秋明菊やランタナ、つわぶきなど、終わった花、いとおしみをながら庭をまわると、新しい発見があり。
椿のつぼみ、葉に隠れて、いっぱいあり。
マンリョウの実、たくさん着いて、かわいい。
マンリョウの実は、鳥が運ぶのか、よく芽を出して、伸びる前に、うっかり抜いてしまうことあり。
センリョウの実はなかなか芽を出さない。鳥は、食べないのかな?
秋明菊やランタナ、つわぶきなど、終わった花、いとおしみをながら庭をまわると、新しい発見があり。
椿のつぼみ、葉に隠れて、いっぱいあり。
マンリョウの実、たくさん着いて、かわいい。
マンリョウの実は、鳥が運ぶのか、よく芽を出して、伸びる前に、うっかり抜いてしまうことあり。
センリョウの実はなかなか芽を出さない。鳥は、食べないのかな?
庭の、チェリーセイジの花が終わって、赤がなくなったかと思いきや、
かわいいかわいい赤い花が5つばかり、見えた。何て名前だったっけ、フクシアではなく、アブチロン、チロリアンランプ、ウキツリボク等々見つかった。
チロリアンランプで覚えとこう。
ちいさくて、可愛くて、鮮明な赤で、開花期4月から11月、ずっと、咲いているんだね。
田村憲久厚生労働相は27日の閣議後記者会見で、新型コロナウイルスの感染後にできる抗体を保有する人の割合を把握するための調査を、年内をめどに始めると発表した。調査は6月に続き2回目で、20歳以上の1万5千人を対象とする。地域は6月に調査を実施した宮城、東京、大阪に愛知と福岡を加えた5都府県となる。
同意を得た上で少量の血液を採取し、ウイルスに感染した後の免疫反応で体内にできる抗体の有無を調べる。感染したが症状が出なかった人や、軽症だったので病院を受診せずに回復した人も含めて感染の広がりを推定する狙い。精度を確保するため、複数の手法を使う。
6月に8千人を対象に実施した第1回調査では、抗体を持っている人の割合は東京0・10%、大阪0・17%、宮城0・03%で欧米などに比べると低い水準だった。水面下で広がっていれば、より高い割合になっていたとみられ、専門家は「第1波の広がりはかなり抑えられていたのではないか」と分析していた。
近所にあったキャッシュコーナーがなくなったよ。
撤去されました。
いつか、おまわりさんが来て、危ない振り込みをしないか、見張っておられたことがあった。
誰かがこのコーナーで、振り込み詐欺の被害にあったからかな?と思った。
人通りのない、住宅地にあったから、被害にあいやすいね。
ここにあったというきねんに、パチリ。
徳島労働局は26日、業務で新型コロナウイルスに感染した県内の労働者5人から労災請求があり、うち3人を認定したと発表した。感染経路が不明でも業務との関連性を調査して労災の対象になるかを判断しており、労働局は「業務で感染したと考えられる場合は、積極的に申請してほしい」と呼び掛けている。
労働局によると、9月以降に医療・福祉の4人(うち2人が調査中)と、それ以外の業種の1人から請求があった。個人の特定につながるとして、具体的な経緯は公表していない。25日時点の県内陽性者数179人(全国は20日時点で12万8366人)のうち、労災請求があった割合は2・8%(1・7%)となっている。
医療従事者は業務外での感染が明らかなケースを除き、原則として労災の対象となる。他の業種でも接客機会が多いなど、感染リスクが高い環境なら認められる可能性がある。
【ワシントン共同】トランプ米大統領は26日、中東など海外に駐留する米軍人らとのオンライン会合で、新型コロナウイルス感染症のワクチン配布が、早ければ来週にも始まると語った。ロイター通信が伝えた。
会合は感謝祭に合わせて行われた。トランプ氏は、高齢者施設の入所者や医療従事者らが最初に接種を受けるグループになると述べた。
ワクチン開発が進み、接種開始の時期への関心が高まる中、トランプ氏は24日、感謝祭前のイベントでも来週にワクチンが入手できると発言した。トランプ政権のワクチン開発計画顧問は22日、米CNNテレビで、米製薬大手ファイザーのワクチンが12月11日か12日にも接種できるようになるとの見通しを示している。
島根県松江市は28日、市内在住の30代男性が新たに新型コロナウイルスに感染したと発表した。20日に県外の複数人と市内の飲食店で会食していたという。軽症。
市によると、男性は23日に悪寒を感じ、24日に38度台の熱が出て市内の医療機関を受診した。自宅で静養中も発熱が続き、27日に同じ医療機関を受診。同日、松江地域検査センターの抗原検査で陽性となった。
20日は仕事の関係で、感染者の比較的多い地域の複数人と、ほかの市内在住の参加者も交えて会食していた。直近の県外への移動歴はないという。感染経路は特定できていない。
市内在住者では、4日連続で計5人の感染が確認されている。会見した市健康部の小塚豊部長は「今までの案件はいずれも県外の人との接触などが可能性として考えられる。市内で感染が拡大しているという状況ではない」と強調。その上で、改めてマスク着用や換気などの対策徹底を求めた。
仕事で、施設に行くと、体温を測る。
35度2分、すると、測った方が、驚かれる。つまり、35度台はそう多くないということか?
体温が低いから、寒さが身に応えるのかな?と、この度初めて思った。
コロナがないと、昼間、元気な時に、体温を測ったりしない。自分の体温は低めと思っていたけど、こんなに低いのかとはっきりした。
沢山着て、こたつを付けて、ストーブも付けている、今日この頃、まだ、雪は降らないのに。この寒気を感じても、我慢していると、喉がいがいがっぽくなる。だから、ストーブを付けるのだけど、なんだか、贅沢な自分を感じていたけど、風邪を引かないための、仕方のないことと、風邪予防のために、仕方ないことと、思うことにした。
11時半です、寒いのに起きていないで、寝ることにいたしましょう。
室温は、今、20度です。ストーブを付けたから、室温も、1度上がりました。暖かいミルクを少量、頂きましょうか。
慶応大(長谷山彰(はせやま・あきら)塾長、東京都港区)と東京歯科大(井出吉信(いで・よしのぶ)学長、同千代田区)は26日、運営する学校法人の合併協議を始めると発表した。2023年4月をめどに東京歯科大歯学部を慶応大に統合する。慶応大には医学部と看護医療学部、薬学部があり、歯学部を新たに設置することで、医療系の研究や教育の一層の推進を目指す。
医療系4学部を持つ私立の総合大学は初めてとみられる。少子化などを背景に大学再編の動きが進んでおり、文部科学省によると、大学を運営する学校法人同士の合併はこれまでに9例ある。
東京歯科大は歯科医師国家試験の合格率が高い有力大学で、創設者が、福沢諭吉が立ち上げた慶応義塾の出身ということなどもあり、慶応大とゆかりがあった。
発表によると、東京歯科大側が今月6日に歯学部統合と法人合併を申し入れ、慶応大側は同26日の評議員会で協議開始を決定した。今年5月現在、東京歯科大には大学院や短大を含め約1100人の学生が在籍している。合併時の在学生の取り扱いや、短大や病院などをどうするかは協議で詰めるという。
慶応大は01年に看護医療学部を開設。08年には共立薬科大と合併して薬学部を設けた。歯学部統合が実現すれば、文系と理系合わせ11学部体制となる。「より多様な人材を輩出し、総合大学として社会への貢献を続ける」としている。
最近の主な事例としては、09年に関西学院大(兵庫県西宮市)と聖和大(同)の運営法人が合併。医療系では、11年、看護系の聖母大(東京都新宿区)と上智大(東京都千代田区)の運営法人が合併し、上智大が看護学科を設けた。16年には大阪医科大(大阪府高槻市)と大阪薬科大(同)の運営法人が合併し、来年4月から大阪医科薬科大となる。
※慶応大と東京歯科大
慶応大は1858年に福沢諭吉が創設した蘭学(らんがく)塾が始まりで、1868年に元号にちなみ慶応と命名された。文、経済、医など10学部を持つ私立の総合大学で、東京都や神奈川県にキャンパスがある。東京歯科大は1890年に開校した高山歯科医学院が始まり。都内と千葉県にキャンパスを置く。学部は歯学部のみで、大学院と短大、病院などを持つ。今年5月現在の学生数は、慶応大が大学院生を含め約3万3千人、東京歯科大が大学院や短大を合わせて約1100人。
【ワシントン共同】新型コロナウイルスはいつ、どこで発生し、どう広がったのか―。その起源の特定へ、世界で研究が続いている。コウモリからセンザンコウなど食用にもされる動物を媒介し人間に感染した可能性が指摘される中、米国の研究団体は中国雲南省でウイルスが発生したとの見方を示した。同団体が世界の著名研究者らを束ねた国際チームも始動、多様な仮説を分析して解明を急ぐ。ただ中国政府は情報公開に消極的で、進展は容易でない。
英科学誌ネイチャーコミュニケーションズに8月発表された論文は、中国各地で過去に集めたコウモリの検体のコロナウイルスを分析した結果として、今回の新型コロナが雲南省に由来する可能性があるとした。東南アジアが起源の可能性も残り、研究は途上にある。
動物から人に感染するようになった"分岐点"を昨年11月下旬ごろとする見方がある一方で、米ハーバード大などのチームは、同8月には既に流行が始まっていた可能性を指摘。感染の症状に関する中国・武漢市からのインターネット検索や、病院駐車場の車の急増ぶりを捉えた衛星写真を解析する手法を用いた。
起源特定に向けた国際チームは、コウモリなどが保有するコロナウイルス研究を長年続けてきた米ニューヨークの非営利団体「エコヘルス・アライアンス」のダシャック代表が主導し、英医学誌ランセットが組織した。
米欧や東南アジア、アフリカなどの専門家12人から成り、2002~03年に流行した重症急性呼吸器症候群(SARS)の原因ウイルスを世界で初めて分離した香港大の研究者ら、第一線の専門家が名を連ねる。ダシャック氏は「新型コロナの起源や初期の流行について徹底的に調査する。人と動物に共通する感染症のリスクを管理するための対策の提言に生かしたい」と話す。
起源を巡る調査は、世界保健機関(WHO)も計画している。
がんの増殖を抑制する薬の入った微小な高分子のカプセルを肝臓がんのマウスに注射し、進行を抑える実験に成功したと、川崎医大(岡山県倉敷市)の日野啓輔(ひの・けいすけ)教授らのチームらが24日までに発表した。成果は米国の消化器学専門誌の電子版に掲載された。
がん組織の血管の壁には隙間が多く、20~200ナノメートル(ナノは10億分の1)程度の物質が外にしみ出しやすい。チームはこの性質を利用し、薬を入れた直径120ナノメートル前後のカプセルを静脈注射。がんに届くと溶け、薬を放出するとみられる。副作用が強い「2DG」という薬を使ったが、全身投与するよりもがんに届きやすく、使用量が少なく済み、害も小さい。
2DGはブドウ糖と構造は似ているが、違う物質。がん細胞は増殖する際、栄養としてブドウ糖を大量に使うため、2DGを"偽の食べ物"として与えると活動が鈍くなる。5匹のマウスにカプセルを投与し、投与していない5匹と21日目に比較すると、がんの大きさが平均で半分ほどに抑えられていた。
また、人のがん細胞と、がんを攻撃する免疫細胞を入れた培養液にカプセルを混ぜると、がんが使わなくなったブドウ糖を免疫細胞が消費して活性化し、がんを盛んに攻撃することも分かった。
今後はより大型の動物で効果を検証する予定。チームは「他の抗がん剤と併用すれば高い効果が期待できる」とみている。
宮城県議会(定数59、欠員2)の最大会派「自民党・県民会議」(32人)で、新型コロナウイルスの集団感染が発覚した。23日に8人の陽性が判明し、感染した議員は計10人に。接触があった陰性の4人を加えた14人は、酒席を伴う17日の会合に参加したとみられ、25日開会の11月定例会を当面欠席する見通し。同僚からは「気の緩み」「感染経緯の説明が必要」といった声が漏れた。
自民会派では21日に大崎市の60代男性議員、22日には同県大河原町の50代男性議員の感染が判明。議員55人を対象とした同日のPCR検査で、会派内の感染拡大が明らかになった。県は「調査中」としているが、クラスター(感染者集団)の可能性も拭えない。
自民会派の村上智行会長は「感染対策を徹底してきたが、結果的に注意が足りなかった」と陳謝した。会派は1日、会長や幹事長ら役員人事を一新したばかり。引き継ぎで新旧役員がマスクを外して飲食する機会も複数回あったという。村上氏は「批判は真摯(しんし)に受け止めたい」と語った。
感染が判明した議員は「他議員と長い時間話す機会がいつも以上に増えた」と釈明。別の議員は「脇が甘いと言われても仕方がない」と肩を落とした。
他会派からは、原因究明と再発防止の取り組みを求める意見が出た。自民会派とともに村井嘉浩知事を支える県政与党を構成する公明党県議団(4人)の伊藤和博会長は「議会全体の意識が問われる話。これまで以上に対策の徹底が必要だ」と訴えた。
立憲民主党などの第2会派「みやぎ県民の声」(10人)の太田稔郎幹事長は「県民の代表として、しっかり対応しなければならない」と強調。共産党県議団(5人)の三浦一敏団長は「自民会派でなぜ感染が集中したのか、県民への説明責任がある」と指摘した。
東北電力女川原発2号機(宮城県女川町、石巻市)の再稼働に対する賛否で注目された9月定例会が終わり、議会内には「重要案件が少なく、11月定例会で大きな混乱はないだろう」との声もある。石川光次郎議長は「県議は議会活動のほかに、幅広い政務活動もある。なお一層、気を引き締めなくてはならない」と述べた。
県内で政治家の感染が相次ぐ現状について、村井知事は「行政関係者が感染すると、いろいろな社会活動に影響を及ぼす。とにかくみんなで注意することが大切だ」と呼び掛けた。