こころの天気図：必修化、喜ばしいが…＝東京大教授、精神科医 佐々木司

こころの天気図：必修化、喜ばしいが…＝東京大教授、精神科医　佐々木司
2018年12月5日 (水)配信毎日新聞社

　早いもので、もうすぐ年末。今年もメンタルヘルスに関わる出来事はいろいろあったが、特筆すべきことの一つは、日本でも学校での精神疾患の授業実施が決まったことだ。文部科学省の指導要領の改定により高校の保健体育で必修化され、２０２２年には授業が始まる。
　「なぜ学校で精神疾患を教える必要があるの？」と疑問に思う人がいるかもしれない。しかし、認知症以外の精神疾患は１０歳ごろから急増し始める。１４歳までに半数が、２４歳までに４分の３が発症するとの報告もある。
　また、精神疾患にかかる人は想像以上に多く、認知症を除いても、先進国では３～５人に１人が一生の間に何らかの精神疾患を経験すると知られている。中高生を含め、子どもたちにとって精神疾患は目の前の問題だ。予防と早期発見・早期対応のための知識を身に着けておく必要がある。
　教えることが決まったのは喜ばしいが、懸念もある。一つは実際に、学校の先生が精神疾患についてどこまで教えられるかである。必修化されたので教科書に説明は記載されるが、それだけで授業が可能というわけではない。私はある県で保健室の先生（養護教諭）の研修を担当してきたが、学校の中で精神疾患に最も詳しいはずの養護教諭でも、知識の不足を意外と感じた。保健体育の先生を含め他の教員の知識には、現状では限りがあるだろう。
　心配なのは、教員に教える自信のない内容は、実際の授業で省略されがちなことだ。特に保健体育など受験に直接関係のない科目で、その傾向が強い。精神疾患の知識を増やすことは子どもたちの健康に直接関わり、大変重要だ。現場で軽視されぬよう、先生方にはお願いしたい。
　省略を防ぐ工夫はいくつかある。掲載した図は私の研究室で開発した精神疾患教育プログラムからの抜粋だ。専門家が開発に関わったこのようなプログラムを活用すれば、教員にとっても教えやすく、子どもたちにも理解しやすくなるだろう。教員の精神疾患に関する知識を高める研修や教材も、私たちのプログラムを含めいくつか開発されている。
　今回の精神疾患教育の必修化が、子どもの健康の向上と維持にきちんと役立つように、学校関係者だけでなく生徒の家族を含め多くの方が関心を持っていただけるとありがたい。なお、今回必修化されたのは高校だが、先述したように精神疾患は１０歳前後から増え始める。小学校高学年、遅くとも中学校からは少しずつ教え始める必要があるだろう。（次回は１月１６日掲載）

不正あった医学部は？受験生困惑 文科省、全容明かさず

不正あった医学部は？受験生困惑　文科省、全容明かさず
2018年12月4日 (火)配信朝日新聞

　多くの私立大で今月から、来春の入学をめざした出願の受け付けが始まる。医学部入試を調査している文部科学省は「不適切だと疑われる事例が複数ある」としか公表せず、大学名などを明かしていない。大学側の公表も遅れており、志望校を選ぶ受験生に困惑が広がっている。
　「不正のうわさが色々とある中で志望校を決めるのはつらかった」と、東京都内の私立高３年の女子生徒（１８）は話す。大学ごとに入試問題の傾向が違うため、志望校を絞ろうとしたが、疑いのある大学がどこかを考慮せずに、受験先を決めるしかなかった。「『不適切入試が疑われる大学がある』とだけ発表され、中途半端すぎる」
　医学部専門予備校「メディカルラボ」（本部・名古屋）では１０月下旬から、受験生、保護者と出願校を決める面談をしている。女子や浪人回数が多い受験生に不利な大学があるという情報は以前からあり、そうした大学の受験は避けるようにしてきた。別の予備校では、不正が明らかになった大学の出願を取りやめる受験生が出ているという。
　大学側の判断によっては、２０１９年度入試の募集枠にも関係する。文科省による調査の発端となった東京医科大は、過去２年分の入試を再判定し、１０１人が不正で不合格になっていたと発表。最大６３人まで入学を認め、その分、１９年度の一般入試の募集枠を減らすことにした。メディカルラボ本部教務統括の可児良友さんは「出願後に、その大学で不正入試の事実が明らかになれば、受験生が動揺する。文科省も大学も早く公表してほしい」と話す。
　文科省は１０月中旬、「複数の大学で不適切な入試の疑いがある」としたうえで、大学側の自主的な公表を求めた。
　だが、これまでに不正を公表したのは、東京医科大と昭和大、神戸大のみ。現役と１浪生に一律加点していた昭和大は「第三者委員会で調べる」としたものの、委員会の設置や今後の対応を尋ねる取材には「回答しない」と返答。神戸大は、推薦入試の地域特別枠で医師や公的医療機関が少ない地域の出身者に加点していたが募集要項に明記していなかったと公表し、数人を追加合格にする可能性があるとした。

「カネミ油症」写真展：食品公害、怖さ知って 長崎大付属図書館 ／長崎

「カネミ油症」写真展：食品公害、怖さ知って　長崎大付属図書館　／長崎
2018年11月30日 (金)配信毎日新聞社

　米ぬか油に混入したポリ塩化ビフェニール（ＰＣＢ）などが原因で起きた国内最大の食品公害「カネミ油症」や、その後発生したＰＣＢによる食品公害を知ってもらう写真展が２８日、長崎大付属図書館（長崎市文教町）で始まった。１２月１８日まで。入場無料。
　写真展は「油症事件とＰＣＢ汚染を考える２０１８」長崎展実行委員会　（代表＝戸田清・長崎大教授）が主催。９月に長崎ブリックホールで開催された写真展をベースに、現在のＰＣＢ処理の現状などを伝える写真や資料を追加した。
　実行委の友沢悠季・同大准教授（３８）は「カネミ油症の名前は知っていても、詳細を知らないという若い人も多い。過去に触れ、知る機会にしてほしい」と、大学での開催の意義を話した。
　３０日午後２時半からは同大環境科学部で、カネミ油症発生後に多くの被害者らを撮影した写真家、河野裕昭さん＝横浜市＝の講演会がある。【浅野翔太郎】
〔長崎版〕

全員救済しない東京医大に憤り「あまりに上から目線」

全員救済しない東京医大に憤り「あまりに上から目線」
2018年11月9日 (金)配信朝日新聞

　東京医科大が過去２年の入試で、得点操作によって１０１人を不正に不合格にしながら、最大で６３人の入学しか認めないと発表したことについて、反発が広がっている。大学側は「募集定員」を理由にしているが、不合格となった受験生らは「全員を救済すべきだ」と訴える。

　「６３人という数字がどこから出てきたのか分からないが、あまりに上から目線。大学側の道徳や倫理観はどうなっているのか」
　東京医科大の受験生らを支援する会が８日に開いた会見では、この春に不合格となり、浪人中の女性のコメントが読み上げられた。河合弘之弁護士は「償いのためには全員合格とすべきで、無理をしてでも正しい姿に戻さなければならない」と述べ、「定員」を優先させた大学を批判した。
　大学側が、補償について「検討する」と述べるにとどまったことへも不満が出た。２０１６、１７年度入試を受け、いずれも２次試験で不合格になった女性は「現在は国立大医学部で学んでいるので入学の意思はない。ただ、受験料、予備校代、宿泊費、交通費など金銭的補償をしてほしい」とコメントを寄せた。
　医学部専門予備校「メディカルラボ」（本部・名古屋）によると、昨年に不合格になり、別の医大に進学した都内の女子学生は「追加合格の連絡が来ても、１年からまたやり直すことになるので、行かないかも」と話している。一方、東京医大を４年間受け続けたが、いまは別の医大に通う男子学生は「悔しさもあるが、第１志望だったので受かったら行きたい」と語ったという。

部活顧問、ストレスの感じ方に差 若手や男性は積極的

部活顧問、ストレスの感じ方に差　若手や男性は積極的
編集委員・氏岡真弓
2018年10月24日00時36分

　公立中学校の教員で、「来年度、部活動の顧問をしたい」と考える人は約５２％で、「したくない」の約４８％とほぼ半々であることが、名古屋大学の内田良・准教授（教育社会学）らが行った、約３千人の教員を対象とした分析で明らかになった。現状ではほぼ全員が部活顧問を務めているが、部活に対する考え方はくっきりと分かれていた。
　内田准教授らは昨年１１～１２月、２２都道府県の教員を対象に郵送で調査を実施。３９８２人から回答を得て、校長らを除く３１８２人を分析した。
　部活の顧問は約９５％と、ほぼ全員が行っていた。そのうち「顧問をストレスに感じるか」の質問に約６２％が「とても」「どちらかといえばあてはまる」と答えたが、「顧問は楽しい」という質問に「とても」「どちらかといえばあてはまる」と答える人も約６０％いた。「ストレスに感じる」と「楽しい」を掛け合わせると、「ストレスを感じ、楽しくない」が約３４％、「ストレスを感じず、楽しい」が約３３％、「ストレスを感じ、楽しい」が約２８％と大きく三つに分かれた。

不正入試、順大など私大でも…女子・浪人差別か

不正入試、順大など私大でも…女子・浪人差別か
2018年10月12日 (金)配信読売新聞

　東京医科大（東京）が医学部医学科の一般入試で女子受験生らの合格者数を抑制していた問題を受け、文部科学省が全国８１大学を対象に行っている調査で、順天堂大（同）や別の関東地方の大学など複数の私立大学でも不正な入試が行われていた疑いのあることが関係者の話でわかった。性別や浪人の回数などを理由に合否判定で不利な扱いをしていたとみられる。
　柴山文科相は閣議後の記者会見で、複数大学で不正の疑いがあることを明らかにし、「合理的な理由がなく、差異を設けていることが客観的に見て取れる。どういう背景に基づくものなのか、大学は自主的に公表してほしい」と述べた。具体的な大学名は公表しなかった。
　東京医科大の問題を受け、同省は８月以降、医学部医学科をもつ全国８１大学を対象に緊急調査を実施。９月に公表した調査結果では、過去６年間の入試で男女の平均合格率を比較したところ、約８割の６３校で男子が女子より高かった。一方、東京医科大を除く全校が不正を否定していた。

「女が大学なんて」進学させぬ風潮、背景にある経済格差

「女が大学なんて」進学させぬ風潮、背景にある経済格差
三島あずさ、山下知子、高橋末菜
2018年10月10日05時00分
高等教育の男女別進学率は…

　大学進学率の男女差は年々縮まり、この春は女子の進学率が５０・１％と初めて５割を超えた。ただ、女子が男子を上回ったのは２都県だけで、地域差も大きい。大学院進学率では、男女で３倍近い開きがある。背景に何があるのか。
女子の大学進学率、男子と格差　４５道府県で下回る
特集「Dear Girls」
　大学全入時代と言われる今も、地方などでは「娘は無理して大学に行かせなくても……」といった考えが根強くあるとされる。
　ベネッセ教育総合研究所が２０１５年、未就学の乳幼児をもつ保護者を対象に行った「幼児の生活アンケート」でも、母親３２００人あまりが回答した「子どもの進学に対する期待」では、男子に「４年制大学卒業まで」を期待する割合が７９・７％だったのに対し、女子は６６・９％だった。
　「やっぱり差別ってあるんだ」。東京医大が入試で女子の合格者数を抑えるため、女子に不利な得点操作をしていたことが明らかになった８月。東京医大前であった抗議集会で、都内の私立大で法律を学ぶ女子学生（２１）は、そう話した。
　茨城県出身。大学進学時、祖父に「女が大学なんて」と言われた。

ノーベル賞続々、京大はなぜ強い？ 歩みはのろいけど…

ノーベル賞続々、京大はなぜ強い？　歩みはのろいけど…
後藤一也
2018年10月3日13時13分
ノーベル賞受賞の知らせを受け、笑顔で喜びを語る京大の本庶佑特別教授＝２０１８年１０月１日午後７時４４分、京都市左京区、佐藤慈子撮影

　京都大の本庶佑（ほんじょたすく）特別教授（７６）のノーベル医学生理学賞受賞が決まり、日本の自然科学系３賞の受賞者２３人のうち、京大ゆかりの人は１０人になる。自由な学風のもと、「おもろい」を追究し続けた結果。そんな見方をする研究者もいる。
帰りの湘南電車の中で思いついた大発見　本庶佑さん
　日本初のノーベル賞受賞者は「中間子論」を発表した湯川秀樹氏。京大理学部教授だった１９４９年のことだ。以降自然科学系の３賞では、理学部卒の朝永（ともなが）振一郎氏が６５年の物理学賞、工学部卒の福井謙一氏が８１年の化学賞と続いた。体のさまざまな組織の細胞に変化できる「ｉＰＳ細胞」をつくった同大ｉＰＳ細胞研究所の山中伸弥所長は、２０１２年に医学生理学賞を受賞した。
　２３人を卒業大学（学部）でみると、京大が７人で最も多く、東京大５人、名古屋大３人と続く。山中さんは神戸大だ。
　京大には創立以来、「自由」の学風がある。歌人でもある細胞生物学者の永田和宏京大名誉教授（７１）は「『おもろいことをやろうや』。これが許されている。私も流行は追わなかった。仕事の歩みはのろいけど、オリジナリティーを出そうとした」。
　本庶さんの受賞につながった分子も、もともとは別の研究の過程で見つけた。しかし、「免疫で面白そうなものが取れてきた」と、それが何かを突き止めるまで研究を続け、新たながん治療薬の開発につながった。
　世界をリードする研究者はまだいる。京大理学部の森和俊教授（６０）は、細胞内で不良品のたんぱく質を修復する仕組みを解き明かした。ノーベル賞の登竜門ともいわれる数々の国際賞を受賞している。京大ゆかりの研究者からまだまだ目が離せない。（後藤一也）

東京医大の次期学長予定者に女性教授

東京医大の次期学長予定者に女性教授
病態生理学の林由起子氏、女性では初
2018年9月20日 (木)

　女子受験者の点数を一律で減点するなど入試不正問題で揺れる東京医科大学で、次期学長予定者として医学部医学科病態生理学主任教授の林由起子氏が選ばれたことが9月20日、分かった。前日19日の教授会で選出された。9月25日に行われる理事会で承認されれば、東京医大では初めての女性学長が誕生する。
　入試不正問題では、文部科学省の私立大学研究ブランディング事業で便宜を受ける見返りに、同省の前科学技術・学術政策局長の佐野太被告（受託収賄罪で逮捕・起訴）の子息を不正に合格させたとして、7月に当時の臼井正彦理事長と鈴木衞学長が贈賄罪で在宅起訴された。両氏は辞任し、常務理事の唐沢昌敬氏が理事長職務代理、副学長の宮澤啓介氏が学長職務代理を務めている（『東京医大入試不正、臼井、鈴木氏に「個人的な謝礼」』などを参照）。
　林氏は1986年東京医大卒。順天堂大学脳神経内科、国立精神・神経センター神経研究所などを経て2013年8月から現職。2016年2月から東京医大病院遺伝子診療センター副センター長。日本生理学会理事も務める。

無償化、格差助長と懸念 私大連盟が声明

無償化、格差助長と懸念　私大連盟が声明
2018年9月14日 (金)配信共同通信社

　首都圏を中心に全国１２４大学が加盟する日本私立大学連盟（会長、鎌田薫（かまた・かおる）早稲田大総長）は１３日、高等教育政策に関する声明を発表した。政府が進める大学無償化が国立と私立の格差助長につながることを懸念し、「設置形態により学生の支援に差が出ることはあってはならない」と強調した。
　政府は２０２０年度から低所得世帯の学生を中心に、授業料減免などの実施を決めているが、国公立より学費が高い私大生の減額には上限が設けられ自己負担が残る。また、無償化の条件として大学側に実務家教員や外部理事の一定割合を満たすことが求められたことに「自主的に向上を図ってきた私学の伝統を覆しかねない」と批判した。

乱用の恐れがある薬の不適切販売、サイトの６割で

乱用の恐れがある薬の不適切販売、サイトの６割で
2018年9月14日 (金)配信朝日新聞

　市販薬（一般用医薬品）を扱うインターネットサイトの６割で、乱用の恐れがあるせき止めなどの薬が、不適切な方法で販売されていたことが厚生労働省の昨年度の調査でわかった。実店舗でも４割近くあり、いずれも調査を始めた２０１４年度以降で、最も高い割合だった。
　１７年１１～１２月、薬を販売する５０７のサイトを対象に、厚労省が委託した民間会社の調査員が実際に購入して調べた。店舗は、全国５０１７の薬局・ドラッグストアを訪れて実施した。
　医薬品医療機器法施行規則は、乱用の恐れがある医薬品は、原則一度に一つしか購入できないと定める。だが６３％のサイトでは、理由などを質問されずに複数購入できた。割合は前年度より９ポイント上昇していた。また、副作用のリスクが高い第１類を販売するサイトのうち、２４％は同法が義務づける副作用の情報提供をしていなかった。
　薬のネット販売は、１４年６月に解禁され、１８年７月末時点で約１９００のサイトが届け出ている。不適切な販売状況があれば、自治体が指導してきた。厚労省は改善のため、今年度中には指導後の結果報告も自治体に求めることにしている。（姫野直行）

避妊や中絶、１割が「教える」 東京都が公立中学を調査

避妊や中絶、１割が「教える」　東京都が公立中学を調査
2018年9月14日 (金)配信朝日新聞

　東京都内の公立中学校の１割近くが、避妊法や人工妊娠中絶といった学習指導要領の範囲を超える授業をしているか、する予定があることが１３日、東京都教育委員会が実施した性教育についての調査で分かった。こうした指導が必要との回答も半数近くに上った。都教委は指導の考え方を示す「性教育の手引」を今年度中に改訂する方針で、どこまで実態を反映できるか検討を進めている。
　性教育をめぐっては、足立区立中学で今年３月、性交や避妊など中学の学習指導要領にない内容を授業で指導。自民党の都議が問題視し、都教委が区教委を指導したが、「１０代の性の現実に見合っていない」と指導を疑問視する声も出ていた。
　都教委が８月、都内全６２４校の公立中学校の校長を対象に調査したところ、９％にあたる５５校が、避妊法や人工妊娠中絶など中学の学習指導要領に示されていない内容について授業で指導している、する予定である、と回答。避妊法は２７校、人工妊娠中絶は１１校、コンドームの利用は５校、性交も３校で指導していた。さらに、「学習指導要領に示されていない内容を指導することも必要だと思う」という項目に対し、４％が「とてもそう思う」、４２％が「そう思う」と回答した。

柳沢教授らに慶応医学賞 眠りを制御する物質発見

柳沢教授らに慶応医学賞　眠りを制御する物質発見
2018年9月14日 (金)配信共同通信社

　慶応大は１３日、医学や生命科学の優れた研究者を表彰する今年の慶応医学賞に、眠りをコントロールする脳内物質オレキシンを発見した筑波大の柳沢正史（やなぎさわ・まさし）教授（５８）と、遺伝子を自在に改変できるゲノム編集技術を人の細胞に応用した、米ブロード研究所のフェン・チャン博士（３６）を選んだと発表した。
　柳沢教授は、オレキシンの欠乏が、睡眠障害を引き起こすことを突き止めた。目が覚めた状態を維持する働きがあり、これを抑える不眠症の薬が発売されている。
　血管を収縮させる物質、エンドセリンも発見。同じく物質の働きを抑える薬が肺高血圧の治療に応用されている。
　チャン博士は「クリスパー・キャス９」という手法を改良し、世界中で病気の研究や農作物の品種改良などに利用されている。基礎的な仕組みの開発者と特許権を争っていたが、チャン博士らの主張を今月１０日、米連邦高裁が認めた。
　第１回の１９９６年から今回の２人で受賞者は４３人。うち７人が後にノーベル賞に輝いた

中学校の給食実施率が上がると→男子の肥満が減少…東大グループ調査

中学校の給食実施率が上がると→男子の肥満が減少…東大グループ調査
2018年8月28日 (火)配信読売新聞

　中学校の給食実施率が上がると、男子生徒の肥満が減るとの研究結果を、東京大学の研究グループが英国の学術誌に発表した。日本は海外に比べて思春期の肥満割合が少ないとされるが、グループは、栄養バランスに配慮した学校給食の効果とみている。
　研究は、主食とおかずがセットになった完全給食の実施率の推移と中学生の体格データの変化から、給食と肥満の関連を調べた。２００６～１５年の１０年分に関し、全都道府県のデータを分析した。
　男子中学生で「過体重」（標準体重プラス２０％以上３０％未満）の割合は約１０％、「肥満」（同３０％以上）の割合は約５％。給食実施率が１年で１０ポイント上がると、過体重の割合は０・３７ポイント、肥満の割合は０・２３ポイント低下することがわかった。
　男子に比べて食べる量が少ない女子では、肥満の減少が確認できるほど顕著な違いはなかった。
　文部科学省の調査では、２０１６年の中学校の給食実施率は８３・７％だった。
　研究をまとめた東京大の小林廉毅教授（公衆衛生学）は「思春期の肥満は、そのまま成人の肥満につながる恐れがある。生活習慣病の予防のためにも給食は有効だ」と話している。

県立医大生：地域医療支える医師に 県庁訪問で決意語る ／和歌山

県立医大生：地域医療支える医師に　県庁訪問で決意語る　／和歌山
大学 2018年8月8日 (水)配信毎日新聞社

　卒業後９年間、県内の公立病院やへき地の診療所で勤務を義務付けられる県立医大（和歌山市）の「県民医療枠」「地域医療枠」の６年生ら３０人が７日、県庁を訪ね、下宏副知事に地域医療にかける決意を語った。
　県医務課によると、県内では和歌山市内に医師が多く、他市町村の公立病院で勤務医が不足している。医師養成が同大に限られている上、同市に医療機関が集中しているためという。県内での医師の偏在を解消するため、県は、県立医大の２００８年度募集生から「県民医療枠」「地域医療枠」を設けた。
　この日、学生たちは「９年間の勤務終了後も県内に残り、恩返ししたい」「勉学に励んで産婦人科医になりたい」などと語った。下副知事は「心強く思う。患者の気持ちに寄り添う医師になってほしい」と応じた。
　田辺市出身の同大６年、谷河育朗さん（２４）は取材に「循環器内科を志望している。地域医療を支える医師になりたい」と話した。【高橋真志】