「新型コロナウイルス第2波」発生リスク警戒でNYダウ暴落1861ドル安 過去4番目の下げ幅でどうなる東京市場

１０日FRBパウエル議長が、事実上のゼロ金利政策が少なくとも2022年末までは続くとのシナリオを示したことで一日遅れでニューヨークダウで売りが殺到です。パウエル議長は金融政策会合後の記者会見で、5月の雇用統計が予想外に改善したことをきっかけに広がった市場の先行きへの楽観論にくぎを刺し、新型コロナウイルスの感染拡大をきっかけに失われた雇用はすぐに戻らないとの危機感を示しました。FRBやパウエル氏の政策が適正だったとの自己保全の意味合いも読み取れます。　ただ筆者は東京市場が本日暴落しても今月中にはほぼ下げ幅を回復するような気がします。理由は個人がネット証券に口座を新規に開設する動きが続いているからです。既存の大手証券会社は、会社本位の営業スタイルで「自分に適した営業マン」を選ぶ目安が、個人投資家に提供されていません。その分、ネット証券は手数料も安く利用価値が高い。６月はボーナス、１０万円の給付など資金の更なる流入が予想され、コロナで収益を上げている企業、高配当企業などを中心に❝「新型コロナウイルス第2波」発生リスクへの警戒でNYダウ暴落、1861ドル安　過去4番目の下げ幅❞は絶好の買い場と捉え、個人投資家の物色意欲がさらに高まる気がします。

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11日のニューヨーク株式市場は、米景気回復の遅れや新型コロナウイルス感染の「第2波」発生リスクへの警戒が高まり、大幅下落した。優良株で構成するダウ工業株30種平均は、前日比1861・82ドル（6・9％）安の2万5128・17ドル（速報値）で取引を終了。値下げ幅は3月16日（2997ドル安）以来の大きさで、過去4番目の下げ幅を記録した。10日まで3日連続で史上最高値を更新していたハイテク株中心のナスダック総合指数も前日比527・62ポイント（5・3％）安の9492・73と5営業日ぶりに反落した。

6/19開幕「DRAMATIC BASEBALL 2020」 延長戦十回まで 選手登録31人に拡大 外国人登録５人まで

西武の辻監督は率直に「これまでの練習試合では、投球回数が少ない投手がいて、（公式戦開幕後に）先発投手がどこまで投げられるか不安な部分がある。その分、中継ぎ陣に厚みを出せればいい」と語った。登録拡大は練習試合での投低打高から開幕当初は打ち合いが予想され、中継ぎ投手陣拡充にはよいでしよう。新型コロナウイルスの影響での特別ルール、選手の調整不足などにより、カオスのペナントレースが予想されますが、決め手は外国人選手のような気がします。

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日本野球機構（NPB）と労組日本プロ野球選手会の事務折衝が10日、オンラインで行われ、新型コロナウイルス感染拡大の影響で3カ月遅れで開幕する今季の特例などについて協議し、延長戦を十回までで打ち切ることや出場選手登録枠を29人から31人に拡大することなどで合意した。 　今季は過密日程となるため、選手の負担を軽減するため登録人数を増やすことにした。ベンチ入り人数は25人から26人、外国人選手の出場登録枠は4人から5人となる。また、トレードなどで新規選手を獲得し支配下登録することが可能な期限は、7月31日から9月30日に延長する。 　フリーエージェント（FA）権の資格取得に必要な出場選手登録日数の救済措置については、次回16日に再び交渉する。

❷ヤクルト・高津臣吾監督（５１）が２４日、ドラフト１位・奥川恭伸投手（１９）＝星稜高＝を７月に１軍デビューさせるプランを披露した。テレビ朝日系「サンデーＬＩＶＥ！！」に出演し、現役時代にバッテリーを組んだ古田敦也氏（５４）とのリモート対談で明かした。

　かつての女房役を相手に高津監督の舌は滑らかだった。古田氏が奥川について、「開幕から１軍っていうのはない？」と斬り込むと、指揮官は「ないですね」と断言。だが、すぐに１軍デビューのプランを明かした。

　「７月は…、可能性はあると思います。ファームで８０～１００球は投げられないといけない。それを何回かこなせれば１軍デビューでしょうね」

　２５日にも６月１９日の１、２軍同日開幕が発表される中、黄金ルーキーのデビューも少しずつ近づいてきた。

　新型コロナウイルス感染拡大の影響で自主練習期間となっていた４月以降、奥川はほぼ中５日の登板間隔でブルペン入り。指揮官は何度も埼玉・戸田球場に足を運び、最速１５４キロ右腕の投球を生でチェックしてきた。近日中にフリー打撃での登板も予定されており、「ヤバイですね。こんな球を１８歳が投げるんだって。ちょっと驚きました。あれは勝てますよ」と古田氏に満面の笑みで伝えた。

中国を大躍進させ、EUを左傾化させるメルケル首相「16年間の独裁」

世界中が国家に文句ばかり言う「クレクレ病」が蔓延しています。日本でも、何もしないで文句ばかり言う「クレクレ病」が蔓延しつつある。世界全体が左傾化しているのかもしれません。日本ではSNSを使いわずかの格差やちょつとた行動で大騒ぎ。その「格差を埋めるべく懸命に努力する」ことをせず、世の中の(その日暮らし、特に左傾化の)人々はそのように考えない。 　「国が金を出せばいいだろ！」と、国が成長出来ず、次世代の未来が傾こうと自分のために今ある金を分捕ることしか考えない。確かに、裕福で成功した人々が税金を支払い、社会に一定の還元するのは当然です。 しかし、努力してもしなくても、結果平等では未来はなく、世の中が廃れる一方です。今バラまかれているお金はいずれ税金で回収されるのです。

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ドイツ首相のアンゲラ・メルケル氏は、日本のオールドメディアがお気に入りの人物の1人のようで、ことあるごとに持ち上げる。　例えば、新型肺炎が欧州で爆発的に流行しはじめた3月18日に行われたテレビ演説は絶賛され、日本の安倍首相も見習うべきだとの論調がオールドメディアにあふれた。 　確かに私も安倍首相が演説の達人だとは思わないし、舌足らずな側面があるのは否定できない。 　しかし、我々国民は「口(演説)のうまい人間」をリーダーにすべきなのだろうか？　ドイツの演説の名手といえば、ナチスを率いたアドルフ・ヒットラーを忘れることはできない。天賦の才能はもちろんのこと、「鏡を見ながら手ぶり身振りの練習を繰り返した」という地道な努力によるところも大きい。 　さらには、宣伝相に「現在の広告マーケティングの基礎を築いた」と評される天才ゲッペルスを起用したことも効果的であった。この演説とプロパガンダ(広告)によって、ドイツ国民を熱狂の渦に巻き込んだ手腕は特筆に値する。 　しかし、その結果ドイツがどのような道を歩み、ヒットラーを含むドイツ国民がどのような結末を迎えたのかは、改めて語るまでもない。 　聴衆が演説の内容そのものから受ける影響はせいぜい1割程度で、9割は話者の身振り手振り、表情、声の調子、さらには会場の他の聴衆の態度によるものだ言われる。つまり、演説と言うのは「中身」ではなく「雰囲気」で勝負するものである。 　だから、「演説(口)がうまい政治家」は最も警戒すべきなのである。安倍首相に、演説(口)が上手になるよう練習を求めるのは全く無意味だ。我々日本国民にとって大事なのは、「どのようなことを実行し、どのような結果を出すか」なのである。さらに、メルケル氏は、16年間にもおよぶ任期の間、表面的にはドイツを先進国のリーダーとして維持してきたように見えるが、実はドイツをどうしようもなく悲惨な状況に追い込んだ戦犯なのである。

16年間の長期政権

　安倍晋三首相の通算在職日数は2019年11月20日で計2887日となり、明治、大正期に首相を3回務めた桂太郎の2886日を超えて憲政史上最長となった。 　記録更新は約106年ぶりであるが、2887日ということは8年ほどでしかない。また、自民党の総裁任期は連続2期6年であったものを、連続3期9年に改正したが、さらにこれが延長されなければ安倍首相の任期は近いうちに終わる。 　それに対して、ソ連崩壊後、一応普通選挙が行われているロシアのプーチン氏は、第2代大統領(在任2000年 - 2008年)、第5代および第9代政府議長(首相)(1999年 - 2000年、2008年 - 2012年)第4代ロシア連邦大統領(2012年5月7日～ )の座にある。首相時代も傀儡大統領を顎で使っていたから、実質20年にもわたる政権だ。 　また、4月22日に予定されていた憲法改正案の是非を問う全国投票の改憲案には「2024年に任期が切れるプーチン氏の続投を最長で36年まで可能にする」内容が含まれていたが、新型肺炎の影響で投票が延期されている。 　プーチン氏にはさすがに及ばないが、メルケル首相も2005年から現在まで15年間、2021年の任期まで数えれば16年間首相の地位にあることになる。

　2021年での退任を表明したのは、2018年10月の総選挙でキリスト教民主同盟(CDU)が惨敗した責任をとるためだが、新型肺炎で世の中が様変わりしている現在、「国難を救うために続投する」と言いだす可能性は無きにしもあらずだ。「国難」を口実に権力を掌握するのは独裁者の常とう手段である。 　オールドメディアは安倍首相をまるで独裁者のように扱うが、安倍氏を含む日本の歴代首相など可愛いものである……

共産主義教育の洗礼を受けた

　意外に知られていない事実は、メルケル氏が旧東ドイツで育ったということである。 　生まれたのは(西ドイツの)ハンブルグであるが、1954年に、生後数週間のメルケル氏は両親と共に東ドイツへ移住する。ベルリンの壁建設は1961年であるから、当時はまだ東西の往来ができたが、ベルリンの壁建設以降、1989年の崩壊まで幼少期・青年期を含む30年以上の間「マルクス・レーニン主義」をたたき込まれたということである。 　東ドイツで「マルクス・レーニン主義教育」を受けたメルケル氏はロシア語に堪能である。逆にKGB時代に東ドイツで勤務していたプーチン氏はドイツ語が堪能である。首脳としてほぼ同時代を生ききた2人の間柄は親密だと考えるのが自然だが、2人が「何語で会話をするのか？」という疑問は、ウォチャーたちの興味の的になっている。 　東ドイツで育ったからと言って、共産主義的思想を持っているとは限らないのだが、わざわざ西側から東ドイツに移住する両親の下、東ドイツの共産主義教育の洗礼を受けた人物が、まったく影響を受けていないと考えるのも不自然だ。プーチン氏と馬が合うのも、政治・信条の共通項が多いからと考えるべきではないであろうか？　

共産主義中国と親しいのは当然だ

　また、欧州には媚中派が多いが、その中でもメルケル氏に媚中的行動が目立つのは、共産主義国家に対する共感が原因と考えるべきかもしれない。ドイツが共産主義中国を応援するのも至極当然だし、ドイツが盟主であるEUが左傾化することも後押しているのであろう。 　また、環境を始めとしてリベラル(偽装共産主義)的政策を強力に推進する理由もそこにあるのではないであろうか？　 　ファシズムや共産主義のような「反民主主義」は、リーダーの演説やプロパガンダが優れている。なぜかといえば、その実態が国民を虐げるシステム(組織)であるから、国民の関心を引くために「見た目を良くすること」に注力しなければならないからだ。 　つまり、粗悪な商品を立派な箱とリボンで飾り立てる「中身がガッカリな商品」なのである。 　逆に、リーダーの演説が今一つでプロパガンダも大したことがない「民主主義国家」は、新聞紙に無造作にくるまれたダイヤモンドといえるであろう。

悪貨は良貨を駆逐する

　振り返れば、東西ドイツ再統合がドイツ没落の始まりである。1990年に「ドイツ再統一条約」が調印されて、東西ドイツは統合された。この莫大な統合コストは西ドイツ国民が負担し、東ドイツ国民はただその恩恵を被ったというのが実態だ。 　それにも関わらず、旧東ドイツ国民のかなりの数が「共産主義時代への回帰」を望んでいるとされる。 　大きな理由は旧東ドイツ地域の所得がいまだに旧西ドイツ地域に及ばないということだと言われる。格差と言っても旧西ドイツの80％は維持しており、統合前の旧西ドイツの25％程度と言われた旧東ドイツの水準からは劇的に改善している。 　しかし、壁で隔てられていた時代の西ドイツの情報はほとんど伝わらなかったから、東ドイツでは、親類縁者、友人、さらには隣近所(党幹部は別だが……)も、みんな25％水準であったから気にも留めなかった。つまり、共産党幹部を除くみんなが平等に貧乏であったのだ。 　ところが、ドイツ国民として一緒になるとごくわずかの格差でも気になる。望ましいのはその「格差を埋めるべく懸命に努力する」ことだが、世の中の(特に共産主義教育を受けてきた)人々はそのように考えない。 　「持っている奴が出せばいいだろ！」と、他人の努力の成果である資産を分捕ることを何とも思わない。確かに、裕福で成功した人々が社会に還元するのは当然であるし、その中には貧しい人々を支援することも含まれる。 

　しかし、他人の懐をあてにする人々ばかりがのさばったら国家は発展しないし、1989年～91年に共産主義が崩壊したのもそれが原因である。 　日本でも、何もしないで文句ばかり言う「クレクレ病」が蔓延しつつある。また、新型肺炎対策におけるバラマキもひどい状況だ。 　日本の現在の状況は憂うべきだが、東西ドイツ再統一によって「悪貨」が混入したドイツの状況はさらに深刻である。 　ドイツを含むEUが、いまだリーマンショックの処理が終わっていないのに、新型肺炎で追い打ちをかけられていることは、3月31日の記事「新型コロナ危機が『EU崩壊』を引き起こしかねないワケ」などで述べた。 　ドイツの経済・社会の混迷は明らかだが、メルケル氏の16年間の独裁は「ドイツの混迷の結果」だとも言える。 　ドイツに比べれば、日本の状況はまだましだが、「他山の石」として学ばなければ、日本の将来も危うい。

大原 浩　氏

『いらっしゃいませ～！がなくなる』外食業界・居酒屋の勢力図・新型コロナウイルスの影響で一変の様相

新型コロナウイルスの感染拡大で、計り知れないダメージを受けたのが飲食店。飲食業界は元々、開業3年で7割の店が潰れると言われる厳しい業界だったが、今回の騒動を機に、“実は無駄だった慣習”に気づいた経営者・店員たちも多かったようだ。

例えばやたらと“声出し”を命じられる店で、『いらっしゃいませ～～！』『ファーストドリンクいただきました～～！』『あ～りがと～ございや～す！』といった声がいつも店内に響いていた。『店に活気が出る』という考えのようで、そもそもオーナーが修業したのが、そういうコンセプトの店だったようです。　しかしコロナ騒動で、けたたましい声出しが一切禁止になりました。するとこれが大好評。もともと価格が非常に安いため、店はいつも混んでいましたが、声出しをやめたら『うるさくなくなった』と喜ばれ、売り上げは何とか持ちこたえています」三密は今後も続くので今までの形態では生き残れないと覚悟すべきでしょう。

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外食業界で快進撃を続けていた「回転寿司」が大苦戦している。最大手のスシローは、今年2月まで28か月連続で既存店売上高が対前年同月比でプラス成長を達成してきた（以下、数値は対前年同月比）。ところが、新型コロナにより3月に減収に転じ、客数54.7％減となった4月の既存店売上高は44.4％減。くら寿司も48.1％減、かっぱ寿司も51.5％減の売り上げと苦境に陥っている。

スシローHDは、減収の原因を「4月から一部店舗が休業や時間短縮営業を実施したことで、客数が大きく減少した」（同社広報部）とする。

　では、緊急事態宣言が解除されたことで、V字回復できるのか。調達・購買コンサルタントの坂口孝則氏は、現状のままでは難しいという。

「コロナの影響で、テーブルの上の調味料などの備品に触りたくない、店のお皿やフォーク、スプーンなどのカトラリーも使いたくないというお客さんが増えたとする飲食店関係者が多い。回転寿司は、他人の前のレーンを皿が回ってくるし、テーブルの上は備品だらけですからね。4人が向かいあって座る席が多い形態も避けられる一因です」

　同様に苦戦が続きそうなのが、居酒屋チェーンだという。

「安い居酒屋や焼鳥のチェーンなどは食事はほとんど利益が出ず、アルコール類で儲けている。テイクアウトだとアルコール類を誰も買わないので、利益が出ません」（同前）

　一方で、逆に売り上げを伸ばしたのがファストフードだ。営業時間短縮や店内飲食禁止も実施しながら、マクドナルドの4月の既存店売上高は6.5％増、ケンタッキーフライドチキンは33.1％増となっている。

「ファストフードはカトラリー使い捨て、調味料も使い切りで、レジの時間も早い。最初からテイクアウトを想定した商品なので、味も変わらない。コロナ禍では昔からテイクアウトを続けてきた店が強く、牛丼チェーンも好調です」（同前）

コロナの第二波、第三波が囁かれるなかでは、テイクアウトとデリバリーへの対応が勝敗を分けるという。

「テレワークが進むなかで、企業の依頼を受け社員の昼食をデリバリーする業者が出てきて好調です。栄養管理も兼ね、福利厚生費で処理しているといいます」（同前）

❝２０２０年予測不能「投低打高」“今季特別ルール”でホームラン量産の面白いプロ野球？❞

いよいよ、６月１９日に開幕を迎えるプロ野球。ほとんどの選手が春先に軽いトレーニングしかできず、汗ばむ6月にようやく練習試合をやっている。前代未聞。未知のシーズンである。どんな野球になるのか…。NPBは“今季特別ルール”を協議している。1軍登録人数は従来の29人から31人に、試合に出場できるベンチ入り人数は25人から26人に増える見通し。1軍の外国人枠は4人から5人に増やし、ベンチ入りは4人のままとすることも検討されている。外人枠が増えることで、ペナントレースは不透明に、余剰外人を確保できる金満チームには追い風です。投手は打者を相手に投げず、打者は投手の球を見ていなかった。何となく目が慣れるまでは投高打低かなと思っていたが、現実には逆のことが起こっている。誰も歩いたことのない道の先に何が待っているかなんて、誰にもわからない。予測不能。タフで予想外なチームが優勝で笑う年になるのかもしれません。

大恐慌後とそっくりな状況：「直面しているのは所得とバランスシートに空いた穴」レイ・ダリオ

発展途上国や新興国では感染対策の負担増や資源価格の下落で経済が低迷。IMFに緊急融資の要請が相次ぎ、4月から2カ月余りでコロナ以前の利用実績34件のほぼ2倍に達した。さらに約20カ国についても近く支援を決める。こうした中、米国では株価は絶好調ナスダックに至っては史上最高株価を超す勢いです。空売り主体のヘッジファンドや個人のセミプロ投資家が悉く損失を計上しています。バブルが発生しているかもしれませんが、あまりにも実体経済が悪い。マネーゲームに深入りせず、ウイルス第２波に備えるのが健全です。

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ブリッジウォーター・アソシエイツのレイ・ダリオ氏が、現状の金融・財政政策を1933年当時とよく似ていると話している。

「所得が減り、多くの人、国、企業が十分な貯蓄を持たないと、それが金融危機を引き起こす。
仮にウィルスが二度とやってこないとしても、津波のようなものを考えるといいが、引いても金融上の打撃を残す。
現在私たちが直面しているのは所得に空いた穴、バランスシートに空いた穴だ。」

ダリオ氏がLinkedInのインタビューで、現状起こっていることを解説した。
ここまでの議論は当たり前といえば当たり前の内容だ。
（どうやら楽観的なコメントを求められ、こういう展開になってしまったようだ。）
より重要なのは、政府や中央銀行がコロナ・ショックに対してどう対応しようとしているかだ。

世界の中央銀行であるFRBは今アメリカ人のために穴を埋めようとしている。
（政府は）先例のない規模の政府債務を創出し、借金し・・・（間接的に）FRBから借金し、穴を埋めるためにそのお金を配っている。

最近、多くの人がインフレ上昇への心配を口にするようになった。
ダリオ氏も以前から「貨幣的インフレ」への危機感を「現金はゴミだ」という表現で描写している。

実はこうした危機感が高まるのは今回だけではない。
2008年にFRBがQEを始めた時も心配する人はいたし、2013年に日銀が異次元緩和を始めた時もそうだ。
ところが、インフレは思うようには起こらなかった。
マネタリー・ベースを増やしても、貨幣の流通速度も信用乗数も低下してしまった。

これを見ていながら、なお今心配する人が多いのはなぜか。
それは、今回は財政出動をともなっているためだ。

FRBがQEを始めた直後に発足したオバマ政権は、執拗なまでの共和党の反対により財政政策の余地を封じられていた。
アベノミクスでも、財政が拡張的だったのは2013年ぐらいで、その後は決して大盤振る舞いしてきたわけではない。
政府が国債を増発し、回り回って中央銀行がそれを買い入れたとしても、それは中央銀行の資産に国債、負債に政府預金が加算されるにすぎない。
これはほとんど民間の経済活動と関係のない変化だ。
これが量的緩和でリフレが成功しない一因だろう。
（もちろん量的緩和を推進した人たちもこの点は承知しており、量的緩和の持つ心理面の効果（そこから派生する為替への影響）を重く見ていた。）

一方、コロナ・ショックでは各国ともにまさに戦時中のような財政拡大を容認している。
財政資金は市民に給付金・融資金として配られることになる。
これはマネー・ストックに直接影響を及ぼすことになる。
つまり、量的緩和だけの場合とは異なり、格段にインフレを生みやすい。
だからこそ、インフレを求める人たちは協調的金融・財政政策を求め続けてきたのだ。
もちろん、協調的金融・財政政策には財政従属の色合いが強く、反対意見も多い。
しかし、コロナ・ショックはそんな議論をする土壌さえ奪ってしまった。
戦争だから何でもやらなければ、ということになった。

ダリオ氏は現在の風景を大恐慌の再来と話す。

「ルーズベルト大統領が同じことをやった1933年3月にとても似ており、ほぼ同一だ。」

1933年3月とはルーズベルト大統領が金本位制を離脱しニューディールを始めた頃だ。
金本位制離脱とは貨幣増発を意味し、ニューディールとは大規模財政政策を意味する。
以前、ダリオ氏は、その時景気と市場が底を打ったと話している。
一方、それが貨幣的インフレを引き起こし、株式市場の回復に時間を要したとも述べている。
問題は経済だけではなく政治にも及ぶ。

当時は比較的大きな富の格差があり、その大きな富の格差のために政治の分断があった。
富のパイをどう切り分けるかについて大きな議論が起こるだろう。・・・
歴史を通して、私たちはこのサイクルを繰り返している。

パイの切り分けについては、様々な断面がある。
富裕層と貧困層という切り分けなら、もう少し貧困層への配分を増やすべきという議論になりやすいのだろう。
しかし、現在もっと不条理な断面の議論が持ち上がっている。
ダブルライン・キャピタルのジェフリー・ガンドラック氏は21日こうツイートした。

「『救済』という言葉は、ルールに従って行動するすべての市民に対する『ヘイト・スピーチ』とみなす必要がある。」

救済に潜むモラル・ハザードを指摘したものだ。
金持ちの利殖でも損をすれば救済される社会、場合によってはたいして困ってもいないのに救済される社会はやはりおかしい。
それなのに、とにかくお金を配ればいい、というような議論がまかり通っていることにいら立つ人も増えている。
前回の金融危機と同様、困った人への配分より、不合理な救済による配分に重点が置かれかねない。 

ダウ平均5日続伸の27110.98ドルと3カ月半ぶり高値で日経平均も来週爆上げ？売り方死滅後、再暴落はあるのか？

総務省が５日発表した４月の家計調査によると、全世帯（単身世帯除く２人以上の世帯）の実質消費支出は前年比１１．１％減（変動調整値）で、比較可能な２００１年１月以来、過去最大の減少幅となった。こうした中、昨晩のニューヨークダウは８２９．１６㌦高と急騰、日経平均株価はついていけるのでしょうか？上昇している「本当の理由」とは？　コロナバブル到来ではなく、ヘッジファンドのショートカバーやロスカットによる「踏み上げ相場」に過ぎないとの見方もあります。実際ヘッジファンドは平均日経先物コスト２１０００円で数兆円も空売りを入れていたようです。6/12のメジャーSQに向けて、買い戻し主体によるもう一段高があっても可笑しくありません。又絶好調のナスダックは、フェイスブックとアマゾンとアップルとグーグルとネットフリックスのFAANGの５銘柄で上げているとの情報もあります。今回の株式市場の急騰で、 日本の中央銀行である日銀の決算は、コロナショックの影響を回避して、ETF買いで一時期、約3兆円の含み損が出ていたETFで3081億円の含み益となったようです。正に各国政府が新型コロナウイルスの影響回避のため新規に発行したお金が金融市場に流れ込んだ形です。最大に救済されているのはヘッジファンドかもしれませんが、実体経済が追い付かないと再暴落となりかねません。

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　米労働省がこの日発表した5月米雇用統計では、非農業部門雇用者数が前月比250万9000人増と市場予想平均の前月比800万人減に反して大きく増加。失業率も13.3％と予想の19.8％より強い数字となった。米経済活動の再開で景気が回復に向かっているとの楽観論が広がり、株高と債券安が進んだ。ダウ平均は一時1000ドル超上昇したほか、ナスダックは過去最高値（終値ベース）を上回る場面があった。また、米10年債利回りは一時0.9555％前後と3月20日以来の高水準を付けた。

アフターコロナ居酒屋大手で動き続々「塚田農場」が居酒屋を定食屋に

 緊急事態宣言解除後も居酒屋業態は、時短営業などで客足が戻らず、厳しい状況が続く中、生き残りを賭け既存のスタイルにとらわれない展開が起こり始めています。自前で業態転換を目指す企業やコロワイドのように定食屋の大戸屋を完全子会社化する動きもあります。変われなくて、世界から取り残されつつある日本もアフターコロナで変化しそうです。その一つ各地居酒屋で行われていた定額飲み放題歓送迎会プランは過去の遺産になってしまうかもしれません。

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新型コロナウイルスの感染拡大により、消費者の生活様式が大きく変わることを見据え、居酒屋チェーン「塚田農場」などを運営するエー・ピーカンパニーが新たに食堂業態を立ち上げることがわかった。

立地や環境をみながら、まずは居酒屋の「塚田農場」の一部店舗を業態変更する形で「つかだ食堂」を展開する。 価格は、1000円前後で生産から物流加工、販売までを自社で一貫して手がける強みを生かし直営農場の地鶏や産地直送の新鮮な魚や野菜などを使用し、食事を提供する。 5月中旬から一部店舗で実施していたテスト運営を経て6月9日、池袋店をオープンし本格展開を始める。 エー・ピーカンパニーは緊急事態宣言が発令される前の4月2日から、居酒屋業態では、いち早く全国のすべての店舗、約180店で一斉休業に踏み切った。 6月1日、約2カ月ぶりに営業を再開したが休業期間、社内では議論を重ね新規事業を生み出すための時間にあてていたという。 今後も状況を見ながら新たな事業を展開していきたいとしている。

居酒屋大手で動き続々

このほかにも、居酒屋大手では新たな動きが出始めている。 ワタミは、65店舗を閉店する一方、唐揚げとたまご焼きの店「から揚げの天才」を7月までに24店舗出店する。 テイクアウト比率が90％の業態で新型コロナウイルスの感染拡大で巣ごもり需要が高まっていることなどから店舗展開を加速させる方針だ。また、居酒屋業態196店舗を閉店すると発表した「北海道」や「甘太郎」などを運営するコロワイドは閉店する予定の店舗を「コロワイド食堂」として、ひとり親世帯や経済的に困難な状況にある学生などに無料で食事と場所を提供している（6月1日～30日）。 日替わりメニューを6種類以上用意し、ドリンクバーも開放。感染対策を徹底した上で、場所を提供し子どもが遊べるスペースも併設した。 閉店までの店舗を、有効に活用できるほか従業員の雇用にもつながるとしている。神奈川県の「北海道」など4店舗からスタートし、今後は10店舗まで増やす予定だ。 緊急事態宣言解除後も居酒屋業態は、時短営業などで客足が戻らず、厳しい状況が続く中、既存のスタイルにとらわれない展開が功を奏すのかもしれない。

スタンリー流・経済的成功のための８か条

トマス・J・スタンリー「1億円貯める方法をお金持ち1371人に聞きました」を読みました。筆者はニューヨーク州立大学の教授となり、およそ５０年前1973年にアメリカ全土の億万長者を対象とした初の大規模調査を実施。純資産100万ドル(およそ1億1000万円)以上のアメリカの富裕層を対象に、大規模調査を実施。初めて分かった「変わらない成功の秘訣」を書いた本です。日本人学生の金銭的成功への情熱が薄れている中、５０年たっても変わらない成功のための８か条読んで理解し、身に着けてほしい内容です。

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①経済的成功の鍵となる数々の要素の中でアメリカ経済が現在も、そして未来も最も高く評価するものが何であるかを知る。それは人一倍の努力、誠実であることそして仕事への情熱である。

②学業成績が凡庸だったからといって成功への意欲を失ってはならない。

③多少の経済的リスクは負う勇気を持ち、たとえ失敗しても、それを克服する方法を学ぶ。

④単にユニークで高収益だからというだけでなく心から愛着をおぼえる職業を選ぶ。

⑤生涯の伴侶の選択は慎重にする。金持ちになった人たちは成功の助けとなるような特質を備えた相手と結婚している。

⑥家計支出をコントロールする。億万長者の多くは買替よりも修理や再仕上げを選ぶ傾向が強い。

⑦家を選ぶときは十分に調査研究し、積極的に値引き交渉をする。

⑧バランスのとれたライフスタイルを心掛ける。多くの億万長者のライフスタイルが「安上がり」な理由は主に家族や友人との交流を楽しみ、それにはあまり費用がかからないからである。

❝新学問のすすめが必要❞日本人の必要でないモノは？ トップは「学歴」・「資格」

必要でない最下位は「現金」（2.6％）は論外として「メール」（3.1％）や「パソコン」（4.9％）が学歴や資格より挙げる人が少ない(学歴や資格より必要とみなしている。)のには驚きです。バブル崩壊後、自信喪失の日本人に襲っているものは向上意欲の欠如でしょう。明治の啓蒙思想家・福沢諭吉が1872～76年にかけて書いた「学問のすすめ」には「天は人の上に人を造らず人の下に人を造らず」と謳われています。人間は本来みな生まれながらに平等であって、能力、財産、身分の差はないはずである。ところが、現実には賢い人もいれば、愚かな人もいる。貧しい人もいれば、裕福な人もいる。貴族もいれば、下人もいる。この差はいったい何なのだろうか。

 「天は人の上に人を造らず人の下に人を造らず」という有名な文言は、人間の平等を謳うための文言ではなく、人間の不平等の原因を問いかけるための文言なのです。では、この不平等の原因は何なのでしょうか？

 福沢の答えは簡潔です。「学ぶと学ばざるとによりてできるものなり」。つまり、学問を学んだかどうかで決まると言うのです。さらに、その学ぶべき学問とは何かということで、先ほども触れたように「実学」が重要視されます。

 要するに、学問のすすめは、人々が実学を修めることによって、現実における人間の不平等を是正して、本来あるはずの平等な社会に近づけていくことを求めているのです。此の侭では日本の未来は暗い、日本人は初心に戻るべきでしょう。

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「これって、本当に必要かな？」「買わなければよかった」――。このように後悔したことがある人も多いと思うが、実際どんなモノを不要に感じているのだろうか。15歳の男女に「現在、必要でないモノは？」と聞いたところ、「学歴」（28.6％）を挙げる人が最も多く、次いで「資格」（22.2％）、「車」（20.7％）であることが、日本リサーチセンターの調査で分かった。

            

　4位は「生命保険」（14.0％）。以下「本（紙媒体）」（13.4％）、「マイホーム」（11.9％）、「テレビ放送」（9.1％）、「テレビ本体」（7.5％）という結果に。一方、最下位は「現金」（2.6％）。「メール」（3.1％）や「パソコン」（4.9％）も挙げる人が少なく、まだまだ「必要」と感じる人が多いことがうかがえた。

            

　年代別でみると、「学歴」は男女とも年代が高くなるほど「必要としない」と答えた人が多く、50代以上では男性のほうが多い。「資格」も男女ともに高齢層ほど「必要としない」と答えた人が多く、60代以上の男性は40.6％、女性は37.6％。

            

男女別でみると、「車」は女性のほうが必要としないと答えた人が多く、逆に「生命保険」「テレビ放送」は男性のほうが多い。

 インターネットを使った調査で、15歳以上の男女1万932人が回答した。調査期間は　　4月24日から27日まで。

❝検察庁前で「黒川杯」麻雀大会開催レートはテンピン、警察官が駆けつけ、騒然❞黒川レートで抗議の賭け麻雀

麻雀好きの間で「テンピンならセーフだと国が認めた」という認識が広がり、新たに「黒川基準」なる言葉も誕生した。そんな中、イベント告知サイトに投稿されたイベントが開催された。検事長がしたテンピンが本当なのかどうかを捜査機関を入れて明らかにせず、賭博罪の成立可否線引きがエリート当事者たちの自供で判断されようとしていることに対する一種のデモで対象が検事長だけにこのまま「訓告処分」では終わらないと思えます。

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 黒川氏は20年5月1日と13日に産経新聞の記者2人、元記者の朝日新聞社員と「賭け麻雀」をしていたと5月20日に文春オンライン（週刊文春・21日発売号）で報じられた。黒川氏は事実を認め検事長の職を辞したが、政府の処分は国家公務員法の「懲戒処分」ではなく、行いを注意する「訓告」にとどまった。

   賭け麻雀は刑法上の賭博罪に問われる可能性があるが、黒川氏は逮捕も起訴もされていない。法務省の川原隆司刑事局長は22日の衆院法務委員会で、黒川氏がテンピンで賭け麻雀を行っていたと明かしたが、その上で「必ずしも高額と言えないレート」であると判断し、訓告の処分にとどめたとしている。

   黒川氏をめぐる一連の動きを受け、インターネット上の麻雀好きの間では「テンピンならセーフだと国が認めた」という認識が広がり、新たに「黒川基準」なる言葉も誕生した。

   そんな中、イベント告知サイト「TwiPla」に投稿されたイベント情報が注目された。検察庁前でテンピンの賭け麻雀を行う大会、その名も「黒川杯」だ。

プロ野球６月１９日開幕に向け各球団準備万端・広島カープ一歩抜け出し？

今年の広島カープはホームラン打者が少なく得点力が悪そうですが、繋ぎの面白い野球が見れそうです。特に固定されている１番から６番以外の7,8,9(代打)番打者から日替わりヒーローが出てきそうな予感です。右打者は長野、メヒア、高橋大樹、堂林、坂倉、磯村と揃い左打者は安倍、小園、野間、松山といます。レベルの高い争いをすれば優勝するかもしれません。さらに注目はクルーザー予定の南アフリカ出身１９０㌢スコット投手でしょう。セリーグ各強打者は情報も少なく戸惑うはずです。

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６月１９日の開幕に向け、コイ打線の並びが大筋で固まっていることが５月３１日、分かった。広島は１番・田中広、２番・菊池涼の“タナキクコンビ”で上位を固め、クリーンアップは３番・ピレラ、４番・鈴木誠、５番・西川で形成。ポイントゲッターの６番に勝負強い会沢を配置する。下位打線は流動的だが、さまざまなオプションを２日から１２試合の練習試合で試し、総仕上げに入る。 　２日・甲子園での阪神戦から練習試合が始まる。開幕へ向け、最終調整となる１２試合は、攻撃の成熟度を高める舞台でもある。４番・鈴木誠を軸とするコイ打線。その骨格が明らかになった。 　１番に据えるのは田中広。２番には小技を織り交ぜられる菊池涼が入り、３番にはピレラを配置する。鈴木誠の後を担う５番は、天性のバットコントロールを持つ西川。勝負強さに定評がある会沢が６番に座る方針だ。その中で、キーマンはトップバッターの田中広になる。朝山打撃コーチは「広輔が決まれば打線を組みやすい」と力を込めた。１番が固まると、日本投手を苦にしない打撃と俊足が武器のピレラを３番に置くことができる。チャンスメーカーとしての役割をこなせるだけに、長打力のある主砲の前に配置するには適任だ。 　松山が下半身のコンディション不良で離脱したため当初、３番での起用が確実だった西川を５番に配置転換。それでも上位打線の並びはリーグ屈指の機動力と打力を兼ね備えており、得点能力の高さは間違いなく、相手にとって脅威になる。 　背番号「２」は昨年に受けた右膝手術から復帰。春季キャンプから好調で、５月２２日に行われた実戦形式の打撃練習では４打数４安打をマーク。右膝に違和感を抱えながら迎えた昨季は、踏み込んだ際に踏ん張り切れず粘りの打撃ができなかった。 　復活を期す今季に関して、朝山コーチは「体勢を崩されても変化球を拾うことができる」と目尻を下げる。積極的なスイングに加え、状況に応じて四球を選ぶこともできる。リーグ３連覇へ導いた経験も大きな強みだ。 　今後、練習試合ではさまざまなオプションを試しながら打線に厚みを持たせる方針だ。主力は１試合で少なくとも３打席には立つ予定で「紅白戦とは違い、内角への投球など厳しい攻めがある」とテーマを語った同コーチ。１９日に開幕を迎え、１２０試合が濃厚なペナントレースへ－。１番・田中広から始まる流線形の攻撃で、得点を積み重ねる。