だったとは

2020-05-18 09:43:33 | コラム
世界の2018年の衛生用紙の統計を見れば:

紙業タイムス社が発行する“FUTURE誌”の2020年5月18日号に、私の個人的な興味を惹く話題があったので採り上げた次第。それは2018年の世界の衛生用紙の生産と消費の実績を示す統計を含む解説だった。念の為に述べておくと「衛生用紙」とはテイシュペーパー、トイレットペーパー、タオルペーパーのことだと理解して頂いて良いと思う。漸く店頭に積み上がるようになったトイレットペーパーは、チャイナウイルスの感染発生の頃にはアメリカでも買い占めが起こって、今年の1~3月期の出荷量は対前年比で10%近くも増加したとかだ。

先ずは生産量がだが、ここでも世界第1位は中国で956万3千トンで世界全体の生産量3,867万トンの24.7%を占めていた。第2位がアメリカで815万トンで21.1%、第3位が我が国で177万6千トンの4.6%、第4位はイタリアで161万6千トンで4.2%、第5位がドイツで150万6千トンで3.9%だった。以下第6位がブラジル、メキシコ、インドネシア、トルコ、第10位がフランスとなっていた。因みに、第20位は南アフリカで27万1千トンで0.7%となってしまう。

私が意外だと思ったのが、各国の1人当たりの消費量だった。結論を言ってしまえば、生産量が第3位で世界の4.6%を占めていた我が国は上位20ヶ国の表には現れておらず、何と第25位だったと解説されていたことだった。FUTURE誌の見解は「国として消費量が少なくとも、人口が少なければ1人当たりの消費量がマカオのように多くなるのだ」となっていた。

第1位はアメリカの26.34 kg、第2位はマカオで23.09 kg、第3位はカナダの22.63 kg、第4位はバーミューダで22.11 kg、第5位が香港の21.90 kg、以下バルバドス、ベルギー、スウエーデン、オーストリア、第10位がノルウエーの18.80 kgとなっている。第20位はイスラエルの16.50 kgだった。我が国は既に述べたように第25位15.53 kgとなっていた。生産量で世界第1の中国は6.28 kgで69位に低迷。他のアジアの国では韓国が41位で11.67 kg、台湾が50位で9.73 kgとなっていた。

私が初めて1972年にアメリカに出掛けて驚かされたことの一つに「この国では一寸した汚れがあればテイシュペーパーを惜しみなく使って処理してしまうし、トイレットに行けば手を拭く為にタオルペーパーが用意されているとは贅沢な」というのがあった。消費構造が違うと感じたという意味だ。「我が国も先進国として贅沢になったと思うが、衛生用紙の消費量では未だアメリカに遙かに及ばないとは如何なる事か」と感じたのだった。1人当たりではアメリカの60%にも達していなかったのだ。

参考資料:紙業タイムス社刊 FUTURE誌 20年5月18日号