31日午前1時ごろ、兵庫県尼崎市武庫之荘9の県道交差点で、信号待ちをしていた3台の車列に大型トラックが突っ込んだ。県警尼崎北署によると、追突された軽乗用車に乗っていた同県西宮市上甲東園3の大学生、宇郷慎之亮さん（20）が死亡、19歳の男女2人が意識不明の重体とな
ったほか、19～52歳の3人が重軽傷を負った。
信号待ちをしていた、別のトラックと、追突をしてきたトラックに軽乗用車と乗用車挟まれて、2台とも大破した。
東京オリンピックの陸上・男子３０００メートル障害で、浜田市出身の三浦龍司選手が日本記録を更新するタイムで、決勝進出を決めました。
三浦選手の故郷・浜田市では、レースの時間に合わせてパブリックビューイングが開催され、三浦選手が小学生から通っていた陸上教室の関係者など約２００人が参加して応援しました。
予選第１組に登場した三浦選手は積極的にレースを展開。トップの選手に肉薄する位置で２位フィニッシュすると、観戦に訪れた人が手に持ったスティックバルーンを打ち鳴らして喜びを表現しました。
地元では８月２日に向えるメダルをかけた決勝レースに向けてエールを送り続けます。
新型コロナ、島根県内で新たに１７人の感染が確認された。出雲市で１０人、松江市で３人、雲南市で１人、大田市で１人、邑南町で１人、県外１人。
二桁確認は２日連続で、今月に入り県内では１７７人の感染が確認されている。累計は７３０人となった。
新型コロナ、鳥取県内で新たに１５人の感染が確認された。鳥取市保健所管内で１０人、倉吉保健所管内で２人、米子保健所管内で３人。鳥取県ではきのう、過去最多の４７人の感染が確認されており、全県に新型コロナ特別警報が発表されている。累計は７７３人となった。
配信
（山根アナウンサー） 第５波で、島根県で過去最多を更新したのが入院と療養者数です。
２８日時点で９９人と１００人前後が続いています。
これはステージ３に相当し、逼迫状態が迫っています。
この数字を島根県はどう捉えているのでしょうか？
（島根県感染症対策室 田原研司 室長） 入院患者数は４波より早いスピードで増えている。 現在は高止まりしているが、今後の再感染拡大に非常に危機感を感じている。 グラフが急に上昇している。
（山根アナウンサー） ３日前からは、島根県は新たな宿泊療養施設を初めて稼働させました。 松江市北陵町に設置した無症状と軽症者用の施設は８０室。 シャワー、トイレ、テレビなど完備した充実した施設で県の事業費は４億４０００万円を見込んでいます。 この狙いは？
（島根県感染症対策室 田原研司 室長） 今後、感染者の数が急増することが予測される。医療のひっ迫に繋がらないように、積極的にこの宿泊療養施設を活用したい。
出雲市、やばいですね。
他県のように、増えていく、予感あり。
音楽、聞くだけ、歌っては、✖✖。
お部屋、小さい、✖✖
お友達、引っ付いては、✖✖
お部屋のドア、窓、締め切っては✖✖
アルコール、✖✖
ても、移る、デルタ株の感染力。
出前を頼んで、ドア前に置いてくれるかな～
もう、スーパーに行くだけで、移っちゃうもんね～
払いは、後日、振り込み、ATMにて。
というわけには、行かず、買い物に行ってきます。
島根県と松江市は３１日、計１７人が新型コロナウイルスに感染したと発表した。内訳は出雲市１０人、松江市３人、雲南市１人、大田市１人、邑南町１人、県外在住１人。県内で確認された感染者は累計で７３０人となった。
県と松江市は午後、詳細を発表する。
島根県と松江市は30日、新たに14人が新型コロナウイルスに感染したと発表した。居住地は、出雲市12人、松江、雲南両市各１人。出雲市と雲南市の13人は前日発表した感染者２人の接触者で、１人を除く計14人が同じ店の従業員か客で、県はクラスター（感染者集団）と認定した。
県感染症対策室によると、クラスターが発生したのは出雲市内のカラオケができる飲食店。利用客が把握できているため店名を公表していない。現在は営業を休止している。この日感染を発表した出雲、雲南両市の13人は軽症か無症状。うち１人は県外の感染拡大地域の移動歴があった。全員、不特定多数との接触はないという。
松江市によると、同市内の１人は、20日に判明した感染者の同居人で21日の検査で陰性だったが、25日に発熱などの症状がみられ、29日に陽性が判明した。20日以降は外出を自粛しており、接触者は把握できているという。
県内での感染確認は18日連続で、７月は計１６０人に上り、累計は７１３人となった。30日午後４時時点の入院者は77人で重症が１人。宿泊療養者は３人となっている。
東京オリンピック（五輪）・パラリンピック大会組織委員会は30日、資格認定証を持つ国内外の27人が新型コロナウイルスの検査で陽性と判明したと発表した。2日続けて過去最多を更新し、累計は220人となった。
27人のうち選手は3人で、1人は米国代表。組織委の業務委託先の業者が15人で最も多く、大会関係者とボランティアが各4人、メディアが1人だった。
27人のうち9人は海外から来日した関係者で、18人が国内在住者。組織委は毎日、選手や資格認定証を持つ大会関係者、関係業者、国内外メディアなどの感染者数を公表している。
加藤勝信官房長官は３０日の記者会見で、緊急事態宣言の対象地域追加を巡り、解除判断の展望を示す方針を示した。「ワクチン接種が進む中、専門家の意見を伺いながら国民に解除へ向けた道筋も示していきたい」と述べた。
接種の進展によって感染状況や医療体制をどう評価するか、分析や検討を進めるとも説明した。
新型コロナウイルス禍で直前まで実施の是非で揺れた東京五輪の開幕から３０日で１週間。感染対策が不十分なことへの懸念や、不祥事などが相次いだ大会主催者側への不信感は残るが、競技開始とともに自国代表の活躍に一喜一憂する、いつもの五輪の風景が各国で見られるようになった。選手の心の健康や、女性選手の活躍に注目する報道も目立っている。
米国ではリオデジャネイロ五輪の体操女子４冠で、東京では史上初の５冠を狙えるとされたシモーン・バイルスが「心の健康」を理由に団体総合決勝を急きょ棄権したとのニュースがメディアを席巻。「衝撃的」と伝えた。「うつ」を告白したテニス女子の大坂（おおさか）なおみと絡めて、選手にかかるプレッシャーに関心が集まっている。
運営面では、ウォールストリート・ジャーナル紙が「東京五輪の総支出額は２００億ドル（約２兆２千億円）に達し、当初予想のほぼ３倍」と指摘。「史上最も高額な大会になる」と伝えた。
来年２月に北京冬季五輪の開幕を控える中国では五輪への関心が高い。「愛国」を強調する習近平（しゅう・きんぺい）指導部の影響もあり、インターネット上では国家のメンツと結びつけて論じる風潮も強い。日本が卓球や体操で中国を抑え金メダルを取ると「審判が日本に有利」などの不満の声や「小日本」と言う蔑称を使ったののしりも多く見られた。
新型コロナ感染者の急増についても詳細に報道。あるメディアは、選手らを外部から遮断する「バブル方式」は「既に破裂した」と報じた。
英国では競泳などで金メダルを取った自国選手を中心にＢＢＣ放送が連日大きく報じている。一方、欧州での五輪放映権を米メディアが持つ制約から、ＢＢＣは同時に二つの競技しか生中継できず、観戦が十分楽しめないとの苦情が殺到。放映権を巨額売却した国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）に対しても「利益ありきの過ち」（英下院議員）と批判が出ている。
フランスでは、同国選手団の旗手となった柔道女子６３キロ級のクラリス・アグベニェヌの金メダル獲得が特に注目を浴びた。柔道人気だけでなく、女性の活躍に対する関心の高さを示した形だ。２８日付のリベラシオン紙は１面にアグベニェヌの写真と共に「五輪で女性が好調」と見出しを掲げた。社説では全参加選手の男女比がほぼ半々になったことにも触れた。
開会前の世論調査で東京五輪に「関心がある」と答えた人が過去最低の３２％となった韓国だが、女子団体が五輪９連覇を果たしたアーチェリーなど「お家芸」が前半戦に集中していたこともあり、関心が高まってきている。ソウルの４０代会社員は「在宅勤務中につい見てしまう。やっぱり面白い」と語った。（共同）
財務省は３０日、国の２０２０年度一般会計予算のうち、２１年度への繰越金が過去最大の３０兆７８０４億円となったと発表した。２０年度は新型コロナウイルス対策として３度の巨額の補正予算を組んだが、感染拡大が収まらず事業の執行が滞った。これまでの最大は東日本大震災後の１２年度の７兆６１１１億円だった。
国の予算は単年度主義が原則で、年度内に使い切らない場合は国庫に返納する必要がある。ただ災害などやむを得ない場合は、例外的に翌年度に繰り越すことを認めており、今回も適用した。
麻生太郎財務相は３０日の閣議後記者会見で、繰越金は支出の目的が決まっていると指摘し「使い残したわけではない。繰り越した目的に沿って着実に執行していく」と強調した。
繰越金で最も多かったのは、企業の資金繰りを支援する官民金融機関による実質無利子・無担保融資の予算で６兆４１４０億円を繰り越した。医療機関向けの緊急包括支援交付金は１兆４５８６億円、観光支援事業「Ｇｏ Ｔｏ トラベル」の予算は１兆３３５３億円だった。
同時に発表した国の２０年度特別会計（特会）決算は、歳入から歳出を差し引いた剰余金が、借金返済を管理する国債整理基金特会を除いて約１０兆円となった。このうち為替介入などのために設けた「外国為替資金特会」などの約１兆９千億円を、２１年度一般会計の財源として活用した。
２０年度決算はこの日で確定し、一般会計の剰余金は発表済みの概算額と同じ４兆５３６３億円だった。
沖縄県は２９日、新型コロナウイルスに感染して療養する人のうち病状が悪化して入院した人の割合（入院率、２８日時点）を初めて年代別で公表した。２０～５０代は４人に１人に当たる２５％となり、４月の１９％に比べ上昇した。特に４０代で伸びが大きい。対照的にワクチン接種が進む７０代以上の入院率は６３・２％で、４月の９２・２％から大幅に減った。
入院率は、２８日の療養者１４７２人から算出。インド由来のデルタ株や、英国由来のアルファ株といった変異株が広がらない中で感染が拡大した４月１日時点（療養者７１１人）と比較した。保護者が看病できないなど医学的理由以外で入院することのある１０代以下を除き、原則、酸素投与などの治療を要する中等症以上に悪化した人が入院の対象になるという。
２０代は１２・８％、３０代は１９・４％、４０代は３５・３％、５０代は４１％が入院した。４月と比べると３０代を除く各世代で割合は上昇し、特に４０代は約１・９倍増だった。２０、５０代も各５ポイント程度増えた。６０代はほぼ変化がなかった。
高齢者の入院が減った影響で全世代の入院率は２７・９％と、４月の３２・８％より減少。だが感染者そのものが前例のないペースで増えているため、県は医療提供体制の逼迫（ひっぱく）を強く懸念している。
■若年層も感染予防を
県立中部病院・椎木創一医師の話 比較的若い世代で入院率が高まっている要因はいくつか考えられる。一つは、新規感染者数が急激に増え、受診や検査の機会が制限されたことで、症状を悪化させてしまうことだ。感染拡大が抑えられている段階なら早期に受診して軽症で済んだかもしれないのに、医療体制が逼迫（ひっぱく）するとそれが難しくなる。
デルタ株の影響もあり得るだろう。従来株よりも毒性が強いというはっきりしたデータはないものの、警戒が必要だ。
若い世代であっても重症化することはある。特に肥満や糖尿病の人はリスクが高い。
いったん感染してしまうと、後遺症を患うケースもある。息苦しさや倦怠（けんたい）感、味覚や嗅覚の障害などだ。これらは重症者だけではなく、軽症者にも起こり得る。
さらに、周囲の人にうつしてしまったことで、精神的なストレスや悩みを抱える人は多い。まずは感染しないことが最重要であり、若い世代もワクチン接種など感染防止に一層努めてほしい。
コロナ病床利用率は２９日に確保６１１床のうち７１％が埋まり、県の警戒レベルで第４段階（感染まん延期）に到達した。玉城デニー知事は２９日の記者会見で「若い世代は新型コロナが重症化しにくいといわれるが、まだまだ恐れるべき感染症だ」と述べた。
県国民健康保険団体連合会は２９日、昨年度、資金繰りが困難になった１９医療機関に対し、約８００万円の診療報酬の前払いをしたことを明らかにした。新型コロナウイルスの感染拡大による受診控えが要因といい、連合会の担当者は「新型コロナの感染拡大が医療機関の経営を圧迫したことがうかがえる」と話している。
連合会事務局の担当者が、甲府市内で開いた通常総会で報告した。緊急事態宣言が発令された昨年４～５月を中心に受診控えが起きたと説明。５月に資金繰りが困難になった１９医療機関に対し、計７９４万９千円を診療報酬の概算前払いした。医療機関を支援する国の制度で、国や県からの依頼を受け、救済措置として対応したという。
連合会によると、医療機関からの診療報酬の請求件数が減少した結果、連合会が担った昨年度の審査決定件数は前年より６・０％減少した。特に４、５月は１２・５～１４・５％の落ち込みだった。担当者は「４、５月は医療機関の経営面が特に厳しい状況だったことがうかがえる」と話している。
総会ではこのほか、昨年度、国からの要請を受け、医療従事者への慰労金の給付と医療機関、薬局などへの感染防止への支援金の支払い業務を担ったことを報告。昨年度の決算認定などもあった。
県国保連は、県内市町村などが共同して国保事業を円滑に進めるために設立した法人で、診療報酬や介護給付費の審査支払いなどの業務を担っている。
日頃、大変お世話になっているお方から、GoToトラベルをご利用下さいとお願いされ、
家族のお祝い事と重なって、7月２０日に玉造温泉で１泊した。
火曜日、水曜日であったが、ホテルには、１００人↑のお客さんがおられて、
楽しい気持ちで、夕食ができた。
ご馳走をパチリ。
食堂入り口の絵、全体的に和的な宿であった。満足致しました。
子どもの感想、お肉がおいしかった…
