胃がんの転移を促すタンパク質を発見したと名古屋大のチームが７日までに発表した。この働きを妨げる「抗体」というタンパク質を使うと転移が抑えられることをマウスの実験で確認。４年以内に抗体を使った人での治療の実用化を目指す。
転移を促すタンパク質は「ＮＰＴＸＲ」。名古屋大の神田光郎（かんだ・みつろう）講師は「抗体の薬が実用化できれば、手術ができない進行性の胃がん患者の新しい治療法になる」と話した。ＮＰＴＸＲは乳がんや膵臓（すいぞう）がんなど、他のがんでも見つかっている。
国内では年間約１３万人が胃がんになる。チームによると、早期の胃がんは手術で取り除けるが、再発したり、周辺の組織などへ転移したりして進行していると手術できず、抗がん剤を使う。ただ抗がん剤は次第に効きにくくなるため、進行がんへの新しい治療薬が求められている。
チームは、手術で切除したがん細胞を調べ、転移のある患者は、転移のない患者よりも、ＮＰＴＸＲが多いことを発見。ゲノム編集の技術でＮＰＴＸＲを働かなくした胃がん細胞は、増殖しにくくなることが分かった。
ＮＰＴＸＲとくっつき働きを邪魔する抗体が、がんの増殖や転移を抑える可能性があると仮定。腹にがん細胞を移植したマウスに、抗体を注射したところ、転移が起こりにくくなり、がんの進行を抑えられた。
コロナ禍でがん検診受診者激減専門医「早期受診を」
2020年11月9日 (月)配信山口新聞
新型コロナウイルスの影響で、県内のがん検診受診者が激減している。市町などが実施する４、５月の住民検診のほぼ全てが休止し、再開後も感染リスクを警戒する「受診控え」の傾向が響く。昨年の国の統計で五つのがん検診のうち三つの受診率が全国最下位となった山口県。専門医は、がんの発見や治療の遅れにつながりかねないと警告し、早期受診を訴える。
県予防保健協会（日本対がん協会県支部）によると、市町から受託した４～９月の住民検診受診者は、胃がんが４８７人と前年同期に比べ８１・５％も減少。大腸がん４６４０人（前年同期比３６・４％減）、肺がん５０１４人（同５１・４％減）、乳がん１１４１人（同４８・９％減）、子宮頸（けい）がん１１０２人（同４６・８％減）といずれも前年を大きく下回った。
緊急事態宣言下の４、５月は検診そのものがなく、順次再開した６月以降も受診控えの影響で低調といい、通年の受診者は前年の３割減と見通す。検診会場では、受診者の体調確認や定期的な換気、消毒の徹底に加え、受診時間を調整し人数制限も講じるなど感染対策を取る。県予防保健協会の担当者は「ここまで下がるとは思わなかった。検診に来ても大丈夫とアピールしなければ」と危機感を示す。
県内の受診率はコロナ禍以前から全国平均を大きく下回る。７月に公表された昨年の国民生活基礎調査によると、県の４０～６９歳（子宮頸がんは２０～６９歳）の受診率は、胃がん３６・５％（全国平均４２・４％）、肺がん４４・４％（同４９・４％）で、大腸がん３５・４％（同４４・２％）と乳がん３５・４％（同４７・４％）、子宮頸がん３５・４％（同４３・７％）は４７都道府県で最低。全てで国や県が目標とする５０％に達せず、県民の検診への意識の低さが浮き彫りとなった。
日本がん治療認定医機構がん治療認定医で阿知須共立病院（山口市）の工藤明敏外科部長は「自覚症状がない時期に見つけることが検診のテーマ。コロナ禍でも重要性は変わらない」と強調する。がん細胞はある時期を境に一気に増殖するといい、「放置すれば進行し、治療も難しくなる。ためらわずに受診してほしい」と呼び掛ける。
相談は、県がん総合相談窓口（電話０８３５・２８・７０９０）が平日に無料で受ける。
京都府の肺がん検診にAIを試験導入 深層学習で異常部位を視覚表示
2020年10月30日（金）
京都府、京都府医師会、NOBORI、Preferred Networks（PFN）は、今年度京都府で実施される肺がん検診で、深層学習技術を用いた胸部X線画像の診断補助ツールを試験導入することを発表した。試験導入において医師の診断負荷および見落としリスクの低減効果を評価する。
胸部X線画像に対するAIを新規開発
肺がん検診においては、比較的低コストかつ短時間で撮影できる胸部X線画像を用いることが一般的だが、他の画像診断と同じように読影医の確保と診断負荷が課題となっている。また「肺がん検診ガイドライン」では見落としを防止するため、2名以上の読影医によるダブルチェックが必要とされている。
今回PFNが開発した診断補助ツールは、独自の深層学習アルゴリズムを用い、実際の胸部X線画像による肺がんの診断データを多量に事前学習したモデルを使用する。検診者の画像をこのモデルで解析し、肺がんの可能性がある異常を検知した場合、画面上に対象部位を表示する。今回の試験導入においては、従来の読影医2名による体制を変えず、このツールを用いて医師が最終的に診断するフローだ。検診データは、医療情報を匿名化して保管するNOBORIのクラウドサービスを利用する。
京都府は、肺がん検診において全国に先駆け2015年度に京都市を除く府内でデジタル化ならびに遠隔読影システムを導入し、年間5万件以上のデジタル読影を実施している。今後はシステム化の利点を活かし、本診断補助ツールの利活用によって更なる検診精度の向上を目指す。
子宮頸がん死亡4千人増と推計 阪大、ワクチン接種減で
2020年11月4日 (水)配信朝日新聞
子宮頸（けい）がんの主な原因となるヒトパピローマウイルス（HPV）への感染を防ぐワクチンを接種する女性が減った影響で、将来の一定期間に子宮頸がん患者が約1万7千人、死亡者が約4千人増えるとの推計を、大阪大などのグループがまとめ、論文発表した。厚生労働省が止めているワクチン接種の積極的勧奨を早く再開すべきだとしている。
子宮頸がんは、HPVのうち特定のタイプが細胞に感染することが主な原因になる。国の統計によると、毎年1万人以上が新たに子宮頸がんを発症し、3千人近くが亡くなっている。
ワクチンは、特定のタイプのHPV感染を防ぐ働きがある。2013年4月から小学6年～高校1年の女子を対象に国の定期接種となり、市町村が個別に通知して接種を呼びかける「積極的勧奨」になった。しかし、健康被害を訴える人が相次ぎ、同年6月に定期接種のまま勧奨を中止した。
グループは、これまでの報告から見込めるワクチンの予防効果や、接種率などを示した厚労省のデータなどをもとに、勧奨が止まったことに伴い接種率が減った影響で子宮頸がんにかかったり、亡くなったりする人の数が、勧奨を止めなかった場合と比べてどう違うかを推計した。
すると、接種率が激減したまま高1までの対象時期を過ぎた00年度～03年度生まれの女性では、ワクチン接種を続けた場合と比べて、将来に子宮頸がんにかかる人が約1万7千人、亡くなる人が約4千人増える計算になったという。03年度生まれの女性は今年度、高2になっている。
グループの上田豊・阪大講師（産科婦人科）は「積極的勧奨を一刻も早く再開するとともに、対象年齢を過ぎた人にも接種の機会を提供するなどして、死亡数の増加を抑えていく必要がある」と話す。
論文はオンライン科学誌サイエンティフィック・リポーツで発表（https://www.nature.com/articles/s41598-020-73106-z）した。（田村建二）
がん進行に特定化合物関与 鹿児島大など仕組みを一部解明 国際専門誌に掲載
2020年10月15日 (木)配信南日本新聞
鹿児島大学大学院医歯学総合研究科は１３日、がん細胞からがんの進行を引き起こす物質が放出される仕組みの一部を解明したと公表した。１４日、米国の国際専門誌「セルリポーツ」に掲載される。がんの新たな治療法開発に貢献することが期待される。
研究は大阪国際がんセンター糖鎖オンコロジー部の原田陽一郎チームリーダーを中心に、同大学院や理化学研究所など４機関が共同で行った。
２０１５～１９年に同大学院システム血栓制御学講座に在籍していた原田チームリーダーは、皮膚がんが増殖・転移する際にがん細胞から放出され、正常な組織に影響を与える「非エクソソーム小胞」と呼ばれる細胞外小胞に着目。この小胞の形成過程で、特定のアミノ酸に結合する「糖鎖」と呼ばれる化合物が関与していることを明らかにした。
糖鎖の結合を阻止することで小胞の形成を阻害できれば、皮膚がんの増殖や転移を抑えることが期待される。
研究に携わった同大学院皮膚科学の金蔵拓郎教授は「今回は皮膚がんに対する研究の成果だが、他の固形がんも同じ仕組みで増殖・転移している可能性がある」と話し、「この研究結果が創薬や新たな治療法の開発につながれば」と述べた。
足かけ６年の研究が一定の評価を得たことに、原田チームリーダーは「とてもうれしい。だが、がんの研究は遺伝子やタンパク質など他の分野に集中している。糖鎖にもっと注目してもらえるよう研究に励みたい」と語った。
乳がん患者739例と健常対照8066例のマンモグラフィ画像を用いて、マンモグラフィ画像から乳がんを検出する市販のアルゴリズム3種（AI-1、2、3）の性能を後ろ向き症例対象研究で評価した。
乳がん検出の受信者操作特性（ROC）曲線下面積はAI-1で0.956（95％CI 0.948-0.965）、AI-2で0.922（同0.910-0.934）、AI-3で0.920（同0.909-0.931）だった。感度は81.9％、67.0％、67.4％で、放射線科医による1次読影は77.4％、2次読影時は80.1％だった。最も感度の高い組み合わせはAI-1と放射線科医による1次読影で、特異度93.0％、感度88.6％だった。
【佐賀】がんリスクをだ液で、検査スタート みやき町が医療機関と検証
2020年9月7日 (月)配信佐賀新聞
だ液を調べてがんのリスクを判定する検査が４日、佐賀県みやき町で始まった。同町が福岡大学（福岡市）や今村病院（鳥栖市）と共同で有用性の検証に取り組んでいるもので、初日は町民ら約１００人が、痛みなどがなく手軽にできる検査を受けた。
検査には、山形県のバイオベンチャー「サリバテック」が開発した検査キット「サリバッチェッカー」を使用。だ液に含まれるがん細胞の代謝物を調べることで、肺がん、膵（すい）がん、大腸がん、口腔（こうくう）がん、乳がんのリスクが分かる。
同町働く婦人の家で開かれた住民健診に合わせて実施し、希望者が検査を受けた。受診者は担当者の説明を受けた後、専用のストローを使ってだ液を採取。だ液が出にくい人は、梅干しやレモンの絵、写真を見ながら酸っぱさを想像し、だ液を出していた。採取しただ液は冷凍した上でサリバテックに送って検査し、約１カ月で結果が出るという。
年齢的に不安なので検査を受けたという７０代女性は「簡単に受けることができた。機会があれば定期的に検査したい」と話していた。検査は１１月下旬まで実施する予定で、町は１千人を目標に受診を呼び掛ける。
おぎやはぎ小木博明さん、初期のがん公表 17日に入院
2020年8月15日 (土)配信朝日新聞
お笑いコンビ、おぎやはぎの小木博明さん（48）が初期の腎細胞がんの治療のため休養する、と所属事務所の人力舎が14日発表した。
人力舎によると、頭痛の治療で入院した際、さまざまな検査を受けたところ、初期の腎細胞がん（ステージ1）が見つかったという。今月17日から入院し、治療に専念する。9月初旬に復帰予定という。
小木さんは、「幸い取り除けばよいという所謂（いわゆる）ステージ1であるのですが、『まさか自分が』という有名な言葉を皆さまにお送りしたいと思います。元来自分は病院好きで、さまざまな検査をしていましたが、今回ゆっくり身体を診ていただいたおかげで見つけることができました。『まさか自分が』となる前に、皆さまもゆっくり時間を取って検査をされることを強くお勧めします」とのコメントを発表した。
医師すら知らないことも 耐用線量の周知必要 切らない治療＿福井・陽子線がん１０年目
2020年3月19日 (木)配信福井新聞
県立病院陽子線がん治療センターがオープンした２０１１年当時、治療の対象は前立腺、肝臓、肺がんなどわずかだった。現在は脳脊髄や食道、小児がんなど治療の幅は広がり、疾患名は３８に上る。
１６年度、陽子線治療で初の公的保険適用となったのが小児がんだった。小児がんの場合、放射線治療で一般的なエックス線を当てると、後に知能障害が出たり身長が伸びなかったりといった影響が出ることがある。ピンポイントでがん細胞に照射でき、正常な細胞を傷つけることが少ない陽子線は他に比べ優位性があると、国に認められた格好だ。
センターは現在、乳がんの臨床試験も行っている。
高齢になるほどがんになりやすい。「県がん登録」によると、１５年の６５歳以上のがん罹患（りかん）率は７４・９％。人口動態から、少なくとも今後１０年はがん患者が増えるとみられる。
同センターの利用者も６１歳以上が７８・７％を占め、９０代も１０人以上。センター長の玉村裕保さん（６５）は「高齢者は複数の疾患を抱え、手術ができないこともある。副作用も限定的な陽子線は有効」と話す。
ただ、陽子線は治療後も数カ月は効果が持続するとされ、コンピューター断層撮影（ＣＴ）などの画像で効果を確認できるのは、約半年後となる。複数の治療経験者は「みんな再発が怖い。血液検査の数値だけでなく、治療がうまくいったことを分かる形で早く示してほしい」と話す。
がん患者同士は、待合室で声を掛け合っている仲でも、連絡先を交換することはなかなかないという。前立腺がんだった県内の７０代男性は「患者は孤立している。陽子線治療後に元患者が集い、経験を語り合うサロンのような場があれば、少しでも不安を取り除くことができる」と提案する。
陽子線治療の施設は全国に１８ある。どの施設も日本放射線腫瘍学会の「統一治療方針」に基づくため対象疾患、治療法、陽子線の照射量は同じ。データが収集しやすく、利用者が安心できる利点はあるが、医療者にとっては「もう少し照射したいと思っても方針通りにやらないといけない」というジレンマもある。
一方、陽子線治療は専門家以外あまり知られていないのが現状だ。
同学会のガイドラインは正常組織の放射線耐用線量を部位ごとに定めており、一度エックス線を当てた部位には、基本的には陽子線を照射できない。しかし、エックス線治療後にがんが再発し、陽子線を求めてセンターに来る患者も多い。玉村さんは「耐用線量について、医師すら知らないことがある。エックス線治療後の患者の中には『最初に陽子線を当てていれば』と思うケースがある」。医師らの知識を深めるために、大学レベルでの陽子線研究が必要と訴える。
公的保険適用は限定的だが、多くの疾患に対し厚生労働省は陽子線を「先進医療」に指定しており、民間保険の先進医療特約の対象になっている。玉村さんは「治療法を選ぶのは患者さんの権利。われわれ医者側はきちんと選択肢を示すべき」と話す。
2020年3月19日 (木)配信福井新聞
県立病院陽子線がん治療センターがオープンした２０１１年当時、治療の対象は前立腺、肝臓、肺がんなどわずかだった。現在は脳脊髄や食道、小児がんなど治療の幅は広がり、疾患名は３８に上る。
１６年度、陽子線治療で初の公的保険適用となったのが小児がんだった。小児がんの場合、放射線治療で一般的なエックス線を当てると、後に知能障害が出たり身長が伸びなかったりといった影響が出ることがある。ピンポイントでがん細胞に照射でき、正常な細胞を傷つけることが少ない陽子線は他に比べ優位性があると、国に認められた格好だ。
センターは現在、乳がんの臨床試験も行っている。
高齢になるほどがんになりやすい。「県がん登録」によると、１５年の６５歳以上のがん罹患（りかん）率は７４・９％。人口動態から、少なくとも今後１０年はがん患者が増えるとみられる。
同センターの利用者も６１歳以上が７８・７％を占め、９０代も１０人以上。センター長の玉村裕保さん（６５）は「高齢者は複数の疾患を抱え、手術ができないこともある。副作用も限定的な陽子線は有効」と話す。
ただ、陽子線は治療後も数カ月は効果が持続するとされ、コンピューター断層撮影（ＣＴ）などの画像で効果を確認できるのは、約半年後となる。複数の治療経験者は「みんな再発が怖い。血液検査の数値だけでなく、治療がうまくいったことを分かる形で早く示してほしい」と話す。
がん患者同士は、待合室で声を掛け合っている仲でも、連絡先を交換することはなかなかないという。前立腺がんだった県内の７０代男性は「患者は孤立している。陽子線治療後に元患者が集い、経験を語り合うサロンのような場があれば、少しでも不安を取り除くことができる」と提案する。
陽子線治療の施設は全国に１８ある。どの施設も日本放射線腫瘍学会の「統一治療方針」に基づくため対象疾患、治療法、陽子線の照射量は同じ。データが収集しやすく、利用者が安心できる利点はあるが、医療者にとっては「もう少し照射したいと思っても方針通りにやらないといけない」というジレンマもある。
一方、陽子線治療は専門家以外あまり知られていないのが現状だ。
同学会のガイドラインは正常組織の放射線耐用線量を部位ごとに定めており、一度エックス線を当てた部位には、基本的には陽子線を照射できない。しかし、エックス線治療後にがんが再発し、陽子線を求めてセンターに来る患者も多い。玉村さんは「耐用線量について、医師すら知らないことがある。エックス線治療後の患者の中には『最初に陽子線を当てていれば』と思うケースがある」。医師らの知識を深めるために、大学レベルでの陽子線研究が必要と訴える。
公的保険適用は限定的だが、多くの疾患に対し厚生労働省は陽子線を「先進医療」に指定しており、民間保険の先進医療特約の対象になっている。玉村さんは「治療法を選ぶのは患者さんの権利。われわれ医者側はきちんと選択肢を示すべき」と話す。
池江選手、練習の写真公開 白血病発覚から１年
2020年2月10日 (月)配信共同通信社
白血病と闘っている競泳女子の池江璃花子（いけえ・りかこ）選手（１９）＝ルネサンス＝が８日、自身の写真共有アプリ「インスタグラム」にジムでトレーニングをしている写真を公開した。病気発覚から１年が経過した現状について「自分の筋力の衰えをものすごく感じました」とつづり、今後のトレーニングで「どう体が変わっていくか楽しみ」と続けた。
池江選手は昨年２月１２日に病気を公表したが「実は１年前の今日、２月８日に病気が発覚しました」と明かした。「あれからちょうど１年、色々あったなぁと振り返りながらも、全てに意味があると思って、次は前に向かって突き進んでいきます！」と意欲を示した。
池江選手は昨年１２月１７日に退院。東京五輪は断念し、２０２４年パリ五輪で表彰台を目指す考えを明らかにしている。
2020年2月10日 (月)配信共同通信社
白血病と闘っている競泳女子の池江璃花子（いけえ・りかこ）選手（１９）＝ルネサンス＝が８日、自身の写真共有アプリ「インスタグラム」にジムでトレーニングをしている写真を公開した。病気発覚から１年が経過した現状について「自分の筋力の衰えをものすごく感じました」とつづり、今後のトレーニングで「どう体が変わっていくか楽しみ」と続けた。
池江選手は昨年２月１２日に病気を公表したが「実は１年前の今日、２月８日に病気が発覚しました」と明かした。「あれからちょうど１年、色々あったなぁと振り返りながらも、全てに意味があると思って、次は前に向かって突き進んでいきます！」と意欲を示した。
池江選手は昨年１２月１７日に退院。東京五輪は断念し、２０２４年パリ五輪で表彰台を目指す考えを明らかにしている。
堀ちえみさん、発語練習で「舌から血が出るんじゃないかと…」
2020年1月8日 (水)配信読売新聞
昨年２月に口腔がんで手術を受けたタレントの堀ちえみさん（５２）が７日、テレビ朝日系の番組「徹子の部屋」に出演し、手術後初めて、肉声で闘病生活について語った。
堀さんは冒頭でファンに向け、「大変でしたけど無事戻ってきました」とあいさつ。司会の黒柳徹子さんに「（がんは）ステージ４だったので、生きて戻ってこられないという覚悟もしました」と、当時の心境を明かした。家族の説得で手術に踏み切り、舌の６割以上を切除。太ももから組織を移植したという。
番組で堀さんは、しゃべる練習の様子を撮った動画を交えながら、「舌から血が出るんじゃないかなと思うぐらい一生懸命しゃべって、発語できるように頑張りました」と振り返った。
2020年1月8日 (水)配信読売新聞
昨年２月に口腔がんで手術を受けたタレントの堀ちえみさん（５２）が７日、テレビ朝日系の番組「徹子の部屋」に出演し、手術後初めて、肉声で闘病生活について語った。
堀さんは冒頭でファンに向け、「大変でしたけど無事戻ってきました」とあいさつ。司会の黒柳徹子さんに「（がんは）ステージ４だったので、生きて戻ってこられないという覚悟もしました」と、当時の心境を明かした。家族の説得で手術に踏み切り、舌の６割以上を切除。太ももから組織を移植したという。
番組で堀さんは、しゃべる練習の様子を撮った動画を交えながら、「舌から血が出るんじゃないかなと思うぐらい一生懸命しゃべって、発語できるように頑張りました」と振り返った。
本庶氏、２６億円受領せず 小野薬から、特許契約不服 がん治療薬オプジーボ
2019年4月11日 (木)配信共同通信社
２０１８年のノーベル医学生理学賞を受賞した京都大の本庶佑（ほんじょ・たすく）特別教授（７７）と弁護士が１０日、京大で記者会見し、本庶氏の研究を基に小野薬品工業（大阪市）が開発した、がん免疫治療薬「オプジーボ」を巡り、特許に関する契約を結んだ同社から昨年１２月までに支払われた約２６億円を、契約に納得できない点があるとして受け取っていないと明らかにした。正当な対価を払うべきだと引き上げを訴えており、全額法務局に供託されているという。
井垣太介（いがき・たいすけ）弁護士は、０６年に本庶氏個人と同社が契約を結んだ際、同社からの対価の料率に関する説明が不正確だったと主張。同社がオプジーボの販売や他社へのライセンス契約などで得た利益の還元率について、井垣弁護士は「常識的なレベルではない」とし、「引き上げを求め協議したい」と話した。特許は両者が共同で出願した。
小野薬品は１０日、取材に「（本庶氏側の要求と）現在の契約との乖離（かいり）が大きいが、誠意を持って今後も話し合いに応じていきたい」とした。
井垣弁護士によると、本庶氏は１１年ごろ、契約内容の修正を求め同社と交渉を開始。１３年に具体的な提案があったが、本庶氏は内容を不服として断ったという。
本庶氏は０６年当時、知的財産に関する知識がなかったが弁護士を立てずに契約を結んだと説明した上で、大学での研究成果で得られた利益は正当に還元されるべきだと主張。「公正な産学連携のモデルが作れないと、日本のライフサイエンスは非常に大きなダメージを受ける」と述べた。本庶氏側は、法的手続きの可能性を問われ、否定的な姿勢を示した。
本庶氏は若手研究者支援のため設立された京大の基金に、オプジーボの販売による対価を充てたい考えを表明していた。ノーベル賞の賞金は既に基金に寄付した。
※オプジーボ
免疫の力を利用したがん治療薬。本庶佑（ほんじょ・たすく）京都大特別教授の研究を基に開発され、小野薬品工業が２０１４年に発売した。本庶氏のチームが発見した、免疫細胞の表面にあるタンパク質「ＰＤ１」と、がん細胞の結合を妨げることで、免疫の働きを高め、がんを攻撃する仕組み。皮膚がんの一種である悪性黒色腫や、肺がんなどに保険適用されている。一方、高額な薬価が問題になり、段階的に引き下げられている。
2019年4月11日 (木)配信共同通信社
２０１８年のノーベル医学生理学賞を受賞した京都大の本庶佑（ほんじょ・たすく）特別教授（７７）と弁護士が１０日、京大で記者会見し、本庶氏の研究を基に小野薬品工業（大阪市）が開発した、がん免疫治療薬「オプジーボ」を巡り、特許に関する契約を結んだ同社から昨年１２月までに支払われた約２６億円を、契約に納得できない点があるとして受け取っていないと明らかにした。正当な対価を払うべきだと引き上げを訴えており、全額法務局に供託されているという。
井垣太介（いがき・たいすけ）弁護士は、０６年に本庶氏個人と同社が契約を結んだ際、同社からの対価の料率に関する説明が不正確だったと主張。同社がオプジーボの販売や他社へのライセンス契約などで得た利益の還元率について、井垣弁護士は「常識的なレベルではない」とし、「引き上げを求め協議したい」と話した。特許は両者が共同で出願した。
小野薬品は１０日、取材に「（本庶氏側の要求と）現在の契約との乖離（かいり）が大きいが、誠意を持って今後も話し合いに応じていきたい」とした。
井垣弁護士によると、本庶氏は１１年ごろ、契約内容の修正を求め同社と交渉を開始。１３年に具体的な提案があったが、本庶氏は内容を不服として断ったという。
本庶氏は０６年当時、知的財産に関する知識がなかったが弁護士を立てずに契約を結んだと説明した上で、大学での研究成果で得られた利益は正当に還元されるべきだと主張。「公正な産学連携のモデルが作れないと、日本のライフサイエンスは非常に大きなダメージを受ける」と述べた。本庶氏側は、法的手続きの可能性を問われ、否定的な姿勢を示した。
本庶氏は若手研究者支援のため設立された京大の基金に、オプジーボの販売による対価を充てたい考えを表明していた。ノーベル賞の賞金は既に基金に寄付した。
※オプジーボ
免疫の力を利用したがん治療薬。本庶佑（ほんじょ・たすく）京都大特別教授の研究を基に開発され、小野薬品工業が２０１４年に発売した。本庶氏のチームが発見した、免疫細胞の表面にあるタンパク質「ＰＤ１」と、がん細胞の結合を妨げることで、免疫の働きを高め、がんを攻撃する仕組み。皮膚がんの一種である悪性黒色腫や、肺がんなどに保険適用されている。一方、高額な薬価が問題になり、段階的に引き下げられている。
がんの苦痛、放射線で緩和 「生活の質」向上に期待 低い認知度、専門医不足 「医療新世紀」
2019年12月24日 (火)配信共同通信社
放射線治療は、手術や薬物療法と並ぶがんの三大治療法の一つだ。がんの根治を目指して用いられるのはもちろんだが、痛みや呼吸困難、出血など、がんの進行に伴うさまざまな症状を和らげる目的で使われることもある。「緩和的放射線治療」と呼ばれ、患者のＱＯＬ（生活の質）向上が期待されるが、一般の認知度は低く、放射線治療の専門医不足など普及には課題が多い。
▽骨転移の痛み
埼玉県に住む４０代女性は乳がんと診断され、埼玉医大総合医療センター（同県川越市）で手術を受けた。その後、外来で抗がん剤治療を続けていたが、２年後に首の痛みを訴えた。画像検査で多発性骨転移と判明。首の痛みと左手のしびれがひどく、家事や子どもの世話が難しくなったため、同センターの放射線腫瘍科で緩和的放射線治療を受けることになった。
症状を引き起こしている頸椎（けいつい）の骨転移に対し、比較的低い線量の放射線を１０回に分けて照射すると、痛みとしびれは消失した。女性は「子どもの面倒をみられるようになった」と喜び、現在も通院中だという。
高橋健夫（たかはし・たけお）・放射線腫瘍科教授によると、緩和的照射は根治が難しい進行がん患者の症状改善が主目的。そのため、できるだけ低い線量で照射範囲は小さく、治療期間も短くして、皮膚炎や下痢、白血球減少などの副作用が現れないようにする。「苦痛の除去が目的なのに、新たな苦痛を与えてしまっては本末転倒になる」と高橋さんは話す。
▽８割に効果
緩和的照射の対象で最も多いのは骨転移だ。転移した腫瘍が大きくなって末梢（まっしょう）神経を圧迫したり、腫瘍から炎症の原因となる物質が分泌されたりして激しい痛みが生じる。緩和的照射で腫瘍が縮小すれば痛みが和らぐ。８割程度の患者で効果がみられる。
骨転移による症状の中でも注意を要するのは脊髄が圧迫されて起きるまひ。手足を全く動かせない、感覚が全く無いといった完全まひの状態に陥ると、改善率は１０％程度に落ち込む。運動機能の異常などの症状が現れたら４８時間以内に緊急の緩和的照射を行うことが大切だという。
こんな症例もある。埼玉県内の５０代男性は、転移性肺がんの進行で気管支が圧迫され閉塞（へいそく）、左肺の広範囲が空気の無い状態となる「無気肺」を発症した。重度の呼吸困難でセンターに緊急入院したが、１０回の緩和的照射で腫瘍が小さくなり呼吸が改善した。「息苦しさがなくなって良かった」と話し退院した。
▽利用者伸びず
ほかにも、上大静脈が腫瘍に圧迫されて閉塞や狭窄（きょうさく）を起こし、頭部や顔面などにうっ血やむくみが生じる上大静脈症候群、脳転移による周囲の神経圧迫、腫瘍の血管からの出血など、緩和的照射の応用範囲は広い。
日本放射線腫瘍学会によると、全国で放射線治療を受けた患者は２００９年の推定２４万人から１５年は同２７万１千人まで増えたが、がんと診断された患者全体の増加を考えると伸びは鈍い。
「がん患者の３割が放射線治療を受け、さらにその４割ほどが緩和的照射とみられる。しかしがん患者の６割が放射線治療を受ける欧米に比べると、日本では緩和的照射という以前に、そもそも放射線治療の利用が少ない」と高橋さん。
原因として考えられるのは、一般市民に放射線治療の有効性が知られていないことと、放射線治療専門医の不足だ。専門医は現在、全国で１２００人余りいるが、必要数にはほど遠いという。「大学や研修医の教育を通じ、志望者を増やすことが重要」と高橋さんは話す。
2019年12月24日 (火)配信共同通信社
放射線治療は、手術や薬物療法と並ぶがんの三大治療法の一つだ。がんの根治を目指して用いられるのはもちろんだが、痛みや呼吸困難、出血など、がんの進行に伴うさまざまな症状を和らげる目的で使われることもある。「緩和的放射線治療」と呼ばれ、患者のＱＯＬ（生活の質）向上が期待されるが、一般の認知度は低く、放射線治療の専門医不足など普及には課題が多い。
▽骨転移の痛み
埼玉県に住む４０代女性は乳がんと診断され、埼玉医大総合医療センター（同県川越市）で手術を受けた。その後、外来で抗がん剤治療を続けていたが、２年後に首の痛みを訴えた。画像検査で多発性骨転移と判明。首の痛みと左手のしびれがひどく、家事や子どもの世話が難しくなったため、同センターの放射線腫瘍科で緩和的放射線治療を受けることになった。
症状を引き起こしている頸椎（けいつい）の骨転移に対し、比較的低い線量の放射線を１０回に分けて照射すると、痛みとしびれは消失した。女性は「子どもの面倒をみられるようになった」と喜び、現在も通院中だという。
高橋健夫（たかはし・たけお）・放射線腫瘍科教授によると、緩和的照射は根治が難しい進行がん患者の症状改善が主目的。そのため、できるだけ低い線量で照射範囲は小さく、治療期間も短くして、皮膚炎や下痢、白血球減少などの副作用が現れないようにする。「苦痛の除去が目的なのに、新たな苦痛を与えてしまっては本末転倒になる」と高橋さんは話す。
▽８割に効果
緩和的照射の対象で最も多いのは骨転移だ。転移した腫瘍が大きくなって末梢（まっしょう）神経を圧迫したり、腫瘍から炎症の原因となる物質が分泌されたりして激しい痛みが生じる。緩和的照射で腫瘍が縮小すれば痛みが和らぐ。８割程度の患者で効果がみられる。
骨転移による症状の中でも注意を要するのは脊髄が圧迫されて起きるまひ。手足を全く動かせない、感覚が全く無いといった完全まひの状態に陥ると、改善率は１０％程度に落ち込む。運動機能の異常などの症状が現れたら４８時間以内に緊急の緩和的照射を行うことが大切だという。
こんな症例もある。埼玉県内の５０代男性は、転移性肺がんの進行で気管支が圧迫され閉塞（へいそく）、左肺の広範囲が空気の無い状態となる「無気肺」を発症した。重度の呼吸困難でセンターに緊急入院したが、１０回の緩和的照射で腫瘍が小さくなり呼吸が改善した。「息苦しさがなくなって良かった」と話し退院した。
▽利用者伸びず
ほかにも、上大静脈が腫瘍に圧迫されて閉塞や狭窄（きょうさく）を起こし、頭部や顔面などにうっ血やむくみが生じる上大静脈症候群、脳転移による周囲の神経圧迫、腫瘍の血管からの出血など、緩和的照射の応用範囲は広い。
日本放射線腫瘍学会によると、全国で放射線治療を受けた患者は２００９年の推定２４万人から１５年は同２７万１千人まで増えたが、がんと診断された患者全体の増加を考えると伸びは鈍い。
「がん患者の３割が放射線治療を受け、さらにその４割ほどが緩和的照射とみられる。しかしがん患者の６割が放射線治療を受ける欧米に比べると、日本では緩和的照射という以前に、そもそも放射線治療の利用が少ない」と高橋さん。
原因として考えられるのは、一般市民に放射線治療の有効性が知られていないことと、放射線治療専門医の不足だ。専門医は現在、全国で１２００人余りいるが、必要数にはほど遠いという。「大学や研修医の教育を通じ、志望者を増やすことが重要」と高橋さんは話す。
脳腫瘍、血液１滴で判定…国立がん研開発・精度９割
その他 2019年12月13日 (金)配信読売新聞
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国立がん研究センターなどの研究チームは、悪性度の高い神経膠腫（グリオーマ）などの脳腫瘍を、血液１滴から９割の精度で判定できる検査法を開発したと発表した。脳腫瘍の早期の診断や治療につながる可能性がある。
血液中の微小物質「マイクロＲＮＡ」の種類や量が、がん患者と健康な人では異なることに着目した、血液検査によるがんの判定方法は、卵巣がんなど１３種類で開発が進んでいる。
研究では、脳腫瘍患者２６６人と脳腫瘍ではない３１４人の血液中のマイクロＲＮＡを比較し、特に神経膠腫の患者で量に差がみられる３種類のマイクロＲＮＡを特定、９５％の精度で神経膠腫を判定できた。他の種類の脳腫瘍では８９～１００％の精度だった。さらに４８種類のマイクロＲＮＡを分析することで、画像では見分けにくい脳腫瘍の種類を分類することも期待できるという。
同センター中央病院脳脊髄腫瘍科の大野誠医師は「手足のまひなど症状が表れる前に、体へ負担をかけずに脳腫瘍の診断につなげられる」と話している。
その他 2019年12月13日 (金)配信読売新聞
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国立がん研究センターなどの研究チームは、悪性度の高い神経膠腫（グリオーマ）などの脳腫瘍を、血液１滴から９割の精度で判定できる検査法を開発したと発表した。脳腫瘍の早期の診断や治療につながる可能性がある。
血液中の微小物質「マイクロＲＮＡ」の種類や量が、がん患者と健康な人では異なることに着目した、血液検査によるがんの判定方法は、卵巣がんなど１３種類で開発が進んでいる。
研究では、脳腫瘍患者２６６人と脳腫瘍ではない３１４人の血液中のマイクロＲＮＡを比較し、特に神経膠腫の患者で量に差がみられる３種類のマイクロＲＮＡを特定、９５％の精度で神経膠腫を判定できた。他の種類の脳腫瘍では８９～１００％の精度だった。さらに４８種類のマイクロＲＮＡを分析することで、画像では見分けにくい脳腫瘍の種類を分類することも期待できるという。
同センター中央病院脳脊髄腫瘍科の大野誠医師は「手足のまひなど症状が表れる前に、体へ負担をかけずに脳腫瘍の診断につなげられる」と話している。
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