霊言も神も信じてないの？
信じない自由？
まあ・・・・それはそれとして・・・・・・
そんなに守護霊インタビューが気になりますぅ？・・・・酒井さん ププッ (￣m￣*）
http://www.the-liberty.com/article.php?PHPSESSID=j6ghr5n0crlmaonprn2lpo7tf0&guid=ON&item_id=4541
先週で
ＣＳＩ：ＮＹが終ってしまった
科学捜査ものは日本でも沢口靖子さんが一手に引き受けて
がんばってこられてましたが
どうしても本場と比べると見劣りしてしまう
ＣＳＩでは意志の強くて決断力のあるボスが存在して
そのボスを信頼して
仲間を信頼しあい 尊敬しあう
そこが魅力的
個人を尊重しあえる風潮が見られるのが
アメリカの特徴だから
日本と比べてもしかたないんだけど
全ては証拠
犯罪・悪を暴くには“相棒”みたいに一人の閃きの天才もいいけど
それぞれお得意の専門分野をもつ人間が
共通の認識で繋がり合って犯人を追い詰める
この方が強力ではないか。
継続性もあるし
一人の天才ではいなくなれば終ってしまうけど
証拠の捜査方法を一定の知識化して
教えられれば
継承できるし
それに
自分の学んだ
得意分野が生かされるってことは
そこに関しては完全に信頼されるわけですから
すごい喜びだろうな・・・・・と
そのかわり、責任は重いですが
重い責務に絶えられる人ってそうそういない
だから
ドラマになる
マイアミからＮＹ ＮＹからマイアミ
またＮＹ・・・とリレーしてきた長寿番組
なんとか水曜の夜にＣＳＩ：科学捜査班を残してはいるものの
私のほかにも凄く残念に思っている人は多いはず！
・・・・・と言っても有料の方ではやってるみたいなんで
そういうとこ節約せざるを得ないわたしは一人涙を呑むしかない
まぁ 10月からは 相棒season１１も始まるみたいだし
それまでは楽しみなＴＶ番組を模索中
首都圏初のLCC就航 空の交通革命はまだまだ
http://www.the-liberty.com/article.php?item_id=4539
格安航空会社(LCC、ロー・コスト・キャリア)のジェットスター・ジャパンが3日、首都圏の空港に国内のLCCとして初めて就航した。
成田―札幌間(片道)の最低運賃は4490円、成田―福岡間は5090円、成田―那覇間は6590円とその名の通り格安だ(4日付読売新聞参考)。しかし、そもそもなぜ今までの航空運賃は高かったのか。その理由の一つが、国際航空運送協会(IATA)の存在である。
長年、IATAとここに加盟する航空会社、各国政府の間で決められた料金体系が維持され、各社は競争せずに安定した収入を得られる一方、利用者は割高な運賃を支払わされてきた。だが、ジャンボジェット機の登場によって、座席数の供給過多が起こり始めると、多くの大手航空会社はIATAの取り決めを大きく逸脱しない範囲で自主的に割引運賃を導入。座席を埋めようと動いた。この流れが、航空会社同士の価格競争へとつながっていった。
LCCが格安なのは、ひとえに徹底したコストの削減がある。
今年3月から関西国際空港で運航を始めたビーチ航空の場合、機体を小型の航空機で統一し、標準乗員150人のところ、座席を詰めて180人乗りにして乗客を目一杯乗せる。また、路線をアジアの都市と日本の2都市間に固定し、空港着陸料が安い路線に参入。機内サービスは有料とし、チケットもインターネット経由の直販にして代理店コストをカット。パイロットも大量リストラを行ったJALから多くのベテランを採用した。
LCCの参入は利用者にとって喜ばしいが、アメリカやヨーロッパでは全席自由という路線もあるといい、まさにバス感覚で飛行機を利用している。それに比べると、日本の「空の交通革命」はまだ緒に就いたばかりと言えよう。
日本全国には100近い空港があり、利用率の低さから「ムダ」という批判の声もある。だが、今後のLCCの広がりとともに、小型機を数十分ごとに頻繁に飛ばしたり、空港やその周辺店舗を24時間化したり、空港と街の中心部とのアクセスの改善など、新しい発想で空の交通革命を進めて行けば、日本全国、どの地域にも発展の余地はまだまだある。(悠)
【関連記事】
2008年4月号記事 法律や規制が阻む「空の交通革命」の到来 (「日本株離れ」を防げ 記事内P4)
http://www.the-liberty.com/article.php?item_id=516
2012年2月26日付本欄 「空飛ぶ電車」は交通革命を起こすか 日本初のLCC「ピーチ」
http://www.the-liberty.com/article.php?item_id=3885
まだまだ全国上映中！劇場情報をご覧下さい！
【新聞読み比べ】国会事故調が 「人災」と断定、前首相の責任は?
http://www.the-liberty.com/article.php?item_id=4545
5日、福島第一原発事故の原因や背景を検証している国会事故調査委員会が、調査報告書を発表した。6日付新聞各紙は「自然災害」ではなく、十分な安全対策を行っていなかった政府や東電の「人災」であったと大きく取り上げている。
その「人災」の主体は誰か。報告書では、東電・政府・監督する規制当局の三者それぞれについて責任を問うている。しかし注目すべきは、菅前首相が「東電が全面撤退するのを阻止した」と主張しているのに対して、報告書が「現場も東電本店も全面撤退を決定しておらず、首相によって東電の全面撤退を阻止されたとは理解できない」としている点だ。
これを真正面から取り上げたのは産経だ。「事ここに至れば、いかに往生際の悪い菅直人前首相といえども潔く自らの非を認め、国民に謝罪するべきだろう」と断じている。読売も菅氏の責任に触れて「もっともな指摘である」としている。
他紙はそれぞれ、かなりトーンが違う。
■日経:官邸では保安院と東電に不信感が強まり、当時の菅首相が発電所に直接乗り込み指示する事態になった。その菅氏の判断も「指揮命令系統の混乱を拡大する事態になった」と非難している。
■朝日・毎日:「全面撤退」は官邸の誤解であるが、誤解を招いた最大の責任は東電の清水社長にあるとし、「混乱を招いた張本人」と厳しく糾弾している。
産経・読売は菅氏の責任を重く見ているのに対し、朝日・毎日はむしろ東電の責任が重いとしている。日経はその中間だ。
朝日、毎日、それに東京新聞などは、昨年9月、菅氏が東電の全面撤退を阻止し、首都圏壊滅を救った英雄であるかのように大きく報じていた。ここで手のひらを返して菅氏の責任だとするのはバツが悪いのだろうが、本欄ではすでにそれを見越していた(2011年9月14日付本欄)。
ともあれ、国会事故調が「首相の過ち」をはっきり指摘したことは大きい。マスコミも政府もこの報告をきちんと検証して、東電ばかりを悪者にしてきた姿勢を変え、政府による賠償責任を明確にすべきだろう。(晴)
【関連記事】
2012年5月18日付本欄 首相の資質がなかった菅氏 海江田氏の参考人聴取
http://www.the-liberty.com/article.php?item_id=4295
2011年9月14日付本欄 菅を「英雄」に仕立てようとするマスコミ
http://www.the-liberty.com/article.php?item_id=2849
まだまだ全国上映中！Ｗｅｂ下方の上映情報をご覧下さい
中東情勢の激化に日本はいかに対処するべきか〜愛は憎しみを超えて〜
7月1日、核開発を続けるイランへの制裁を強化するため、EUはイラン産原油の全面的な禁輸措置に踏み切り、先に新たな金融制裁を発動させたアメリカと共にイランの核開発阻止に向けて圧力を強めました。（7/1 NHK「EU イラン産原油の禁輸措置発動へ」⇒http://goo.gl/Rqiai）
これに対して、イランは欧米諸国に対する反発を強化。7月4日、イランは攻撃を受けた場合、直ちに中東にある米軍基地、及びイスラエルに対して攻撃し、ホルムズ海峡も封鎖すると警告しています。（7/4 ロイター「イラン、攻撃受けたら直ちに中東の米軍基地を破壊」⇒http://goo.gl/QQdDx）
イランは、既に「シャハブ３」と呼ばれる北朝鮮の「ノドン」がベースとなっている準中距離弾道ミサイルを配備しています。
同ミサイルの射程は2,000kmに達し、弾頭は500〜650kgまでの高性能爆薬や核弾頭を搭載可能と見られています。（Global Seculity⇒http://goo.gl/3P5ZD）
同ミサイルはイスラエルを含む湾岸諸国と湾岸諸国に展開するアメリカ軍を射程に収めており、周辺諸国に多大なるインパクトを与えています。
アメリカ軍は1983年以降、中東地域を管轄する地域別統合軍としてアメリカ中央軍(USCENTCOM)を設置し、同地域に米軍を積極的に展開しています。
現在、米軍は原子力空母2隻(エンタープライズ、エイブラハム・リンカーン)、強襲揚陸艦1隻(イオー・ジマ)を基幹として、米沿岸警備隊、イギリス、フランス等が参加する大規模な部隊をペルシャ湾、オマーン湾に展開しています。その理由は以下の２点が挙げられます。
第一は、イランとイスラエル双方が早まった行動に出ないように牽制すること。第二は、現在、内戦状態にあるシリアに対する圧力です。
アメリカやヨーロッパの対外政策(foreign policy)の目標は、イランとイスラエルの双方の暴発を抑えつつ、イランの核開発を押し止めることにあります。
しかし、これはイラン、イスラエルのどちらか一方が攻撃を決断すれば、すぐに崩れてしまう「破局一歩手前」の「ガラスの均衡」です。
日本政府としては、何としても粘り強く両者の対話を促し、事態を破局に導かないように導くべきです。
日本にとって、原油の輸送の80％以上が通過するホルムズ海峡において、武力紛争の勃発や封鎖は、国家のエネルギー政策の破綻を意味します。
したがって、中東情勢が激化を抑え、ホルムズ海峡やシーレーンを守ることが、日本の「国益」であると言って過言ではありません。
しかし、日本の政治は増税以外、何一つ決められない「無政府状態」に陥っています。野田政権には「日本の国益を守る」という意志が皆無です。
日本政府はアメリカ、イスラエル、EUとイランの間で仲介の労をとり、イランの核開発や紛争勃発を未然に防ぐべきです。
また、イスラエルが早まってイランの核施設を攻撃すれば、両国との間で戦争状態になることは目に見えています。
そうならないよう、両方に顔が利く日本が先頭に立ち、話し合いの場を中東から遠く離れた日本に設けて調停を進めるべきです。
また、日本は宗教的アプローチから、イスラム教とユダヤ・キリスト教との橋渡しをなすことが可能な立場にあります。
「神の正義」を争う両者に対して、寛容なる精神の下、両者を包含していく宗教的理念が必要です。それは「愛」であり、「慈悲」であります。
『イラン大統領VS.イスラエル首相〜中東の核戦争は回避できるのか〜』(大川隆法著、幸福実現党発行⇒http://goo.gl/a1RpC)で、大川隆法党名誉総裁は「私は愛は憎しみを超えると信じている。慈悲は世界を救うだろう。」と述べています。
日本は一刻も早く、「国益」に基づいた戦略を描き、外交的アプローチ、宗教的アプローチの双方から両者の仲介を進めていくべきです。 (文責・黒川白雲)
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自殺の中学生 練習させられていた（ＮＨＫＮＥＷＳWeb）
同級生側「いじめではなく遊びの範囲以内だった」
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中２いじめ自殺 警察が被害届けを３回受理せず
http://www.ktv.co.jp/news/date/main.html#0406997
生徒15人が証言した「自殺の練習」強要 事実なら「自殺教唆罪」に当たる重大犯罪
（Ｊ-ＣＡＳＴニュース）
http://www.j-cast.com/2012/07/04138209.html?p=1
☆2012年7月4日☆
［いじめから子供を守ろう！ メールマガジン］
http://mamoro.blog86.fc2.com/blog-entry-1362.html
◇代表メッセージ◇
■□ 責任の明確化 □■
今年の６月は、寒いと感じる日が多かったですね。いったいどうしたんでしょう。
７月からは、暑くなるとのことですので、お互い身体には気をつけましょう。
今朝、各新聞やネットには、いじめに関するとんでもない記事が載っています。
昨年１０月の大津市中学２年生の男子生徒の自殺事件における全校生徒へのアンケートで、
「自殺の練習をさせられていた」と回答していたことが３日に分ったというものです。
アンケートには生徒からの回答として、
「死んだスズメを口の中に入れろと言われていた」
「昼休みに毎日自殺の練習をさせられていた」
「自殺の練習とか、トイレで殴られていたとか、死んだスズメを口の中に入れろと言われていた」
「何回も自殺の練習をさせられていた。先生に相談したけど何もしてくれなかった」
「昼休みに毎日自殺の練習をさせられていた」
「がんの友達に自分の命をあげるなどと言っていたらしい」
「友達なのにお金を恐喝されていた」
「脅して銀行の番号を聞き出し、その銀行からとったお金を使っていた」
「万引きを強要されていた」
というものがあったと報道されています。
市教委は昨年の１１月、記名で生徒が実際に目撃した回答のみを公表し、
これらのアンケートの大半は無記名であったり、こう聞いたという伝聞だという理由で公表していなかったとのこと。
とんでもない自己正当化、いいわけです。
今回、市教委から提供を受けた原告側が訴訟の資料として提出したことで判明したということでした。
しかも、市今日行く委員会はいじめの存在は認めているが、
現在も一貫して「いじめと自殺との因果関係は判断できない」との主張を変えていません。
１１月に市教委は、・ヘッドロックをかける。・トレーニングと称して押さえ込む・ 毎日のようにズボンをずらす。・蜂の死骸を食べさせようとする等々の事実を認めているのです。
しかも、担任がいじめの現場を目撃し、注意していたことさえ明らかにしています。
いじめは「加害者が悪い」ということが、いじめの根底です。
しかし、それをやめさせなかった教師の責任は重大です。
学校の問題もそうですが、なによりその教師、個人の問題です。
いじめ目撃していて何故止めなかったのか。
注意したというのですが、本当に止める気があれば、注意して終わるのではなく、
叱った上で、いじめが止まったかどうかを確認し、さらにその後を注意深く見守り、
いじめがなくなったと誰もが認めるところまで持って行く、ここまで全て教師の責任です。
「直接の責任は教師にある」ということに目をつむってはなりません。
大津市教委の対応から浮かび上がって来るのは、「責任からの逃避」、「責任の回避」です。
被害者家族から追求されたくない、マスコミから叩かれたくないなど、
事の重大さを知っているが故の逃避工作なのだとしか思えません。
組織全体の責任を取らない姿勢が教師個人にまで浸透しているところに教育界の大きな問題が潜んでいるように思います。
そして大津のような悲惨な事件を民事だけで終わらせていいのでしょうか。
刑事としても教師の責任を追及する必要があるはずです。
お隣の韓国では、今年２月、いじめ自殺した子を放置していた教師が、
「職務遺棄の容疑で立件」との報道がなされたばかりです。
先般、私たちは、東京の品川区にいじめ防止条例制定の陳情を行いましたが、「不採択」となりました。
その理由の大半は、罰則に対するアレルギーであるようにしか感じられません。
学校においては加害者だけでなく、いじめを放置した教師にも責任があるということを明確にしなければなりません。
教師の質が落ちている現代においては、いじめを放置した教師に対しての明確な処罰が必要です。
処罰の明確化がひとつの歯止めとなります。
私たちもいじめ防止のためにいじめ解決、いじめ相談やシンポジウムに取り組んでいます。
しかし、私たちではできないこともあります。
この場をお借りして、政治家の皆様はぜひ、政治家でなければできないことに取り組んでいただきますよう、
心からお願いするものです。
いじめから子供を守ろう！ ネットワーク
代表・井澤 一明
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THE FACT
及川幸久ニコ生
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及川幸久 Ｘ
