【ロンドン共同】新型コロナウイルスに感染して抗体ができても、免疫が急速に減退する可能性があることが、英大学インペリアル・カレッジ・ロンドンの大規模調査で明らかになった。抗体の効果を数カ月で失う恐れがあるという。英メディアが２７日伝えた。
デーリー・テレグラフ紙は、ワクチンが完成しても免疫が十分に持続せず、年に２度の接種が必要となる可能性があると説明。フィナンシャル・タイムズ紙は、免疫を持つ人の自然増でウイルスを抑え込む「集団免疫」の考え方にも疑問が生じることになると報じた。
調査は英イングランド地方の３６万人以上の成人が対象。６月下旬から７月上旬に全体の６％から抗体を検出したが、９月には４・４％だった。
研究チームによると、特に６５歳を超える高齢者や無症状の感染者の間で、抗体が検出されなくなった。一方、医療業界では相対的に多くの人が抗体を持ち続けた。病院などでウイルスにさらされていることが影響したとみられる。
ロンドン大キングスカレッジも７月、感染者ら約
年末年始の新型コロナウイルス感染拡大を防ぐため、西村康稔経済再生相は27日の閣僚懇談会で、休暇の分散を所管業界などに呼びかけるよう協力を求めた。ただ、12月25日ごろから1月11日（成人の日）まで休むことを「一案」と紹介した西村氏の発言から、ネット上などでは「26日からの17連休の要請では」との受け止めが一部で広がっており、政府は火消しに追われている。
加藤勝信官房長官は27日の閣議後会見で、「（1月）11日まで一律で休みを求めているものではない。年末年始の前後も含めて柔軟に休暇を分散して取得できるよう求めている」と釈明した。田村憲久厚生労働相も「一律に17連休を企業にお願いするわけではない」と述べた。
「17連休」説が広まるきっかけは、23日の西村氏の会見だ。年末年始休暇の分散要請について「（1月）11日まで休みをとるのも一案」との専門家の意見を紹介すると、「17連休になる」と一部で拡散。ネット上では「サービス業や医療従事者はそんなに休めない」「時給しかもらえないアルバイトはつらいのでは」などと批判が噴出した。
そうした声を受けて、西村氏は26日の会見で、「休めない業種は当然ある。仕事の分担など工夫して休暇が分散されていくことを期待したい」と重ねて説明。週内にも経済3団体などに直接要請を行うと明らかにした一方、「さまざまな声もいただいている」とし、一律の要請ではなく、各企業に判断を任せることを強調した。
西村氏の発言については、与党内からも「聞いていない」との指摘が出た。自民党の二階俊博幹事長は同日の会見で「西村君から聞いていない。真意がどこにあるのか十分理解していない」と語り、翌27日に西村氏が二階氏のもとを訪れて改めて説明する一幕もあった。ただ、二階氏はその直後の会見で「いいか悪いかはやってみなければ。やってみた結果、意見が出れば対応をします」と賛否を保留した。
政府高官は「（西村氏の発言が）先走っちゃっている」としたうえで、「17日連続の印象になっているけど、あくまで分散させてくれということだから」と話した。（中田絢子、山本知弘、野平悠一）
県教育委員会は２２日、文部科学省が実施した２０１９年度の児童生徒の問題行動・不登校に関する県内の調査結果を公表した。いじめの認知件数は４４０６件で前年度から２９０件増加し、過去最多となった。
県教委学校安全・体育課によると、件数の増加は８年連続。校種別の認知件数は小学校が２９０６件（前年度比１９０件増）、中学校１２０７件（同６３件増）、高校２５２件（同２６件増）、特別支援学校４１件（同１１件増）。このうち、生命や心身などに重大な被害が出た疑いのある「重大事案」は５件で、いじめの認知率は３１・６％（同２・５ポイント増）だった。
いじめの認知件数増加について同課は「各学校で法律が示す定義に沿って幅広く、適切にいじめを認知した結果」と分析する。
暴力行為は７４２件で前年度から５１件増加。小学校が３７７件（同１５０件増）と最も多く、これまで最多だった中学校２９５件（同９８件減）を上回った。暴力行為で小学校の件数が中学校を上回るのは過去１０年で初めて。同課によると、小学校では少数の児童が繰り返し暴力行為を行う傾向があるという。
小中学校の不登校の児童生徒数は１８２２人で前年度から３１７人増加した。高校などを中途退学した人数は３７５人（同１７５人減）。中途退学の理由で最も多かったのは進路変更だった。
調査は県内全ての国公私立学校計５３９校が対象。同課は、「継続的に増加傾向の小学校の暴力行為やいじめ問題などは重点課題と捉えている。教職員の資質向上や外部の専門家を活用した相談体制の充実を図りながら課題解決に努める」とした。
孫も、ブス、デブ、と言われていて、悔し涙。いいあいで負けた男子がいう。さて、どう乗り越えたかな？
鳥取県は25日、県西部の西伯郡在住の50代女性と20代女性が、新型コロナウイルスに感染したと発表した。県内での感染確認は37日ぶり。いずれも、16～19日に同県へ帰省し、その後陽性が判明した県外在住者の接触者という。
今夜の月、満月の輝き。
今年は９月も満月が見事だった。
山陰松江にとっては、ラッキー。
■識者談話・徳田安春氏
先島地域で市中感染が広がっている中であり、クラスター（感染者集団）の発生の可能性は県内のどこにでもある。感染対策を十分取っていたかどうか確認が必要だが、室内で行動を共にしているだけでも感染の恐れがある。新型コロナウイルスは飛沫（ひまつ）感染や接触感染だけでなく、空気感染もするので、閉め切った部屋では距離を取っていても感染リスクがある。
高齢で基礎疾患のある議員もいるかもしれないので、重症化に気を付けて療養をしっかり取ってほしい。そしてまた県民のために仕事をしてほしい。感染拡大防止に向け、ホットスポットでのサーベイランス検査を拡充するなどの積極的な感染予防対策を取ってもらいたい。
一方、感染した議員を非難してはいけない。非難は感染隠しにつながる。このウイルスは無症状の感染者から感染が広がるので、個人の努力のみでは限界がある。むしろ、個人の責任に任せる戦略自体を見直すべきだろう。これ以上の外出自粛や営業自粛を行うと経済への影響が深刻になる。
今回の集団感染を機に、県は検査態勢を拡充すべきだ。人口当たりの感染者数が突出している中、県はこの2カ月間、新しい戦略を打ち出していない。成功している地域や国々からの知恵を学び、検査を拡充し、経済活動を止めない戦略を打ち出すように県議会も働き掛けるべきだろう。
（群星沖縄臨床研修センター長・総合診療）
医師による新型コロナウイルスのクラスター（感染者集団）が２９日に判明した伊豆の国市の順天堂大静岡病院は、静岡県東部、伊豆地域の基幹病院。県が感染ルートや濃厚接触者の特定などを急ぐ中、利用者は「院内では感染対策を徹底しているのに」と驚きを隠さなかった。市は同日午後、幹部による緊急対策会議を開き、情報を共有した。
「病院内で感染が広がってしまっては心配」。親族の通院に連れ添って来院した７０代女性はさらなる感染拡大を懸念した。ほぼ毎週のように来院しているが、同病院は同日も通常通り診察を行い、これまでと変わった様子は特になかったという。女性は「院内は消毒やマスク着用、検温など厳しく対策されている。それでも感染者が出てしまうとは」と不安を口にした。県によると、現時点で外来、入院のいずれも病院利用者の濃厚接触者は確認されていない。
市の緊急対策会議では、県外からの客と接触する機会が多い宿泊施設や飲食店に再度注意を促すことを確認した。市は日頃から、同病院に新型コロナに関する相談をするなど緊密に連絡をとっていた。小野登志子市長は「あれだけの対策をしている病院での感染者の確認に驚いている」とコメントした。
同病院は同日夜、ホームページに「保健所と緊密に連携して対応する。安全な医療を提供できるように病院をあげて取り組む」との佐藤浩一院長のコメントを掲載した。
■飲食きっかけで感染か 県内多発、県「油断しないで」
静岡県は２９日の記者会見で、順天堂大静岡病院（伊豆の国市）の医師６人のクラスター（感染者集団）の発生について、飲食がきっかけとの見方を示した。浜松商工会議所青年部のケースも飲食店で感染が広がったとみられ、県は「座る席の間隔を確保し、極力会話を慎むなど油断しないでほしい」と注意を呼び掛けた。
県によると、同院の医師らは勤務中、マスクを着用するなど感染防止策を講じた上で、医療業務に当たっていた。一方で院内では飲食しながらの会合や、複数人が参加した飲食会を、複数回にわたり実施していたという。
県疾病対策課の後藤幹生課長は相手との距離、滞在時間、マスクなど遮蔽（しゃへい）物によって感染リスクが変動すると指摘。「感染防止対策をせずに、複数人が食べ物を咀嚼（そしゃく）しながら会話すれば、クラスターの発生リスクは高まる」と述べた。
福岡市博多区で2016年、タクシーが暴走して病院に突っ込み3人が死亡、7人が負傷した事故で、最高裁第1小法廷（木沢克之裁判長）は、自動車運転処罰法違反（過失致死傷）の罪に問われた運転手松岡龍生被告（68）の上告を棄却する決定をした。26日付。禁錮5年6月とした一、二審判決が確定する。
「判決が確定しても息子は帰ってこない。せめて被告から謝罪の言葉が聞きたい」。事故で死亡した遠藤一行さんの父、行則さん（81）＝静岡市＝は28日、被告の上告を棄却した最高裁決定を聞き、そう心境を語った。
一審から「車の不具合が原因」と無罪を主張した被告から謝罪の言葉はなかった。行則さんは、自身がタクシー運転手だった経験もあり「プロのドライバーなら回避できたのではないか。腹が立って眠れなかった」。事故後に体調を崩し、今も入退院を繰り返しているという。
行則さんによると、一行さんに子どもはおらず、1人残された妻が気がかりだ。「被告側は、せめて奥さんが生きていける補償をしてほしい。そうでなければ一行は成仏できない」と言葉を強めた。
交通事故で死すほど、悔しいことはない。
老いた親を残す、子の先立つ死。浮かばれない。
長崎市の田上富久市長は27日、新型コロナウイルスの感染者や医療従事者らへの差別防止などを呼び掛ける「長崎やさしいまち宣言」をした。市は今後、宣言を記したポスターを自治会や企業、商店街、小中学校などに配布し、各所で掲示してもらうことで市民への浸透を図る。
市によると、差別やいじめは感染報告や検査受診のちゅうちょにつながり、さらなる感染拡大を招く懸念がある。市はこれまでホームページなどで差別防止などを呼び掛けてきたが、宣言でこうした機運をさらに高めたい考えだ。
宣言は▽医療関係者や感染者らに差別やいじめをしない▽風評被害をなくす▽コロナ禍で頑張っている人を応援する―の3点が柱。ポスターの配布は5千部で、11月上旬から始める。
27日、市役所西側広場で宣言に伴うイベントがあり田上市長は「感染者を優しく見守り、頑張っている人を応援する長崎の空気を、皆さんと広げていきたい」とあいさつ。市議会の井上重久議長らと共に宣言を読み上げた。
市は、コロナ関係のいじめや差別について相談を受ける「人権相談窓口」を、市役所本館1階に開設することも明らかにした。相談日は祝日や年末年始を除く毎月第4水曜日の午前10時～午後5時で、事前予約や電話での相談は市人権男女共同参画室（電095.826.0026）。
津山市の津山中央病院と総社市のグループホーム「吉備の里」で起きた新型コロナウイルスのクラスター（感染者集団）が収まらない。同病院で最初の感染が明らかになった２０日以降、同ホームと合わせて２９人の陽性が判明、岡山県全体の感染者数（２２９人、２８日現在）を一気に押し上げた。一度は陰性とされた人が再検査で陽性となるケースも相次ぎ、感染者はさらに増える懸念がある。医療機関や高齢者施設は重症化リスクの高い人が多く、行政や医療、福祉関係者は危機感を募らせている。
「まさか、うちの施設でクラスターが出るとは...」。２６日に取材に応じた「吉備の里」運営会社の男性社長が言う。
同ホームでは入所者１３人のうち６人と職員４人の計１０人の陽性が確認された。消毒や換気を徹底してきたが、入所者の多くは認知症のためマスクを着けて生活することが難しい上、職員は入浴介助などで入所者と体の密着が避けられないといい、「感染リスクの高さを思い知った」。
クラスター発生後、感染への不安などから職員の退職が相次ぎ、２４日にはホームを閉鎖した。陰性だった入所者の受け入れ先は、県や総社市の調整によって何とか確保できたものの、同市の担当者は「感染が複数施設にまたがっていたら、行き場のない介護難民が出ていてもおかしくなかった」との見方を示す。
こうした状況に、県内では一時緩和していた面会制限を再び強化する高齢者施設が目立っている。県老人福祉施設協議会の小泉立志会長は「介護業界ではもう半年以上厳戒態勢が続いており、利用者も職員も限界に近い」と打ち明ける。
■予防意識
感染対策が難しいのは医療機関も同じだ。県北唯一の感染症指定医療機関として新型コロナ患者を積極的に受け入れてきた津山中央病院では、入院患者１３人と職員６人の計１９人が感染した。
関係者によると、クラスターは新型コロナ患者以外の入院病棟で起きているという。ある医療関係者＝岡山市
＝は「コロナ患者には感染対策を徹底できるため、受け入れはリスクとならない。むしろコロナとは無関係の病棟の方が予防意識が低い場合があり、院内感染につながる危険性がある」と話す。
同病院では当面の間、入院患者への面会を原則禁止し、感染者が出た病棟は新規入院の受け入れを中止。４００人以上の入院患者や職員らにＰＣＲ検査を行って感染の確認を進める一方、診療業務は縮小せずに継続することとしている。
■再検査で判明
両施設のクラスターの特徴は、再検査で感染が分かるケースが多いことだ。
県などは、もともと患者や入所者は重症化のリスクが高いことから、１人につき複数回のＰＣＲ検査を行っており、両施設の感染者２９人のうち１５人が２回目以降の検査で陽性が判明している。ＰＣＲ検査はウイルス量が少ない感染初期の検出精度は７割程度とされ、県保健福祉部は「今後どこまで感染が広がるかは見通せない」と警戒する。
県はこれまで、クラスターの発生に備えて９月に設置した専門家チームを両施設に派遣。感染拡大の防止を図りつつ、実態把握に努めている。メンバーの頼藤貴志岡山大大学院教授は「クラスター対応は初動が肝心。今回の事例を教訓に、病院や介護施設、自治体の枠を超え、広域かつ迅速に支援できる態勢をさらに充実させる必要がある」と指摘する。
認知機能低下が病的に進行した状態、いわゆる認知症は患者本人にとっての多大な不利益のみならず、患者を取り巻く家族・社会にとっての負担も大きく、その対策は先進国を中心に喫緊の社会課題として取り扱われている。
一方で、AIをはじめとした先端技術は、根本治療のいまだ得られていないこの疾患に関するコントロールを大きく様変わりさせようとしている（過去記事：根本治療薬の探索へのAI活用例）。認知症の予測アルゴリズムは数多くの研究成果が示され、そのいくつかは臨床的有効性を示唆するものとなっている（過去記事 1, 2）。英ノースヨークシャー州ハロゲートに本拠を置くVida Healthcareは、認知症専門医療機関として知られる。古典的な疾患管理手法に加えて、テクノロジーによる先進的な取り組みでも近年注目を集める。認知症患者をアクティブに保つための手段として、ビデオ通話アプリを活用したトレーニングプログラムや、ビデオ・サウンドによる視覚聴覚刺激を伴う屋内型運動器具を取り入れる。また、認知症患者における新しい娯楽と豊かさを提供する目的に、VRも積極的に活用し始めた。
テクノロジーを患者の行動監視にのみ適用する時代は終わろうとしている。Vida Healthcareは、居住者とその家族・友人とのつながりを強化する新しいアプリを開発し、施設であっても日常生活を共有し、誰もが健康と幸福を享受できる日常を目指している。
近畿大学の研究チームは16日、次世代シーケンサーによる遺伝子解析結果に基づき、原発不明がんにおける原発巣の推定および治療法の有効性を確認する第2相臨床試験を行い、有効性を示すことに世界で初めて成功したと発表した。研究チームでは今後の標準治療となることが期待されるとしている。
成果を発表したのは、近畿大学医学部 内科学教室腫瘍内科部門講師の林 秀敏とゲノム生物学教室を中心とした研究チーム。治療開発が難航している原発不明がんは、原発巣が見つからないまま、リンパ節や肝臓などへの転移のみが出現し全身に広がる希少がんで全がん患者のうち2～5％を占める。診断が難しく病態がさまざまであるなどの特徴から一般的に予後が非常に悪いとされ、より有効な治療法確立が求められている。
この深刻な課題に対し、年間約1,000例以上のがん患者の遺伝子解析を実施し国内有数の実績を誇る近畿大学の研究チームは、従来の解析装置より高速にゲノム解析を行える「次世代シーケンサー（NGS: Next Generation Sequencing）」を用い、原発不明がんに対し原発巣の場所を推定し、そのうえで最も効果が高く副作用が少ない抗がん剤を素早く選び出し治療を行う研究に取り組んだ。国内19施設が参加する第2相臨床試験を組織し、平成27年（2015年）3月から平成30年（2018年）1月の試験期間で、97の症例に対し治療を実施したという。
試験の結果、1年生存率は53.1％、生存期間中央値は13.7カ月、無増悪生存期間※1中央値は5.2カ月となり、過去の同様の原発不明がんに対する治療成績より良好という結果が得られた。研究チームでは、この臨床試験は原発不明がんにおいてNGSを用いて見出された治療法の有効性を報告した世界で初めての第2相臨床試験であるとしており、この結果から、NGSを用いた原発不明がんに対する原発巣推定治療戦略が今後の標準治療となることが期待されるとしている。なおこの成果は論文として、16日付で米医学雑誌「JAMA Oncology」に掲載された。
※1 無増悪生存期間
抗がん剤の治療成績の評価に一般的に用いられる指標であり、試験登録日もしくは治療開始日から病勢増悪もしくは死亡が確認されるまでの期間と定義される。
オリンパスは、大腸内視鏡の診断を人工知能（AI）で支援するアプリケーションを搭載したプラットフォーム「ENDO－AID（エンドエイド）」を11月初旬から欧州全域とアジアの一部地域で発売する。今年4月に導入した消化器内視鏡の最上位機種「EVIS X1（イーヴィスエックスワン）」と組み合わせることで、ポリープやがんなどの病変候補を自動的に検出しリアルタイムで表示できる。日本や米国、その他の地域については法規制が整い次第、順次導入する計画。将来的には消化器領域の他の臓器に対応するアプリケーションの開発も視野に内視鏡診断や治療の質の向上を目指す。
脳卒中の診断にMRIスキャンは有用だが、極めて高額な検査で機器設置の制約もある。また、臨床診断手法のCincinnati Pre-hospital Stroke Scale (CPSS) やFace Arm Speech Test (FAST)は、医師の専門性に依存する。脳卒中を診療する誰もが利用できるスマートフォン動画ベースのAI診断ツールが、ペンシルベニア州立大学で開発されている。
ペンシルベニア州立大学のニュースリリースによると、研究グループは脳卒中患者80人以上に発語テストを行い、顔面の運動解析と自然言語処理によって、頬の下垂や言葉の不規則性など、脳卒中に特徴的な異常パターンを検出する機械学習モデルを構築した。テストに必要な動画データはスマートフォンで取得され、最短4分で評価可能という。同モデルが達成した79%の精度は、画像検査などを追加する前の医師の初期診断精度に匹敵すると開発者らは考察する。
研究成果は国際学術会議 Medical Image Computing and Computer Assisted Intervention（MICCAI）2020で発表された。診断の遅れにつながりがちな軽度から中等度の大多数の脳卒中に対し、「発症初期にのみ有効な治療選択肢を残す助け」となることがツールの発展で期待される。開発者らは、病院到着前の患者による自己評価や介護者による評価にもアプリが活用されることを将来的な目標としている。
米国で、2カ月間に新型コロナウイルスに2回、感染した事例が報告された。新型コロナの再感染が確認されたのは世界中で5人目だが、開発中の治療法やワクチンに影響を与えるかもしれない。
米国の男性が、わずか2カ月間で新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）に2回感染したことが、医学誌「ランセット感染症（The Lancet Infectious Diseases）」に掲載された研究により明らかになった。新型コロナウイルスに2度感染したことが正式に確認されたのは、これまでに香港、ベルギー、エクアドル、オランダで報告された事例に次いで、5人目となる（未確認の再感染例は必ず他にも出てくるだろう）。しかし、今回報告された症例における奇妙な点は、再感染時の症状の方が1回目の症状より重かったことだ。主治医らが1回目と2回目の感染時のウイルスのゲノムを比較したところ、同じ感染を引き起こしたとは思えないほどゲノムが異なっていたことが明らかになった。1回目よりも重症化した例は他には、エクアドルで確認された症例のみだ。
25歳の男性は、喉の痛み、咳、頭痛、吐き気、下痢などの症状が数週間にわたり出た後、4月18日に1回目の陽性判定を受けた。男性は4月27日までに完全に回復したと感じ、5月9日と26日に受けた2度の検査で陰性と判定された。だが、そのわずか2日後の5月28日、症状が再び現れ、熱とめまいも発症した。6月5日に陽性と判定され、肺が体に十分な酸素を供給できなくなり、低酸素症と息切れを引き起こしたため、入院が必要となった。男性に基礎疾患はなかった。男性は現在回復している。
世界で確認された4000万人近くの感染者のうち、再感染が確認されたのがわずか5人であることを考慮すれば、再感染例は無視できるほど少ない。しかし、一度感染すれば再感染しないというわけではない。つまり、新型コロナウイルスに感染したことがある人も引き続き警戒し、社会的距離、マスク着用、混雑した風通しの悪い場所の回避に関するアドバイスに従う必要があるということだ。このことは全く予想外というわけではなかった。コロナウイルスの専門家たちは、風邪（普通感冒）の原因となるような他のコロナウイルスが季節性ウイルスであると警告していた。
しかしながら、研究者が答えを出そうと急いでいる疑問はまだ多くある。新型コロナウイルスに感染することでどれだけの免疫を獲得できるのか。免疫獲得に主に関与するのは抗体なのか、T細胞なのか。免疫はどれだけ持続するのか。そうしたことが開発中の治療法やワクチンにどんな影響を与えるのか。例えば、ワクチンが1回の接種で済むわけではなく、全員が毎年接種する必要があるのか。少なくとも今回の新たな再感染例は、依然として新型コロナウイルスについていかに多くのことがわかっていないかを思い知らせるものになっている。
