日経ビジネス誌2013.11.4号の特集は、「会社の寿命 老化を防ぐ3つの処方箋」。危機意識を持って読まなければいけない特集でした。
30年前の1983年に同誌が提言した企業寿命30年説。
それが、今では18.07年。時代のスピードが約2倍になったということでしょうか？中小企業においても廃業率が開業率を上回るようになって数十年・・・環境に適応できない組織は市場から退場しなければならない・・・脱皮できないヘビはしを待つのみということなのです。
ＩＴ先端企業のグリーやミクシーでさえも急減速、一瞬の判断ミスが成長の鈍化、経営効率の悪化につながってくる昨今なのです。
同特集では、企業組織が成長を目指す過程の中で、企業の寿命を縮めるメカニズムを指摘します。
「社員や事業の数が増える」
「組織や運営手段が複雑化する」
「社員の個性が均質化する」
ルールや規則が増加し、官僚主義が蔓延し、ホウレンソウのコスト増大、社内評論家も増加、手段が目的化する、過剰品質化、ルーティンワーク増大・・・といった症状が出てくるというのです。
そういえば、最近、だれも読まないような書類をやたら作る、リスクがあれば動かない、コンプライアンスという言葉ですべてが思考停止する、やたら会議が多い、稟議や申請の手続が役所よりも厳重・・・そんな会社組織が「ニッポンの会社」になりつつあるように感じています。
同誌31ページにある「会社の老化度チェックシート」は、とても役立つ30項目だと思います。
これに対して、同誌が提唱する3つの視点は、まさに「バック・トゥ・ザ・ベーシック」です。
「創業者視点」を持つ
「顧客視点」を持つ
「共創視点」を持つ
まさにそのとおりだと思います。
そして、この特集をまとめる日本電産の永守社長へのインタビュー。日本にもこのような経営者がいることを頼もしく思えた週末でした。
