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Mikuのブログ

「プーチンはヒトラーではない」チャーチルの霊言

2014-04-05 17:11:26 | 幸福の科学・宗教・科学・医学・SP


ヒトラー・ソ連を封じ込めたチャーチルが語る現代外交論」

「プーチンはヒトラーではない」

「『忍耐の時代の外交戦略』―チャーチルの霊言」

2014年2月13日収録

「忍耐の時代」の外交戦略 チャーチルの霊言

 

ウクライナを巡る緊迫した情勢が続いている。ウクライナ南部のクリミア自治共和国では、ロシア編入の是非を問う住民投票が行われ、97%がロシア編入を支持、同国の議会は、ロシア編入の声明を発表した。この動きを受け、ロシアは住民投票の結果を承認し、編入を認める条約を結んだ。

 これに対して、欧米各国の首脳やメディアは、ロシアのクリミア半島への介入を「新たな冷戦の時代」と騒ぎたて、「G8のロシア追放」や「ロシア政府関係者の資産の凍結」などと、ロシア制裁の論調を強めている。オバマ米大統領も制裁を発動し、関係各国に足並みを揃えるように求めた。

 だが、日本は、昨年だけで安倍首相とプーチン大統領との会談を5度行っており、今秋にはプーチン氏の訪日も予定されている。日本は、ロシアとの友好関係を進めてきただけに、西側諸国と足並みをそろえるべきか、難しい局面に立たされている。

 

 果たして、ロシアによるクリミア介入は、忌まわしき「冷戦時代への回帰」なのか。

 今回、幸福の科学グループ・大川隆法総裁は、第二次世界大戦を戦い抜き、戦後秩序をつくり上げた一人、ウィストン・チャーチル元英首相の霊を呼び、ウクライナ情勢についての見解、中国との付き合い方など、差し迫る政治テーマで直撃した。

※大川隆法総裁による「『忍耐の時代の外交戦略』―チャーチルの霊言」の映像は、全国・全世界の幸福の科学の支部・精舎で拝聴できます。なお、この内容を収めた書籍は3月下旬より全国の書店で発売されます。

 

 

驚くべき強運でヒトラーを打ち破ったチャーチル

 ウィストン・チャーチル元英首相は、間違いなくイギリスを代表する英雄だ。彼に比肩する英雄と言えば、フランス・スペイン連合艦隊を海の藻屑にしたネルソン提督や、ワーテルローの戦いで、ナポレオンを打ち破ったウェリントン公爵などであろう。

 

 イギリスの英雄・チャーチルの人生は、「紆余曲折」「波瀾万丈」という言葉がぴったりくる。1874年に貴族の家柄で生まれ育ったチャーチルは、名門・ハーロー校に入学。だが、成績不振を理由に大学進学を諦めざるを得なくなったチャーチルは、サンドハースト王立陸軍士官学校に路線変更し、軍人を志した。士官学校を卒業した後、時にはインドやスーダンなどで軍人として戦い、時には従軍記者として戦地の状況を報告するという仕事をこなした。

 1900年の第二次ボーア戦争で従軍した際には、敵の捕虜になってしまったが、脱獄に成功した。驚くべき強運の持ち主だ。

 

 このチャーチルの人気がいまだに衰えないのは、第二次世界大戦でヒトラーによる侵攻を防ぎ、首相としてイギリスを守り抜いたからだ。

 ドイツ海軍が潜水艦「Uボート」を大量に配備し、民間船や軍艦を問わず、無差別に沈めたことに対して、チャーチルはアメリカから駆逐艦を50隻借用して対抗。戦闘機の保有で圧倒するドイツ空軍に対しては、レーダー監視網の構築に5年を費やして完成させ、ドイツ戦闘機の早期発見を可能とし、本土爆撃を阻止した。さらには戦争が終結した後、チャーチルは、『第二次世界大戦』という本を上梓してノーベル文学賞を受賞するなど、文筆や絵画のセンスもあったと言われている。

 

 

ロシアのクリミア侵攻は「冷戦」ではなく「経済戦争」

 チャーチルは、スピーチの才能も際立っていた。彼が残した数々のスピーチはいまだに語り継がれている。その代表的なスピーチの一つがウェストミンスター大学で行われた「鉄のカーテン演説」だ。

 

 第二次世界大戦直後、すでに顕在化しつつあった米ソ対立を、チャーチルは「鉄のカーテン」に例えた。

「バルトのシュテッティンからアドリアのトリエステまで、ヨーロッパ大陸を横切る鉄のカーテンが降ろされた。中部ヨーロッパ及び東ヨーロッパの歴史ある首都は、全てその向こうにある」「この『鉄のカーテン』を越えて西ヨーロッパまで手をのばしてきた各地の共産党第五列は、文明に対する挑戦である」

 チャーチルはこの演説を通じて、世界は冷戦時代の渦中にいると告げたのだ。

 

 まさに冷戦時代のさなかに生きたチャーチルの霊に、ウクライナ問題について聞いてみると、思わぬ答えが返ってきた。

 

「(ウクライナが)経済問題で(EUかロシアの)どっちを選ぶかっていう問題だ」

「レベル的には経済戦争レベルであって、『鉄のカーテン』というのは、現実的でない」

 チャーチルから見れば、ウクライナ情勢は、経済的に立ち行かなくなったウクライナが、EUかロシアのどちらに付く方が利益になるかを決めかねているだけで、「経済戦争」レベルの争いであり、「新たな冷戦」とは性質の違うものであるとの見方を示した。

 

 確かに、中国が共産党政権による一党独裁体制の下で国民の自由を奪っていくのとは異なり、プーチンは、ロシア内が崩れない程度に、徐々に言論や経済活動の自由化を進めている。ゆえに、現在のロシアと今のソ連を同列に扱うべきではないとした。

 

 

北方領土はもうすぐ返ってくる

 ウクライナの問題が「経済戦争レベル」であれば、日本が積極的にロシア制裁に加わる必要は薄いといえる。これまでの日本は、アメリカの期待に応える努力をしてきた。アメリカのブッシュ元大統領が始めたイラク戦争で、当時の小泉純一郎首相が、「アメリカの武力行使を理解し、支持いたします」と声明を発表。アメリカ支援のために、日本は自縄自縛状態である自衛隊を動かし、補給艦を中東に派遣するなど、日米関係の緊密さをアピールしてきた。

 

 しかし、これまでのように日本がアメリカの意向に合わせてロシア制裁に同調すれば、ロシアとの関係が悪化する可能性がある。アメリカの機嫌を損ねず、日露関係を良好に維持し続けるというバランス外交が必要だ。

 

 チャーチルの霊は「北方領土は、どういう形かわからないが、もうすぐ返ってくる」と発言し、ロシアが存在感を増してきつつある今、良好な日露関係を築いていくことで、日本にとってはチャンスがめぐってくると強調した。欧米の一部の国がソチ五輪の開会式をボイコットするなか、安倍首相が出席したことに関して、「実に、先見性のある行動だった」と評価し、日本の対ロシア外交政策は、ウクライナ危機が起きても、変える必要がないということを明らかにした。

 

 

ロシアと協力して、対中包囲網を築け

 だが、日露両国が接近しすぎれば、「アメリカの警戒」という負の要素を誘引する。今回の欧米メディアの「冷戦復活」論調も、未だに欧米の歴史観や政治観が冷戦の時代で止まっていることを意味している。

 これについては、「現在は、ロシアよりも中国の方が世界の秩序や安定への脅威になってきており、新たな冷戦構造をつくりかねない」ということを理解してもらうしかないだろう。

 

 オバマ大統領になってからのアメリカは、「一国平和主義」の路線を歩み、世界平和への貢献度を落としている。アメリカの影響力が後退する一方、軍拡を続ける中国は、東シナ海や南シナ海の侵出や離島の領有権の主張などを通じて、周辺諸国を威圧している。

中国の影響拡大に耐えかねたフィリピンなどの東南アジア諸国は、アメリカの支援を要求しているが、アメリカ側は「中国と話し合いによって解決せよ」という姿勢を崩していない。こうした宥和的な外交の構図は、第二次世界大戦前のドイツとイギリスの関係と似ている。

 

 チャーチルの前に首相を務めたチェンバレンは、台頭するドイツに宥和外交を取った。国民から絶大な人気を得ていたヒトラーは、1935年、ベルサイユ条約で禁じたはずの再軍備を宣言。これに対し、チェンバレン首相は、同条約で厳しい制約を受けていたドイツに同情し、ドイツの潜水艦保有を認める英独海軍協定を結ぶ。同協定によって、ドイツの海軍力が高まっただけでなく、イタリアによるエチオピア侵略の遠因もつくられた。

 

 ナチスに宥和的であったイギリスの中、一人、気を吐いたのがチャーチルだ。チェンバレン政権の崩壊後、ナチス批判の急先鋒であったチャーチルが首相の座に就き、対独戦争に強い態度で挑んだ。だが、もしナチスの台頭に対して早期から毅然とした態度を貫いていれば、第二次世界大戦で多くの犠牲を払う必要もなかったかもしれない。

 

 かつてのイギリス・ドイツの関係は、現在のアメリカ・中国という関係に似ているように思われる。“ヒトラーと戦った男"に、現代のナチスとも言うべき中国への対処法を聞いたところ、「対中国包囲網をつくるためには、ロシアが必要」「(中国から見たら)背後にある国が、いちばん怖いでから」と、日露関係の強化を対中防衛に使うようアドバイスが返ってきた。

 

 冷戦時代のソ連のイメージもあり、日露関係を深化させることは、国民心理の抵抗もあろう。

 だが、チャーチルの霊は、「プーチンはヒトラーではない」と語り、中国の習近平国家主席とはまるで違うと主張した。

 実際、中国は軍事費の拡大をやめる気配はなく、その目的も不透明だ。また、宗教も民族も言語も異なる周辺の国々に軍事介入し「自治区」という名の植民地を拡大している。

 この点、ロシアが、住民のほとんどがロシア系であり、もともとロシア領だったクリミア半島を編入したこととは性質が異なる。

 しかも、「プーチン大統領は親日的である」「ロシアの未来として、今の日本、アメリカ、ヨーロッパの体制に近づけていくほうがよいと思っている」「中国と組めばアメリカを倒せるが、そうしようとは思っていない」ことが、2年前に発刊されたプーチン大統領守護霊霊言で明らかになっている。(『ロシア・プーチン新大統領と帝国の未来』幸福の科学出版 大川隆法著)。

 

 そうした観点から言えば、日本にとっても欧米諸国にとっても、中国の野心をくじくことこそ最重要課題であり、対中包囲網を構築するには、ロシアとの関係を悪化させるべきではないのだ。

 

 他にも以下のような注目すべき論点が満載で、チャーチル元首相のスケールの大きさを感じさせてくれる。

 

  • チャーチルから見たオバマ大統領の評価
  • ロシア改革に必要なこととは
  • ヒトラーが危険であるとなぜ見抜けたのか?
  • 戦後秩序を決めた「ヤルタ会談」で何を話したのか
  • ウクライナやシリアにかかわることでロシアは何をPRしている?
  • 中韓が喧伝する歴史認識問題についてどう思うか
  • 日韓併合は、日本の侵略行為か否か?
  • 日独伊三国協定は結局、良かったのか、悪かったのか
  • チャーチルによる中国の戦力分析
  • アメリカ参戦を望んだイギリスを代表しての“弁明"
  • 国連やEUは今後どうなるか?

 

 さらにチャーチルは、驚くべきことに、2600年前に生まれたときには、仏陀・釈尊と縁の深い魂であることを明かした。これについては、是非、本霊言で確認して頂きたい。

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消費増税のマイナスの影響が企業を直撃 つくられた「好景気」による10%増税を許すな

2014-04-05 16:53:27 | 政治・国防・外交・経済

消費増税のマイナスの影響が企業を直撃 つくられた「好景気」による10%増税を許すな
http://the-liberty.com/article.php?item_id=7642

始まったばかりの消費増税だが、すでにそのマイナスの影響が企業を直撃している。

消費税8%が始まった1日、新潟市でスーパーを展開していた「河治屋」が、新潟地裁から破産手続の開始決定を受けた。同社は、資金繰りに行き詰まっていた上、消費増税に対応した新型レジへの設備投資ができず、3月19日に事業を停止し、20日には従業員約60人を解雇した。

価格競争の面で値上げをためらう中小企業は、価格を転嫁せずに、増税分を自社で負担すると、当然、その分の利益が減ってしまう。家具大手「ニトリ」でさえも、3月28日の決算発表会見で、「最悪の場合、駆け込み需要の倍の落ち込みになるとみている」と、今後の消費の落ち込みについて、厳しい見通しを示している。

そんな企業の悲鳴をよそに、政府は着々と10%増税への準備を進めている。

安倍晋三首相は3月28日の閣議で、2014年度予算を早期に執行するよう指示。麻生太郎・財務相も、9月末までに、各省庁で6割以上の予算を実施済みとする目標を掲げた。麻生氏は同20日の予算成立後の会見で、「7~9月期に(景気回復を表す)数字が出るような結果にしたい」と話しており、財政出動による「好景気づくり」に余念がない。

こうした政府の動きについて、産経新聞編集委員の田村秀男氏は、30日付同紙で「公共事業に集中発注で夏頃の経緯が勢いづけば、財務省の思惑通り、安倍晋三首相は来年10月からの消費税率10%実施を年末までに決定することになる」と指摘する。

田村氏は、弊誌2014年5月号(3月29日発売)にも登場。インタビューで、「昨年4~6月期の実質成長率が良かったので、政府は増税に踏み切ったが、この数字は財務官僚が公共投資の集中的な発注で人為的に作ったもの」と語っている。

安倍首相は12月に、消費税率を10%に上げるか否か判断するが、国民をだますような手法で「好景気」を演出し、増税を決めてはならない。日本経済を沈ませた後に、責任を取って退陣したところで、国民が救われるわけではないからだ。(晴)

【関連書籍】
幸福の科学出版 『安倍新総理スピリチュアル・インタビュー』 大川隆法著
https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=884
幸福の科学出版 『松下幸之助の未来経済リーディング』 大川隆法著
https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=797

【関連記事】
2014年5月号記事 【第1部】確実に売れるマイクロヒット戦略 - 消費税8%を迎え撃て! - 超実践編
http://the-liberty.com/article.php?item_id=7567
2014年3月25日付本欄 増税判断は7~9月のGDP成長率 公共事業で数字をつくる財務官僚
http://the-liberty.com/article.php?item_id=7592

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「地球温暖化脅威論」を唱えるIPCCは問題だらけ 政府やメディアは冷静な判断を

2014-04-05 16:53:20 | 政治・国防・外交・経済

「地球温暖化脅威論」を唱えるIPCCは問題だらけ 政府やメディアは冷静な判断を
http://the-liberty.com/article.php?item_id=7641

国連の「気候変動に関する政府間パネル(IPCC)」の第2作業部会がこのほど、報告書を公表した。そこでは、地球温暖化の影響は「より明白になっている」と指摘。二酸化炭素などの温室効果ガスの削減などで、地球温暖化の被害を少なくする必要があると警告した。

地球温暖化説は、1970年代から唱えられ、80年代に広がった。この仮説を研究するため、国連は1988年にIPCCを設立し、「人間が起こす気候変動のリスクの科学面と影響、対策を考える」という使命のもと、調査を行ってきた。しかし最近では、このIPCCに対する疑問の声が上がっている。

『地球温暖化の時代』の著者であるルパート・ダーウォール氏は、1日付米誌ナショナル・レビュー・オンラインの中で、IPCCが2007年に発表した報告書の一部が誤りであったことを指摘。また、今回の報告書に携わっていた経済学者のリチャード・トール氏が、IPCCの取り組みに不信感を募らせ、最終報告書から自分の名前を消すように主張したことを明らかにしている。

これを受ける形で、リチャード氏は、3日付の同サイトで「IPCCは、人間の科学技術の工夫を正確に説明しておらず、地球温暖化による潜在的なメリットを軽視していると感じた」「(報告書の要約には)正しくない引用がいくつもある」と語っている。

さらに、2007年のIPCC報告書の統括執筆責任者であったスティーブン・シュナイダー氏は、ある記者会見で「国民をその気にさせるには、あやふやな部分を隠し、国民が怖がりそうな話だけをメディアに報じさせる」と、IPCCが意図的に地球温暖化の脅威を煽っていることを明かした。

IPCCをめぐっては、これまでにも各方面から、その調査が「温暖化によるリスク」に重きを置いているため、脅威論ありきで、フェアな視点での科学的な検証を行っていないと言われてきた。

だが一方、日本では、温室効果ガスの削減義務が盛り込まれた京都議定書に則り、削減する努力を進めてきた。ここ8年の間で、官民合わせて20兆円以上の資金を投下したり、炭素税も導入。これも、政府やメディアが、地球温暖化説に権威づけをしたIPCCの意向に盲従した結果と言えるだろう。

しかし、そもそもIPCCが主張する地球温暖化説は、あくまでひとつの仮説に過ぎない。

二酸化炭素が増加しているのに、温度が低下している期間があるなど、多くの論理的な矛盾も指摘されている。政府やメディアは、地球温暖化に関する情報をもっと客観視して、国民をミスリードしてはならない。(慧)

 


【関連記事】
2014年2月号記事 世界で多発する天変地異は地球規模の「神々の警告」
http://the-liberty.com/article.php?item_id=7085
2013年11月20日付本欄 巨大台風の原因は温暖化ではない!? CO2排出量ではなく天意に目を向けるべき
http://the-liberty.com/article.php?item_id=6939


理科科学方面に関して極端に信じたり

その反動で極端に異端視したりする傾向があるように見える。

いい例が放射能・活断層

異端視ではSTAP細胞。まったくでたらめだとでもいいたげな理化学研究所とマスコミ

なんでも極端すぎるんですよ

 

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なぜ日本は負けたのか?――戦史に学ぶ、未来への舵取りと提言 《第4回》

2014-04-05 16:43:45 | 歴史・歴史問題・戦争

なぜ日本は負けたのか?

――戦史に学ぶ、未来への舵取りと提言 《第4回》

[HRPニュースファイル962]

http://hrp-newsfile.jp/2014/1376/

文/岐阜県本部副代表 河田成治

前回は、日本を戦争に引きずり込む、アメリカの思惑についてお伝えしました。

◆もし大東亜戦争に「霊言」があったら

もし、当時の日本に大川隆法総裁がおられて、「ルーズベルト大統領守護霊インタビュー」が出版され、「アメリカ側からは戦争ができず、日本側から戦争を仕掛けさせる」という、ルーズベルト大統領の本心が分かっていたらどうなっていたでしょうか?

戦争を避けたい日本は、焦ることなく交渉を引き延ばし、インドシナで確保できていた石油を頼りに、違った道を歩んだことでしょう。

アメリカと開戦する事はなく、もし戦争になったとしても、欧米の植民地解放を目指して、イギリス・オランダのみと開戦したかもしれません。この場合は、日本の圧勝で終わったことでしょう。

イギリスのチャーチル首相は、「ルーズベルト大統領が、日本の慎重な行動によってイギリスとオランダの植民地のみを攻撃し、アメリカを注意深く避ける。その結果としてアメリカ議会が対日宣戦を許さないという可能性を恐れていた」と回想しています。(三好誠著「はめられた真珠湾攻撃」)

またヒットラーと三国同盟を結んだことが、世界を敵に回し、戦争の誘因となりました。本来の三国同盟の趣旨は防共協定(共産主義拡大を防ぐ協定)であって、戦後の左翼教育で言われるようなファシズムの集まりではありませんでした。

もし、「ヒットラーの本心」として守護霊の霊言が開戦前に収録されていたら、ヒットラーの野望やユダヤ人虐殺の計画などが白日の下にさらされ、三国同盟はなかった可能性は高いと推測します。

大川総裁の「霊言」は、時代を動かす重要人物の「本心」を明らかにしますが、これこそ、CIAやその他の各国情報機関が、それこそ何兆円もの膨大な国家予算をつぎ込んででも知りたい最重要情報なのです。

昨年2013年、ドイツのメルケル首相の携帯電話を、アメリカが数年間に渡って盗聴していたことが発覚しました。国家の信義を天秤にかけても、のどから手が出るほど欲しい各国首脳の「本音」。これが分かることは、筆舌に尽くしがたいメリットがあるということです。

現代の日本で、「霊言」によって、手に取るように「本音、本心」が分かり、未来に向けて手が打てるということが、どれ程ありがたく、将来の幸福につながることでしょうか。

外交が上手くいけば、国家の舵取りを誤らず、戦争や侵略を未然に防ぎ、ひいては世界の平和と繁栄につながります。「霊言」は真に、神の慈悲そのものだといえるでしょう。

◆「霊言」の正しさの実証

前述したとおり、世間の常識にない「霊言」は、未知の分野であり、胡散臭く、信じられないという人もおられることと思います。しかし、大川隆法総裁の「霊言」は各界での注目と、日本政府や世界に大きな影響を与えています。

なぜなら、「霊言」の内容が裏付けられる出来事が、その後に次々と起こり、信頼が深まっているからです。

例えば、2009年のオバマ大統領の第1期就任時に早くも収録された「守護霊の霊言」では、今後アメリカは軍事的に撤退していくこと、強いアメリカの放棄や、中国重視の姿勢などのオバマ氏の「本音」が語られています。

これは、昨年のオバマ大統領による「世界の警察ではない」発言や、親中派のバイデン副大統領やケリー国務大臣の起用など現実化しています。

また、中国の習近平国家主席の守護霊の霊言は、国家主席主任前の2年前、2010年に収録されましたが、その中で習近平氏の守護霊は、アジアへの侵略計画という「本音」を暴露しました。習近平氏の就任後、急速にアジアとの軋轢が深刻化し、日本を含めアジアの火種になっていることは言うまでもありません。

従軍慰安婦問題でも、昨年5月に橋下・大阪市長と従軍慰安婦と称する韓国女性の面談が予定されていた時に、彼女たちの証言が真実か否かを確かめるべく、「守護霊の本心」を語ってもらった霊言がありました。

その中で「私たちの行動は、韓国外務省などの画策」「日本はとにかく悪魔だから、韓国はウソをいくらついてもいいのよ」など、強制連行はすべて嘘であり、韓国の特別外交官のような役割を担っていることが語られました。

この内容を大々的に公表したその直後に、韓国側は面会中止の申し入れをしました。

ソチオリンピックでは欧米各国の首脳が欠席する中、安倍首相は開会式に出席し、プーチン大統領との首脳会談も実現しました。

プーチン大統領との会談は首相就任後5回目で、1年余りの短い期間で、これだけの会談を重ねるのはまったくの異例でしたし、また、プーチン大統領も安倍首相との昼食会を催して、厚い待遇でもてなしました。

急速に日露関係が良好になった背景には、やはり「プーチン大統領の守護霊霊言」があります。プーチン大統領の「本音」は、日本との友好関係を深めることであったため、安倍首相は警戒を解いて、胸襟を開いて外交を展開できるようになりました。これが日露関係改善の決定的要素であったと思います。

このように大川総裁の「霊言」が最高の情報となり、国家に影響を与えている例は、他にもたくさんあります。

日本はアメリカCIA以上の情報源を有するようになったということなのです。

従って、幸福実現党が大川総裁の霊言から、未来を見渡し、政策提言を行うのも、極めて意味のあることだと言えます。

むしろ日本や世界の平和と繁栄のために、積極的に「霊言」を研究・取り入れることが、人類の大きな利益になると認識される時代が、まもなく到来すると固く信じて止みません。

次回は、情報の積極的発信についてお伝えします。


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4月4日(金)のつぶやき

2014-04-05 01:31:12 | ポストまとめ

ブログを更新しました。 『朴大統領の頭上を北朝鮮の無人機が通過?』 amba.to/1mFHln5


竹島・尖閣、全社が記述=「固有の領土」明記も―教科書検定
headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20140404-…

竹島と尖閣諸島については小学校の社会科で合格した4社全てが記述。
竹島は全社が「韓国が不法占拠(占領)」と記述。 pic.twitter.com/msD30TWoYS

みくさんがリツイート | RT

皇居・乾通りの桜一般公開…天皇陛下傘寿を記念:社会:読売新聞(YOMIURI ONLINE) yomiuri.co.jp/national/20140… @Yomiuri_Onlineから pic.twitter.com/v53uwRnFJw

みくさんがリツイート | RT

タイの航空会社が萌え旅客機を投入wwwwwwww hamusoku.com/archives/83149… pic.twitter.com/2x2U5XPbpB

みくさんがリツイート | RT

『河野談話』の「白紙撤回を求める署名」ご協力のお願い | 幸福実現党 公式サイト info.hr-party.jp/2013/2524/ 5名分の欄がありますが、1名でも構いません。 お手数ですが、サイト内下記住所までご送付をお願いいたします。期日4月5日 #河野談話白紙撤回

1 件 リツイートされました

国民が増税路線の政党を選び続ける限り、増税は止まらない。消費税はこのまま上がり続けるだろう。未来に待ち受けるのは地獄の重税国家だ。減税で景気回復をさせて、日本を発展繁栄に導いていく政党は幸福実現党だけである。 info.hr-party.jp/2014/2854/

みくさんがリツイート | RT

幸福実現党は、憲法改正では間に合わないからこそ、日本に対して危害を与える国に対しては、憲法9条の適用除外宣言をするべきであると訴えて来ました。blogos.com/outline/61482/ twitpic.com/di1ndc

みくさんがリツイート | RT

②りんご日報で映像がよく見れます。
appledaily.com.tw/appledaily/art…
東方日報もよく見れます。
orientaldaily.on.cc/cnt/news/20140…
中国はほんとうに狂ってます。>_< pic.twitter.com/6UZdBbowa3

みくさんがリツイート | RT

50万人参加!台湾デモ緊急取材!なぜ台湾は揺れているのか?【ザ・ファクト】: youtu.be/xfxD6CYzzVY @YouTube日本のテレビ新聞がほとんど報道しない、中国の危険性を訴えるものであるから。台湾の若者たちの訴える自由や独立、日本も目を覚まさねばならない

1 件 リツイートされました

ブログを更新しました。 『50万人参加!台湾デモ緊急取材!なぜ台湾はゆれているのか・・・』 amba.to/1mHWeFI


台湾立法院でのおなじみさん・・トミ子、スリッパおじさん、みかんさん・・池田さん・・え~とあと・・やんさん?明日はみかんさんがニコ動お話のお相手です^^
皆さんも交流しませんか?sp.live.nicovideo.jp/watch/lv173117…・・違うか?
#台湾 #ひまわり運動


『台湾立法院』日本人の名コメント・・・「馬主は習近平」

#台湾 #台湾加油


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